【特集：デジタル教育の未来】跡部智 ：デジタル教育の光と影──慶應義塾普通部での実践

2021/11/05

2021年、普通部では、全生徒が個人所有のiPadを持参して授業を受ける体制ができた。

本稿では、筆者が赴任した1990年代から今日までの普通部におけるデジタル教育の状況を、メディアを利用した外国語教育が専門の英語教員の立場で概観したい。

普通部は、1898（明治31）年に一貫教育体制が確立して以来120余年、戦後は5年制から3年制に変わったものの、中等教育の本質を追求してきた学校だと思う。

学校とは、家族や外の世界とのやり取りから生徒を切り離し、隔絶された空間で学習に集中させる仕掛けである。

学校教育は系統的で内容限定的、義務的で学校中心の空間に身を置くことが特徴であり、そこが地域教育などと違うところだ。英語の時間に理科のレポートを書いてはいけないし、美術の時間に立ち歩いて作業しても、数学の時間は座って受けることが「正しい」とみなせることもルールの一部だ。こうしたルールは、明示的なものに限らず、生徒同士の振る舞いからできあがっていく暗黙のものまで多々存在する。そして、生徒の行動は教員からの指示だけでコントロールできるものでは決してない。

普通部の根幹にあるルールとして「授業に関係のないものは持ってこない」というのがある。携帯電話やスマホは授業に必要ないので持ち込まない。マンガや雑誌も図書館の蔵書以外はダメである。

組織的で排他的な環境で学習活動に取り組み、固定された学級集団の同じメンバーの中で人間関係を学び、苦労をともにしながら、お互いに影響を与え合い、成長していく。世俗から離れた修行者とまではいかずとも、不要なものは極力そぎ落としたいのだ。

そんな学校で、iPadの話は昨年度に一気に進展した。1、2年生を対象に学校が機種を推薦・指定して、8割以上の家庭が新規に購入することになった。今年度は全生徒が1人1台個人所有の端末を持参するようになり、外の世界がすぐ隣にやってきたのだ。

情報技術を用いた教育では、IT、ICT、eラーニングなど様々な用語が使われてきた。「デジタル」は数字や桁を意味するdigit の形容詞である。「デジタル」は1970年代なら電卓や最先端の腕時計であった。現在再び「デジタル」という言葉が注目されるのは、DXと略される「デジタル・トランスフォーメーション」という概念、つまり、人々の生活を根底から変え、生活をあらゆる面でより良い方向に変化させるという指向から来ている。非効率な既存のやり方をデジタル技術で置き換えるという広範囲な話である。

文部科学省の推進するGIGAスクール構想（ギガはGlobal and Innovation Gateway for All　全ての児童・生徒のための世界につながる革新的な扉の意）では、1人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育ICT環境の実現を目指し、高速大容量の校内ネットワークの構築や、1人1台の端末整備が計画された。2019年から5年の予定であったものが、コロナ禍でスケジュールが前倒しされたことも追い風になった。この新しい風が学校の根幹部分のルールや常識を変えるインパクトを持っていると気づくのにそれほど時間はかからなかった。

ちなみに、購入費用は標準モデルで4万円から、キーボードとペンを付けて3年間の保証パックを入れたモデルで8万円台まであり、132GBの6万円の機種が多く選ばれた。

この30年の情報教育を大雑把に振り返ってみると、3つの階段を駆け上がり、層（レイヤー）ができたように思う。キーワードは、プログラミング教育、情報リテラシー、情報モラルである。

情報の授業の中心はプログラミング教育である。興味のある生徒が選択授業を履修し、コンピュータで何ができるかを学び、実践することは楽しいものである。

全員が履修する情報教育は、90年代後半に本格化し、普通部でも「コンピュータ科」ができ、情報リテラシーを学ぶ必修の授業が始まった。もともと情報リテラシーという用語は、図書館・情報学では、情報ツールを使って必要な情報を探索し精査して、問題を解決する力を指すが、日本ではコンピュータ・リテラシーやITリテラシーの文脈で使われることが多い。

