執筆者プロフィール

田所 昌幸(たどころ まさゆき)
法学部 教授
田所 昌幸(たどころ まさゆき)
法学部 教授
2018/10/11
来歴
国際政治学を真面目に勉強した学生なら、ジョセフ・ナイの名前を知らないということはないだろう。それだけではない。日本の対外政策、とりわけ日本の安全保障政策の中核にある日米同盟のことを少し勉強すれば、この人の名前に必ずぶつかるはずだ。アメリカの有力な国際政治学者であるとともに、アメリカの対外政策の策定にも深く関与してきたジョセフ・S・ナイ(Joseph S. Nye Jr.)は、1937年ニュージャージー州で生まれた。1958年にプリンストン大学を卒業すると、ローズ奨学金(Rhodes Scholarship)を得て、オックスフォード大学で勉学を続けた。このローズ奨学金というのは、19世紀末のイギリスの帝国主義者として知られ、首相も務めたことのあるセシル・ローズが築いた巨万の富を原資に、アメリカやドイツからすぐれた学生に数年間イギリスで学ぶ機会を提供するという奨学制度である。歴代の奨学生には、例えば後に自身がアメリカへの留学生制度を作ることになるウィリアム・フルブライト上院議員、同じアーカンソー出身のビル・クリントン大統領など、アメリカの有力者の名前が連なる、非常に権威ある奨学制度である。
さてその後、ハーバード大学で博士号を得て学究生活に入った彼が、国際的に広く知られるようになったのは、1977年にロバート・コヘインとともに執筆した『権力と相互依存』(Power and Interdependence)の出版によるものであろう。「相互依存」という概念を学問的に洗練し、これを鍵に国際政治理論を巨視的に再構築しようとしたこの本は、たちまち、国際政治理論の必読文献となって英語圏で広く読まれるようになった。ちょうどそのころ大学院生生活を始めた私も、当時は学生にとってはとても高かったこの原書を取り寄せて、懸命に読んだのをよく憶えている。
おそらく日本人の学生の間でもっとよく知られているのは、『国際紛争』(Understanding international conflicts : an introduction to theory and history)だろう。同書はほとんど毎年のように改訂され版を重ねるとともに、2010年の第8版からはデイビッド・ウェルチ(David A. Welch)を共著者に加えて、常に時代の最新の展開を織り込んだすぐれた教科書と評価されている。早くからすぐれた邦訳が出版されたこともあり、日本人の学生の間でも非常に広く読まれているはずだ。
その他にも、1980年代に米ソの戦略核兵器をめぐる対立が顕著になっていた時期に、核兵器をめぐる倫理の問題に正面から取り組んだ『核戦略と倫理』(Nuclear Ethics)を発表して核抑止をめぐる倫理の問題に取り組んだり、やや濫用され気味だが日本人もよく使うようになった「ソフト・パワー」という概念を導入して、一時期には一世を風靡していたアメリカ衰退論に反論したりと、それぞれの時代の中心的課題に、常に正面から自分の立場を積 極的に語ってきた、アメリカ国際政治学界の第一人者である。
外交実務家として
アメリカでは伝統的に、研究者もしばしば政権入りして、実務の世界でも活躍することがある。ナイはその意味でも代表的な人物である。ハーバード大学のケネディ・スクールで教鞭を執るかたわら、カーター政権で国務副次官(1977-1979年)、クリントン政権では国家情報会議議長(1993-1994年)、国防次官補(国際安全保障担当、1994-1995年)を務めている。日本人の間でよく知られているのは、国防次官補時代の1995年に発表された「東アジア戦略報告」を取りまとめた、いわゆるナイ・イニシアティヴであろう。これは冷戦後、経済摩擦で不安定化した日米同盟を再定義して立て直し、中長期的な日米同盟とアメリカの東アジア政策の基礎となる方針を確立したものである。これは、1997年のいわゆる新ガイドラインが日米両国政府の間で合意されることにつながる、重要な政策形成作業であった。
