【特集：歴史にみる感染症】台湾医学衛生の父、高木友枝の伝染病対策

2020/11/05

1895（明治28）年４月17日に日本側全権伊藤博文・陸奥宗光と清国側全権李鴻章が調印した「日清講和条約（下関条約）」により、日本が台湾を領有することになった。日本にとって、台湾は最初の植民地である。しかし、初期の植民地経営は決して順風満帆ではなかった。なぜなら、台湾住民の激しい武力抵抗に遭遇しただけでなく、厳しい衛生状態とそれに伴う伝染病、地方病の被害にも対応せざるをえなかったためである。

事実、1895年に台湾に上陸した日本軍はいたるところでマラリアの惨害を受けた。日本が台湾を領有してから大正初期まで、台湾で最も多くの死亡者を出した病気はマラリアで、毎年およそ１万人の死者が出ていた。台湾総督府にとって、いかにして台湾の衛生状態を改善し、伝染病と地方病を退治するかは喫緊の課題となった。その中で、重要な役割を果たしたのは、のちに台湾医学衛生の父と称された高木友枝（たかぎともえ）である。

本稿では、医学衛生理念、医療衛生機構の整備、伝染病・地方病の予防と退治という３つの側面から、台湾の医学衛生における高木友枝の役割を考察してみたい。

高木友枝は1858（安政５）年に奥州本多越中守領内松小屋村（現在の福島県いわき市）に９人兄弟の次男として生まれた。医学を勉強するため、上京し、緒方惟準（おがたこれよし）の適塾（東京適塾、明治５年-11年、神田駿河台に存在）、警視医学校で学んだ後、大学東校に編入した。そこではベルツやスクリバなどお雇いドイツ人医学教師よりドイツ語で教えを受けた。1885年に東京大学医学部を卒業した後、福井県立病院長に就任し、のち鹿児島病院長になった。1892年に北里柴三郎が福澤諭吉の支援によって伝染病研究所（以下「伝研」）を開設した。翌年、北里を師と仰ぐ高木は病院長の職を辞し、伝研の助手として勤務することになった。1894年に香港でペストが発生し、高木の提案により、日本政府は北里と東大医学部助手の青山胤通（たねみち）などを香港に派遣した。北里はそこでペスト菌を発見したが、青山はペストにかかってしまった。福澤諭吉が北里まで罹患するのを懸念したため、高木が香港に赴き、北里と交代して、青山の看病を行った。

帰国後、高木は伝研の治療部長に就任し、1896年に内務省技官（上司は後藤新平）と血清薬院長を兼務した。日清戦争終結後、高木は後藤新平の片腕として、広島・似島の臨時陸軍検疫所でコレラ罹患将兵の隔離、収容と治療を担当した。その検疫成果により、後藤新平は当時陸軍次官であった児玉源太郎に高く評価され、内務省衛生局長に抜擢された。一方、高木は1897年より２年間、ドイツ・ベルリンに留学し、欧州各国の衛生制度を調査、研究した。帰国後、伝研に復帰するが、1900年に内務省衛生局防疫課長に任命され、阪神地区のペスト撲滅に本領を発揮した。

高木がのちに台湾で活躍できたのは伝研とドイツで学んだ細菌学の知識があったためである。彼が総督府衛生課長就任後に行った様々な仕事は、細菌学説が台湾の医学の発展の主軸になっていたことを示している。

1898年に児玉源太郎は第４代台湾総督に就任すると、後藤新平を台湾総督府民政局長（後に民政長官に改称）に任命した。そして1902年に後藤は高木を台湾に呼び寄せた。

高木友枝は、1902年４月に台湾に赴任し、1929（昭和４）年８月に帰国するまで27年余り台湾に滞在した。そのうち、1902年から1919年にかけて、高木は台湾総督府技師、同医院長、同医学校校長、日本赤十字台湾支部長、総督府臨時防疫課長、同衛生課長、総督府研究所所長などを歴任し、台湾の医学と衛生の発展に大きな役割を果たした。高木自身もこの18年間を「最も活動の時期に属せる」と総括している。

