【特集：日本の住環境、再考】安藤真太朗：コミュニティと住まいを健康から考える

2021/12/06

有名なエスニックジョークに《タイタニックジョーク》と呼ばれるものがある。要旨はこうだ。

──沈みゆく豪華客船から飛び降りることを渋る乗客がいる。その乗客を説得する方法は国ごとに異なるが、日本人に対する効果的な説得方法は「皆さんもうお飛び込みですよ」と言えばよい──

この一節は日本人の集団主義的な側面を揶揄するブラックジョークである。欧米人と比較して日本人が集団主義という通説は錯覚と立証されて久しく＊1、日本人のみが集団主義という主張はレッテルではあるものの、人々の行動が周囲の集団から影響を受けることは否定できない。

それを印象付けるものとして、神奈川県藤沢市に在住する約4,000名の高齢者を対象に、ウォーキングに寄与する環境要因を検証した調査研究がある。ここでは、日常生活に伴う歩行と健康づくりのためのウォーキングを分類して、それぞれに対応する要因を見出しており、「近所で運動実施者を見かけること」や「近所の景観が良いこと」が居住者のウォーキング実施を促すことが示されている。この結果はすなわち個々人の健康増進行動に対して、周囲の集団や形成環境を包括するコミュニティが影響を及ぼす可能性を示唆するものであり、ここには、国民の健康寿命延伸を進めていく上でのヒントがあると考えられる。

ウォーキングを含む身体活動と健康の関係性は数多の研究によって実証されており、定期的に行うことで、心臓病、脳卒中、糖尿病、高血圧や肥満の予防、メンタルヘルスの改善など健康を維持・増進する上で重要な役割を有するとされる。身体活動の不足はどの国でも見られ、世界の多くの人々が十分な活動量を満たせておらず、日本においても3人に1人が運動不足であることが示されている。

本邦では、国民の生活習慣病等に関する課題解決に向けて国民健康づくり事業を行っている。2013年度からはその第2次フェーズとして「健康日本21（第2次）」が開始され、健康寿命の延伸や、食生活や運動習慣の改善等を目指しており、それぞれの部門において目標値が定められている。身体活動・運動関連の部門では、第1次までの意欲や動機付けの評価値から転換され、「日常生活での歩数の増加」や「運動習慣者の割合増加」等の行動指標が重視されることとなった。その目標値ならびに2016年度時点の中間評価値を表1に示す。まず歩数に着目すると、2010年時点のベースライン値は男性7,841歩、女性6,883歩となっており、健康日本21（第1次）の目標に届いていない。続いて2016年の中間評価値を見てみると、目標値に届くどころか、この6年間で2010年の値よりもやや悪化していることがわかる。運動習慣者の割合についても同傾向である。これらに関しては高齢化に伴う影響も少なからず考えられるが、厳しい見方をすれば、これまでの身体活動・運動関連の取り組みは失敗し続けているとも言える。

このように、日常生活における歩数や運動習慣者の割合の増加については改善が見受けられなかった。そこで中間報告書では、今後の目標達成に向けて、保健指導などによる個人に対するアプローチ以上に、生活環境に対するアプローチが重要であり、個人それぞれに意識させずに歩かせてしまうような環境づくりの推進が必要であると言及されている。

ここで想起されるのが、先の藤沢市の研究結果である。運動している人を近所で見かけることがウォーキング増進に寄与するのであれば、景観の優れたウォーキングルートを整備して、人が歩く時流をつくり出せばよい。花壇整備による景観の充実が外出行動を促進する、また地域活動に参加する人が健康になるのであれば、ウォーキングルート沿いの花壇づくりを地域活動として位置付ければよい。このように集団全体を好循環に巻き込んでいくコミュニティを形成することで、「皆さんもう（ゼロ次予防の時流へ）お飛び込みですよ」と説得してしまえばよいのである。

病気の予防においては3つのフェーズがあるとされる。まず、1次予防がある。これは生活習慣等の改善により発病を未然に防ごうとするものである。続いて2次予防は、健康診断の受診等によって病気の早期発見と早期治療を目指し、3次予防は、発病後の悪化や後遺症の防止を目的とするものである。健康日本21においてはとくに一次予防が熱心に取り組まれてきたが、《ゼロ次予防》の対策がより重視されてきている。ゼロという言葉どおり、1次予防の前段階の予防を指し、「望ましくない生活習慣の原因となる社会経済的、環境的、行動条件の発生を予防すること」を目的に、個人の努力に依存せずとも、知らず知らずに健康へと結びつけようとする取り組みを指す。

前段において、コミュニティからのゼロ次予防について述べたが、住まいからも同様にゼロ次予防を図ることができると考えられる。国土交通省のスマートウェルネス住宅等推進事業では、日本の住宅内で推奨値の18℃どころか10℃を下回る寒さに曝される実態と、寒冷曝露に伴う健康被害に関するエビデンスが集積されている＊2。例えば、起床時に寒冷であることが血圧上昇を招くこと、寝る前の居間が寒冷であることが夜間頻尿や睡眠の質の悪化を招くこと、コタツを使用する人は座っている時間が長くなり身体活動量も減少してしまうことなどである。以上のように望ましくない採暖行動や寒冷曝露といった条件を排することは、知らず知らずに居住者を健康長寿に導くゼロ次予防となると考えられる。

以上のように、住まいやコミュニティにおいては、人々の健康寿命延伸に寄与する要因が多く潜んでおり、これらを上手くコントロールすることでゼロ次予防につなげられる可能性がある。しかしながら、その促進を妨げるバリアがあることもわかってきた。ある中山間地域で室温調査を実施した際、夜間に5℃を下回る環境で過ごしているにもかかわらず、「夜間に寒いと感じることは全くない」という回答者がいた。ヒアリングをしてみると「ずっとこの家なので、これが普通」という話であった。同様の回答は多数存在しており、問題の根深さを目の当たりにした。

この社会課題への対応策を検討しようと、高知県梼原町（ゆすはらちょう）において、「健康長寿を実現する住まいとコミュニティの創造（研究代表・伊香賀俊治）」という事業が展開された＊3。ここでは、町内の高齢者に高断熱高気密のモデル住宅と自宅の違いを、肌で体験してもらう宿泊体験学習を実施した。自宅とモデル住宅の双方で温湿度の測定や熱画像の撮影、さらには家庭血圧や睡眠の質等についても測定しており、目でも体感できるプログラムとした。参加者からは「モデル住宅は廊下でも寒くなかった」、「自宅がいかに寒いか実感した」、「寒い日は朝の血圧が高いことがわかった」などの反応があり、住民の気づきにつながった。また、知人同士で参加してもらったことにより、モデル住宅と自宅の室温比較に留まらず、知人の家との比較までも行われており、とくに寒い人が問題意識をもつことにも寄与していた（図1）。

住まいは長く滞在する空間にもかかわらず、適切な冷暖房の使い方や換気方法、断熱性能等についてはよく知られていない。ゼロ次予防を推進する上では、自宅の現状を知り、課題を認識することが不可欠である。宿泊体験プログラムはその典型例ではあるが、まずはこの冬、自宅の朝晩の室温と家庭血圧を記録してみてはどうだろうか。集団で取り組むとなおよいかもしれない。

〈注〉