上述のように、歴代民主党政権と関係が深いナイだが、2000年と2007年には、共和党系の安全保障専門家のアーミテージらと超党派の対日政策提言である「アーミテージレポート」の作成にも加わっている。このことから分かるように、アメリカの外交・安全保障政策コミュニティでは、党派を超えた権威を誇る人物である。アメリカの国際政治学会の大物であるとともに、対日政策の形成にも深く関与してきたという経緯もあって、オバマ政権が発足した際には、駐日大使の候補として取りざたされたこともあったほどである。
名誉博士号と尖閣
ナイが慶應を訪れたのは、そのオバマ政権下の2010年10月20日、名誉博士号の授与式に出席し、それに続く記念講演を行うためであった。国分良成法学部長から、講演会の司会をするとともに、事前の準備に加わるように言われた私は、当日の都内のホテルで開かれた別の講演会場にナイ教授を出迎えに行った。初対面だったが、アメリカ人らしい気さくな人柄で難しいことは何もなかった。そのため三田に向かう自動車の中でも談笑が続き、車が近くまで来たら連絡を入れる手はずになっていたのを、うっかり忘れてしまったくらいである。
演説館で開かれた学位授与式では、同僚の宮岡勲教授が司会を務め、コーラスの声が心地よく響く中で一同が入場し、清家塾長の式辞、学位記の授与などが予定通り執り行われた。そして会場を北館ホールに移して、ナイ教授の記念講演会が始まった。気の張るような式典も英語も不得手な私だが、とうとう出番である。ホールは完全に満員で、入りきらなかった多くの学生は、場外からモニターを通じて講演の模様を聞いていたらしい。前の方の来賓席には、ジョン・ルース駐日アメリカ大使、大使夫人、その他アメリカ政府関係者がずらりと並んでいた。また、会場にはたまたま来日中で慶應でも授業をしてくれていた、『国際紛争』の共同執筆者のウェルチ教授、また同書の邦訳者の一人である東京大学の田中明彦教授など、この世界の有力者の姿が多数見えた。
2010年のその頃、丁度日本は民主党政権下にあり、何かと人騒がせな鳩山由紀夫首相はすでに政権から降りていたものの、依然として日米関係について日本発の不安が強かった時期である。そして前月には、尖閣沖で海上保安庁の巡視船に体当たりをした中国漁船の船長を逮捕したものの、中国側の激しい圧迫に耐えかねて、日本政府は船長の釈放を余儀なくされる、という一大事件が起こっていた。その中でナイ教授の講演内容は、日米関係や重要性を強調する内容だった(本誌2011年1月号に収録)。また、近年アメリカへの日本からの留学生が減っていることを危惧する発言もあった。事前に何の手はずを整えたわけでもないが、質疑の時間になるとフロアから大変面白い質問があった。学生の一人が、「日米同盟は、中国が民主化すると、意味がなくなり終わりになるのか」と尋ねたのである。これに対して、ナイ教授はややしどろもどろ気味になって、「それには時間がかかるだろうし、いずれにせよ民主的な中国は今よりずっと扱いやすいはずだ」と応じたのを憶えている。
座談会と夕食会
さて一連の公式の行事が終わり、この後は法学部の一部教員との夕食会が予定されていた。しかし折角ナイ教授のみならず、ウェルチ教授、田中教授も一堂に会しているのである。講演会後のわずかな時間を利用して、私も加わって図書館旧館の一室で座談会を設定することにした。さすがに話が面白くて、談論風発になってしまった。どうやってまとめればよいかと気になったが、当日座談を傍聴してくれた大学院生たちが、大変上手く原稿にまとめてくれた(その内容は雑誌『アステイオン』74号、2011年に収録されている)。
夕食会の席では国分法学部長やウェルチ教授など、7、8人がテーブルを囲んだ。その席での話の内容はほとんど憶えていないが、中国漁船事件の顚末について、ナイ教授が、日本はこれで良かったのではないかという趣旨のことを言ったのに対して、日本にとって良いかどうかはともかく、中国にとってはいわば「オウンゴールだ」と思うと私が言うと、クールなナイ教授が珍しく大笑いして「その通り」と応じてくれたのが記憶に残っている。
翌年3月、東日本大震災の直後にモントリオールで開かれたISA(International Studies Association)の会合で、私はナイ教授とパネルをともにする機会があった。福島第一原発の極度に不安定な様子が、世界中で注目されていた時である。私の顔を見るなり、「本当に心配していたよ」と言って私の手を握ったその手が、やけに固かったような気がした。
※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。