周知のとおり、日本は明治維新以降、ドイツ医学を手本として、西洋の基準を導入し、かつ自国の必要に応じた医学体系を築いた。その際、日本はドイツの医学制度だけでなく、社会衛生、種族衛生、国家医学といった理念も導入した。それらの理念は、日本の植民地医学の思想的要素を構成した。日本は台湾を領有してから、公共衛生の理念を台湾にも移植しようとした。

高木友枝は台湾に赴任する前に、すでに台湾の衛生問題に関心を有していた。1896年に彼は『大日本私立衛生会雑誌』に「新領地阿片問題」という論文を発表し、「民政、海陸軍諸局と同一権力を有する衛生局を設け、才学兼備の医師を以て之を長官となし、大いに衛生行政の拡張を図らざる可からず」と唱えている。

1910年４月、高木は『臺灣の衛生状態』という本の序文において、次のように述べている。

列国ノ植民地ヲ経営スルヤ先ツ宗教ヲ宣布シテ斯民ヲ文明ノ域ニ誘致スルコトヲ勉メ帝国ノ植民地ヲ統治スルヤ宗教ニ換ルニ医術ヲ以テシ斯民ヲシテ文明ノ徳澤ヲ目睹親験セシム。

西洋列強と異なり、日本は台湾において宗教の代わりに医術の普及に重点をおいていたのである。

（１）総督府医学校の役割

1896（明治29）年４月より台湾では民政が敷かれ、当時内務省衛生局長であった後藤新平が台湾総督府衛生顧問に嘱託された。後藤の提案により、1897年３月に台北医院内に医師養成所を設け、日本語が分かる台湾人子弟数十名を集め、普通学と医学の初歩を教授した。

1899年３月31日に総督府医学校官制が公布され、４月１日に台北医院長山口秀高が校長を兼任することになった。

1902年３月に高木は医学校第２代校長に任命され、1915年３月に退任するまで13年間在任した。当時台湾においては、近代的医療衛生の概念がなく、医師の待遇もよくなく、卒業に５年間もかかるため、生徒の募集はかなり困難であった。そこで、高木は自ら台中や台南、台東などに出向き、入学試験を行った。その結果、1905年以降、医学校を希望する青年が徐々に増え、競争も激しくなった。

医学校を運営するにあたって、高木は主に以下３つの面で尽力した。第１、当時東京帝国大学の卒業生が植民地に赴任したがらない傾向があったため、京都帝国大学医学部などの優秀な卒業生を教員として招聘した。第２、医学校教員に対して、博士学位を取得するべく、ドイツに３年間留学する制度を設け、優秀な人材を育てようとした。第３は、高木自らが生理衛生という講義を担当し、同時に倫理、修身についても講義した。毎年の卒業式に、高木は学生に対して必ず「医師になる前に人になれ」という訓辞を贈り、医者としてのモラルの向上を心がけていた。

高木は医学校の生徒を通じて、伝染病に対する知識の普及に努めようとした。時々通訳を伴って、講演会を開き、伝染病の怖さについて講義した。高木は、医学校があるため、生徒が卒業して医者にならなくても、流行病の怖さ、マラリアと蚊の関係、ペストと鼠の関係を一般人に知らせることができると認識していた。

当時、医学校の学生は台北医院で実習することになっていた。しかし、台北医院は、医学校から離れており、また日本人患者は台湾人学生による実習に対してあまりよい感情をもたなかった。そこで、高木は医学校校地内に日本赤十字台湾支部医院を新築し、1905年２月より、医学校の実習医院として使用することになった。

当時、国語（日本語）学校では、台湾語の使用は禁止されていた。しかし、医学校では台湾語の使用が認められた。それに、高木は学生に訓話する時、いつも父親が息子に説き聞かせているように語りかけていたため、教員と生徒に非常に尊敬されていた。

