【特集：変わるインドと日本】インド人看護師の国際労働移動とインド社会の変容

2019/11/05

本稿は、インド人看護師の国際労働移動を通して、変容するインド社会について考察するものである。

世界的に看護師および介護士への需要が高まっている。1970年代のオイルブーム以降、看護師を海外からの人材に依存してきた湾岸諸国での継続的な需要に加え、先進国での少子高齢化や人材不足、そして観光と医療を組み合わせたメディカル・ツーリズムの発展が更なる需要増加の背景にある。本稿で取り上げるインドは、フィリピンと並ぶ看護師の２大供給地として知られており、海外で働くインド人看護師の数は、若干古い推計値ではあるが、2011年時点で64万人であり（Irudaya Rajan, S. and Nair, S. による推計）、またＯＥＣＤ諸国で働くインド人看護師は、フィリピン人について第２位の規模となっている。いまやインド人看護師は世界の医療や介護の現場において不可欠な存在となっている。

グローバルに活躍するインド人看護師であるが、インド国内では看護師の社会的地位は低く、またキリスト教徒がなる職業と見られてきた。これは宗教的な慣習による制約とインドにおける近代的な看護職が英領インド時代のキリスト教布教に付随する活動として発展してきたことに大きく関係する。看護職は、浄と不浄という概念が強いヒンドゥー教において、汚物や患者の体液等に触れる可能性があることから不浄な職業の１つとして見られ、またイスラム教徒の間では、看護師が女性の場合、患者である見ず知らずの男性に触れる仕事ということで好まれない職業として位置づけられてきた。その結果、看護師の仕事はその社会的重要性とは裏腹に、身分の低い者が従事する仕事、そして奉仕の精神を重んじるキリスト教徒の仕事として認識されてきた。文献によると、第２次世界大戦の頃、英領インドにおける看護師の90％はキリスト教徒であり、看護師の80％はキリスト教系列の病院で看護師としての訓練を受けたと記されている（Nair 2012）。また英領インド時代、看護師へのなり手が少なかったことから、未亡人や離婚した女性、そして貧困家庭の子女を中心に看護職にリクルートしたことから、さらに看護師は身分の低い者が従事する職業との認識を植えつけることとなった。一方で、当時、これらの恵まれない女性にとって看護師になることは貧困から脱却する手段の１つであった。

このようなネガティブな看護師へのイメージを大きく変えるきっかけとなったのが1970年代のオイルショックである。２度のオイルショックが引き金となり、湾岸諸国の経済が大きく進展した。病院等の医療設備の充実も図られ、その結果、看護師への需要が高まり、ケーララ州を中心とする南インドから多くの看護師が働きに出かけていった。これがインド人看護師の大規模な海外への出稼ぎ、すなわち国際労働移動の始まりであった。看護師たちは湾岸諸国でインド国内より高い給与で働き、インドに残る家族に送金することで、送り出し家族の家計の大きな助けとなった。その後、看護師が不足する英国、米国等の欧米諸国やオーストラリア、ニュージーランド等の先進国で働く機会が増加し、英語能力の高いインド人看護師たちはフィリピン人同様にこれらの国での就業機会を得ていった。湾岸諸国と違い、先進国への労働移動の目的は、単に高い賃金を獲得するのみならず、その国での永住権、市民権を得ることであり、これらの国への国際労働移動は看護師本人およびその家族にとって先進国のパスポートを所有することができる極めて重要な手段となった。一般化には躊躇するが、途上国の多くの人にとって、先進国での永住権や国籍を取得することは憧れであり、高い生活水準を手にすることを意味する。また裕福なインドの息子や娘、また兄弟が先進国に住み、その国の国籍を取得している多くのケースを見ると、先進国の国籍取得は、何らかの際に渡航先を確保しておくための家族の生き残り戦略の１つであるとも言えよう。

インド人看護師が海外に働きに出る機会が増え、送金で家族が潤い、また先進国のパスポートを取得する機会を得るなど多くの利点があることが知られるようになり、看護師に対する見方に変化が芽生え始めた。かつては看護職に就くことは貧困から脱却する手段の１つであったものが、看護師は海外への出稼ぎ労働でお金を稼ぐことのできる職業、そして先進国での永住権、市民権が取得できる成功への切符として考えられるようになった。つまり看護師の国際労働移動がインド国内における看護師への偏見を軽減し、ひいては看護師の社会的地位の向上に貢献したといえる。このような変化は看護師自身が強く感じている点であり、筆者と共同研究者が2016年にインド南部のタミル・ナードゥ州で実施した調査では、10年以上の看護師経験のある209名へのインタビューで、199名（95.2％）の看護師が10年前と比較して、看護師の社会的地位が向上したと回答し、そのうち138名が著しく向上したと述べている（Oda et al. 2017）。