Windows95 の登場により、授業ではキーボードの使い方の基本から始め、ワープロや表計算を使ったり、選択授業ではHTMLを学んでウェブページを作りコンテストに応募したりした。全角半角の違いも教えないと、英文をすべて全角で書いてしまう生徒もいた。デジタル・ディバイドという言葉が生まれ、情報処理能力によって社会的、経済的格差が生じることが危惧された。

2000年代に入ると、情報モラルの問題がクローズアップされた。掲示板への誹謗・中傷、なりすまし、有害サイト、学校裏サイトへの書き込み、ネットいじめの問題や、個人情報の取り扱い、チェーンメール、著作権、詐欺や架空請求などの犯罪が、SNSの普及とともに社会問題となった。カバーすべき領域が無限に広がっていった。犯罪被害から守るためだけでなく、加害者にならないためにも、何が犯罪になるのか、どんな被害があるのか、教える側も事例も含めて最新の知識を学習していくことが重要になった。

学校施設のデジタル化は、2000年初頭に加速した。英語ではカセットテープがCDやMDになり、LL教室を廃止してノートPCに有線LAN接続可能な多目的教室を作ったのが2002年だ。

しかし、速度調節や頭出しが簡単にできるカセットに比べ、CDは使い勝手が悪く、デジタルの恩恵はMP3プレーヤーの登場ではじめて実感できた。

電子黒板（Interactive Whiteboard）は2008年にスマートボードを導入したのが始まりだ。専用のソフトを使って、画面上に文字だけでなく音声や動画の教材も埋め込むことができ、スライド上にタッチペンで直接書き込めるので、新規性もあって生徒の集中度も上がり、授業があっという間に終わったとの感想もあった。

その後、2015年の本校舎建て替えを機に、すべての教室に電子黒板の機能が付いたプロジェクターが設置された。黒板を消す作業が不要で、板書がすべて保存でき、授業の最初に前回の振り返りが短時間ででき、一斉授業に適した装置である。ただ、電子黒板は、日本型のホームルーム教室では、毎時間教員が教室を渡り歩くので、授業のたびに画面の調整をして開始まで時間がかかり、常設していないノートPCをその都度設置して有線接続して使うのと同様に手間がかかる作業のため、無線接続が普及するまで日常的な利用には向かなかった。

2010年前後は、学習支援システム（Learning ManagementSystem）が脚光を浴びた。普通部の授業でも大学外国語教育研究センターの設置したムードル（Moodle）を使い、教材の提示や課題の提出をオンラインで行っている。

ムードルは、オープンソースのプラットフォームで、200カ国以上の国で使われていて、対応言語数、サイト数も他のシステムを圧倒する。利用者は世界で100万人を超え、日本でも活用法の研究をすすめる学会が設立されている。社会構成主義の考えのもと、学習コミュニティの形成に役立つ活動やリソースが提供されている。

筆者の授業ではライティングの指導でフォーラム機能を使い、他の生徒のライティングを読んだり、書き直したものを提出したりするのに役立っている。センターのムードル・コースは4年間保存することになっていて、普通部卒業後も学習の記録や変化（差分）を視覚化して振り返ることができる点は秀でていると考えている。

システムごとにバラバラだったユーザIDを生徒1人ひとつに決めて共通化する「個人アカウント」の運用が2019年に始まった。G Suite for Education（現在のGoogle Workspace for Education Fundamentals） の利用が始まり、電子メール機能を制限したメールアドレス形式のIDを付与した。

基幹となるシステムはGoogle クラスルーム（GC）で、課題の配信や提出から連絡、テレビ会議まで一元的にできるシステムである。GCは教科で使い始め、ホームルーム、学校行事、部会活動と広がった。