1919（大正８）年４月に医学校は「総督府医学専門学校」に改名し、台湾における医学教育は新しい段階に入った。1919年まで、医学校は台湾人医師544名を養成した。台湾人医師の多くは、独立開業し、台湾の近代的医療の主力になった。それだけでなく、多くの台湾人医師が信用組合長、州市街協議会議員、総督府評議会員などに選ばれ、台湾社会のリーダー的存在にもなっていった。

（２）総督府研究所の創設

1896年３月に総督府では製薬所を設置した。同所検査課事業の一部として、水質試験をはじめ、衛生各種の化学実験が行われた。その後、植物および農工業に関する産業上の科学的試験と医療薬品の実験も行うようになった。1901年５月に総督府専売局が新たに設置され、製薬所の事業は専売局によって担当されることになった。しかし、当時の設備は極めて粗末で、とうてい実験研究をなしうるものではなかった。また、殖産局鉱務課の鉱石分析も、医院、医学校の研究室も同じような状況であった。ガスの設備がないため、アルコールランプを用い、水道がないため、圧力のかかった水を使うことができなかった。

そのような状況を鑑み、高木は後藤新平に対して、研究所の設置を提案し、着々と準備を進めた。1906年に高木は総督府専売局検定課長を兼任することになった。専売局長中村是公の支持を得て、工場の建設費の余剰金を研究所の建築費にあてた。また、1906年春の帝国議会で1907年度より五年間の継続事業として、55万円の助成を得ることができた。

1909年４月に総督府研究所が成立し、高木が初代所長を兼任することになった。総督府研究所は所長専属、化学部と衛生部の３部からなっていた。高木によると、当初総督府の高官でさえ、研究所を厄介物視していた。1910年８月に内田嘉吉民政長官が着任してから、ようやく「此機関こそ本島文明の開拓上最も必要のもの」と認めたのである。

1915年３月に高木は医学校校長を退き、総督府研究所所長に専念するようになった。1916年12月、研究所が改組され、化学部、衛生部のほかに、醸造学部や動物学部、庶務部を設けることになった。研究所は主に①殖産および衛生上の研究調査と試験に関する事項、②酵母その他殖産的細菌材料の製造と配付、③血清その他細菌学的予防治療品の製造配付の事務を担当していた。

総督府研究所は、台湾における殖産衛生に関することを、ほとんど漏らすところなく研究し、公衆に向かって一目瞭然たる資料を提供するよう努めた。その結果、応用化学の方面でも醸造学の方面でも、熱帯衛生の方面でも、社会に大きな貢献をなした。当時、総督府研究所ではコレラやインフルエンザのワクチンを製造していたが、もしそれらを市価で販売するならば、研究所の１年以上の経費を賄うことができるほどであった。

高木は医学校と研究所の運営に尽力しただけでなく、学会運営にも力を注いだ。1902年８月に台湾医学会が設立され、高木が会長に選ばれた。同年９月に『台湾医学会雑誌』第１号が刊行され、台湾における医学研究のためのプラットホームが提供された。その『台湾医学会雑誌』は今日まで刊行され続けている。

1896年の10月に、台湾総督府は「伝染病予防規則」を発布し、コレラ、ペスト、赤痢、天然痘、発疹チフス、腸チフス、ジフテリア、猩紅熱を伝染病と指定した。そのほかに、マラリア、脚気などの地方病も多発していた。そのうち、最も猛威を振るったのはペストとマラリアである。

（１）ペストの根絶

台湾総督府は1899年10月に台湾地方病及伝染病調査委員会を設置し、伝染病と地方病の予防と撲滅、およびアヘン吸飲者に対する治療などに関する調査研究を進めた。そのうち、ペストの防遏（ぼうあつ）は台湾における衛生事業の第１歩だと言われている。高木は1902年８月に同委員会委員に、そして1904年７月に同幹事に任命された。

高木によると、赴任当初、新庁舎の空き地には、毎朝100匹余りのペスト斃鼠（へいそ）が放置され、まさに「惨憺たる光景」であった。高木が住んでいた官舎の周辺では、毎年ペスト患者が発生した。とりわけ1904年にペストによる患者は4,500人に上り、そのうち死者数は3,374人に達した。

台湾におけるペスト流行の原因として、高木は以下６点を挙げている。①1896年に台湾でペストが発生したが、当時土匪（どひ）が各地で跋扈していたため、警察は衛生のことを考える余裕がなかった。②台湾人の家屋と市街は極めて不潔で、狭隘暗黒であるため、ペストの流行に適していた。③台湾人はペストが伝染病であることを知らず、神仏の祟りと考えていた。④台湾人だけでなく、台湾にいた日本人の多くも、ペストに関する知識が欠如していた。⑤当局官吏または警察官は、台湾人との間に言葉が通じないため、往々にして双方に誤解が生じ、防疫措置に支障をきたした。⑥当局官吏および警察官吏の多くは、ペスト予防の経験を有していなかった、ことである。

1903年10月に総督府民政部警察本署において臨時防疫課を設けることになり、高木はその課長に任命された。高木が打ち出した対応策は、ペストが発生しやすい旧式家屋を取り壊すことと鼠の駆除であった。1912年までに合計4,876戸の家屋が取り壊され、1919年８月までに4192万3644匹の鼠を拿捕した。その結果、ついにペスト病毒を根絶することができた。そのため、1920年６月12日に高木は大正天皇より旭日重光章を授与されている。

ペストの根絶によって、台湾の衛生環境が改善され、台湾社会の近代化も促進された。それによって、日本が台湾における植民地支配の信用が確立されたと言われている。

（２）マラリア予防

もともと台湾人はマラリアを「寒熱症」と称し、原住民はそれを「スソリサン」と呼び、退治しえないものとみなしてきた。

高木によると当時、苗栗－台中縦貫鉄道工事が行われたが、マラリアの影響で３度にわたって、技師以下の従業員全員が罹患して作業不能になったことがあった。ある兵営では、一大隊のうち、銃を持って立っている者はわずか８名しかいないというような状況もあった。

1901年９月に陸軍省医務局長小池正直が台湾を視察した際、防蚊法を提案し、直ちに実施され、軍隊の中でかなり功を奏した。しかし、工場などでも同様の方法を試みたが、うまくいかなかった。なぜなら、日本の軍隊は秩序整然、規律厳然であったが、当時の台湾住民には軍隊同然の生活を強いることができなかったためである。

そのような状況に鑑み、1910年に高木は体系的マラリア防遏策の実施を主張し、上申書を提出した。同年より台北庁北投で、翌年よりは阿猴庁、鳳山庁など数カ所において試験的予防法を実施した。その結果を受けて、1913年４月に「マラリア防遏規則」および同「施行規則」が制定された。同規則の要点として、１つは伝染の媒介をなすアノフェレス蚊の撲滅であり、もう１つはマラリア患者または病虫保持者が完治するまで治療することである。その方法として、主要のマラリア流行地をマラリア防遏地域と指定し、当該地域内の住民に対して、検診、検血を行い、原虫保有者に対して、無料で服薬を強制する。同時に、池沼、貯水池の埋め立て、排水溝の設置、草むらの伐採などを行った。

マラリア防遏地域にはマラリア防遏所が設置された。総督府が医官を派遣したり、講習会を開催したりして、予防に関わる知識を伝授した。その結果、マラリア死亡率は1915年をピークにその後減少したといわれている。しかし、日本の植民地統治時期にマラリアはとうとう撲滅できず、ようやく撲滅されたのは1965年のことである。それはマラリアの根絶がいかに難しかったかを物語っている。

今日、台湾では日本の植民地行政において医療衛生面の業績が最も優れていると評価されている。事実、1920年以降、「健康」と「衛生」が台湾社会の慣用語になった。1921年の時点で、台湾の出生率は人口1000人に対し43.2人に達した。一方、1923年の時点で、死亡率は21.6人で、1906年以降最も低い水準に達した。それはいうまでもなく台湾における医療衛生環境の改善と密接に関連しており、高木友枝らのたゆまない努力の結果である。それゆえ、高木の門下生で、台湾最初の医学博士杜聡明は、高木友枝が台湾の「衛生総督」と「医学衛生の父」であると高く評価している。