昨年3月から6月初めまでの臨時休校期間は通常の授業ができなかったので、GCはフルに活躍した。GCやGoogle フォームで課題の提出ができるよう、全教員が使用するようにし、オンライン授業の基盤ができた。普通部も2カ月で2年分のデジタル変革が起こった感がある。

オンデマンド配信による授業やテレビ会議を用いた「オフィスアワー」の設定、オンライン授業に上手く乗れない生徒の把握とフォローを試みた。

失敗談もあった。教員が提出物のチェックや質問への回答を深夜に行ったところ、通知機能が即座に働いて、夜も気になって眠れないという申し出があった。質問や提出物の量が増えると、膨大な作業が生じるので、非対面型授業の時間のコントロールの難しさも経験した。

ロイロノート・スクールはGCと並行して複数の教科で利用されている。ロイロは1人ひとりの生徒の頭の中を簡単に可視化することができるシステムで、全生徒が同時にカードを作り提出すると、瞬時に全員でカードの共有ができる。誰がどう理解したか一目瞭然になる。

カードには画像も動画も貼り付けられるので、自分で撮影したスピーチの映像を録画して提出すれば、プレゼンテーションの課題を全員が同時に行うことも可能だ。一斉授業の枠を超える活動が授業中に可能になった。最近は、ロイロに限らず、様々なシステムを利用する授業が増えたせいなのか、トラフィック量が増えてネットワークが低速化して授業中に接続がうまくいかないというジレンマも生じている。

英語の授業では、Quizletというフラッシュカードで暗唱を行っている。音声合成の進化は目覚ましく、ぎこちなさはほとんどない。ライティングの指導では、Cambridge Write & ImproveのフィードバックをしてくれるAIシステムが新しい。非母語話者の書いた文をコーパス（データベース）にし、ビッグデータから間違いやすいエラーを指摘して、何度でも書き直して提出できるシステムだ。

多様なシステムの利用で、限られた授業時間を補い、自宅学習へつなげる仕組みが増えていった。従来教室で行っていた説明や座学的要素を自宅学習に振り向け、授業では演習や共同学習の時間を多く取り入れる反転学習（Flipped Learning）のスタイルも可能になった。

1人1台のiPad導入にあたり、年度始めに以下のルールを定めた。

1、登下校時はカバンから出さないこと。

2、教員の指示、許可がないときには使用しないこと。

＊授業で使わないときは、ロッカーまたは普通部バッグの中に入れておく。

＊授業中に勝手に使用したり、無関係のことをしたりしない。

＊授業以外での使用は、教科担当教員の立ち合いのもとでのみ許可する。

不安材料も議論された。ゲーム依存、深夜の使用、不適切なサイトの閲覧などだ。それらはMDM（Mobile Device Manager）という遠隔管理システムで解決できる（はずだった）。必要なアプリを遠隔で一斉に配信したり、ダウンロード可能なアプリを制限したり生徒が閲覧できるサイトの制御も可能だ。カメラ機能の制御もでき、想定される不安材料のほとんどは対応可能という。今までは授業前に充電や設定を1台ずつ確認して準備をしていたので、その作業から解放されるのは、教員にはデメリットをはるかに上回るメリットがあった。

実際、全生徒が手元にタブレット端末を持ち、授業ですぐに使える状況は、多くの生徒に歓迎されている。9月13日の2学期最初の授業でGoogle フォームを使った質問紙調査（3年生211名回答）を行ったところ、170名（80％）が「情報活用能力が身につく」、106名（50％）が「1人ひとりの理解状況や能力に合わせた個別最適化された学びができる」と評価している。

自由記述欄でiPad等を利用した学習で良かった点を挙げてもらうと、課題の提出期限を通知してくれたり、オンラインで課題が提出できたりする点を30名以上が挙げた。また、「わからないことがその場ですぐに調べられる」が20名以上あった。その他では、「画面共有で板書が手元でも見られる」「授業後に板書が見直せる」「実験の時に写真を撮って記録ができる」「紙媒体の資料が減ってカバンが軽くなった」等を挙げる生徒がいた。

一方で、93名（44％）が「様々な機能があるマルチタスク機器は、気が散って学習の集中度が落ちる」、85名（40％）が「デジタル機器の利用は疲労度が高い」、80名（38％）が「デジタル機器の使用は生活の乱れにつながる」、68名（32％）が「長時間のインターネット利用が脳の発達に悪い影響を及ぼす」と答えた。自由記述欄で20名以上が指摘したのは、「ゲーム、ネットサーフィンなど他のことができて気が散る」「YouTube など授業中に関係ないものを見てしまう」があり、「そういう生徒がいると学校の雰囲気が悪くなる」と言及する者もいた。

10名以上が、「集中できない、誘惑に負ける」と答え、「目が疲れる、視力が落ちる」も同程度あった。

その他には「余計なサイトを見て長時間使ってしまい時間を無駄にした」「せっかく使いやすいものが手元にあるのに休み時間に使えず、もっと使わせてほしい」「板書を取らなくなるのでいつもの板書がとても面倒に感じてしまう」「インターネット回線の状況で課題が提出できないときがある」「学校内でこっそり使っている人をよく見る」と授業中の目的外使用や休み時間の使用ルールを守れないことを指摘する声が目についた。

今回実施した質問紙調査は簡単なものだったが、生徒の生の声を聴く機会が得られ有意義だった。情報端末やインターネットを利用する中で、長所短所を理解して、上手に付き合っていく能力が身につけば、それに勝る収穫はない。

コロナ禍で自宅にいる時間が増えたこともあり、今最も注目すべき問題はインターネットの長時間利用にまつわるものだろう。

眼科専門医は、かつてない「超近視時代」がやってきたと指摘する。近視の原因のひとつは30センチ以内の近い距離のものを見る「近業」の時間が増えたことだ。それによって角膜から網膜までの「目の長さ」＝「眼軸」がのびて「眼軸近視」になる人が増えている。実は筆者も昨年10月に網膜剥離で入院手術を経験し、今もゆがみなどの後遺症で不自由な思いをしているので、経験者として、長時間利用と目の問題は注意喚起しなければならない問題だと考えている。

そして、もうひとつがネット依存にまつわる課題だといえよう。インターネットの使用を優先した生活になってしまい、自分ではコントロールできない状態になることで、睡眠障害やうつ状態になったり、注意した家族に暴言や暴力を振るって家族関係が悪化したり、学生の場合は、遅刻、成績不振、不登校などから学業が継続できなくなったりする問題である。長年、依存症の研究治療に取り組んできた久里浜医療センター（旧国立久里浜病院）のサイトには、ネット依存のスクリーニングテストがあるので、生徒に紹介して回答してもらった。点数を無記名でアンケートにいれてもらったところ、100点満点で平均値は47・8だった。3割の生徒が39点以下の平均的な利用者で「問題なし」であったが、6割が40点以上で「やや問題あり」7％の生徒が70点以上で「重大な問題あり」という結果であった。このテストは20項目からなり、1998年にアメリカで開発された、やや古い内容なので現在の事情に即していない部分もあるが、意識喚起になればと紹介している。

成績が急落した生徒の保護者と面接すると、今までは夜10時までの約束だったルールが、オンラインの課題があるからと言われ、タガが外れてしまって困っているという話もあった。学校としては、夜やらなければならない課題は出していないはずだが、子供の口実になっているきらいはある。

インターネットも情報端末も社会インフラとなって一般化した時代に、いくら学校で規制したとしても限界があるのは明らかである。いつでもどこでも手の届くところに端末がある状態で、自分でコントロールできない事態になる可能性は大人も子供も変わらない。そんなときに、家族や学校がサポートできる体制、カウンセリングや様々な選択肢を用意し、指導していく準備が必要になってきており、そうした知見を深めることが今後の課題のひとつとしてあげられるだろう。