また国際労働移動は、看護師の結婚市場での価値を高め、看護師は自身より高い身分の相手との婚姻等、より有利な条件で結婚することができるとの報告もある（Nair 2012）。相手側からすると、結婚によってもたらされるメリットと引き換えにある程度の譲歩はできるといったところであろう。筆者と共同研究者がニュージーランドで実施した調査において、独身インド人女性看護師がニュージーランドに移住し、看護職を得て、その後、インドに住む男性と結婚し、夫をニュージーランドに呼び寄せるというパターンが何件か見られた。これは、まさに夫および夫側の家族（看護師が女性であるとは限らないが）が、結婚により、先進国へのアクセスという機会を得た一例である。

看護師の社会的地位が向上することで、かつてはキリスト教徒の職業と考えられていた看護職に、多くのヒンドゥー、イスラム教徒も参加するようになった。さらにヒンドゥー教徒やイスラム教徒が経営する看護学校も多数開校している。看護師に対する認識の変化と人気の高まりは、看護教育を提供する学校数の変化から読み取ることができる。教育セクターへの投資促進という政策導入を背景に、2000年以降、民間を中心に多くの看護学校が設立された。インド看護師協会の統計では、2000年にそれぞれ285校、30校あった看護学校（ディプロマ）、看護大学（学士）は、2015年にはそれぞれ2,958校、1,690校の計4,648校と総数で見た場合、15倍近い増加となっている。いかに短期間で急速な変化があったことがこれらの数字から察することができよう。

インド社会における看護師の地位向上は、看護という職業が認められたことによるものでなく、国際労働移動によるメリットによってもたらされたものである点に注意しなければならない。依然として看護職に対する偏見はあり、以前と変わらない見方も存在している。例えば、ブラーミンと呼ばれるヒンドゥー教の身分制度（カースト）の中で最も高位な階級の人たちは決して看護師にならない（と言われている）。またインド人看護師へのインタビューの中で、看護学校への入学の際に、親から海外で働くことを前提に進学が許可されたケースがあった。明らかに親は看護師という職業を認めているわけでなく、海外で働く看護師というステータスを求めているのである。国際労働移動で大きく変わった看護師の社会的地位であるが、看護師という職業の本質への認識が変わるにはまだまだ時間がかかるであろう。

これは他のことにも当てはまるのではないであろうか。最近、景気減速気味とは言え、過去20年間で大きく経済成長を遂げたインドで経済的、社会的な変化が起こっていることは否定できない。大都市のショッピングモールには欧米の一流ブランドが出店し、街は自動車で溢れ、農村は電化され、トイレの普及が急速に進んでいる。一見、大きな変化が起こっているように見える。しかし、看護職に対する根本的な意識のように、根っ子の部分ではさほど以前とは変わっていないのかも知れない。

最後に日本との関係について触れておこう。少子高齢化が進む日本にとって、看護師、介護士の確保は喫緊の課題である。最近の厚生労働省の推計によると、2025年には看護師が６万から27万人不足するとのことだ。日本政府はこの人材不足の一部を海外からの人材で補完しようと政府間協定や民間によるリクルートのサポートを行ってきた。二国間経済連携協定（ＥＰＡ）に基づき、2008年からインドネシア、2009年にフィリピン、そして2014年にベトナムから看護師および介護士候補生の受け入れを実施している。候補生が日本の看護師資格、介護士資格を取得するには言葉の問題もあり、十分な成果はまだ得られていないが、日本はインドともＥＰＡを締結していることから、今後インドからＥＰＡスキーム下で看護・介護人材を受け入れる可能性もある。また民間レベルにおいては、2017年から開始している介護職の技能実習生受け入れ制度で、民間の老人ホームにすでにインド人看護師が介護実習生として派遣されるなど、今後、日本の医療、介護の現場で働くインド人を見る機会が増えることが期待される。

一方で、海外からの看護師等の受け入れは、必ずしも受け入れ側と送り出し側の両者にとってＷｉｎ‐Ｗｉｎの関係ではない。インドでは看護師不足が指摘されており、2010年の世界保健機関（ＷＨＯ）の報告はその数240万と推計している。海外への労働移動がこの不足に少なからず影響を与えていると言える。特に農村部での看護師不足は深刻であり、医療機関へのアクセスが限定的である農村部で看護師が果たす役割が大きく、その不足はインド農村の公衆衛生にとって深刻な課題である。海外で働く看護師やその送り出し家族は、経済的、社会的地位の向上を手に入れることができるが、国家というマクロレベルで見た場合、看護師不足による大きな犠牲が存在する。日本では人材の受け入れのみに目が行きがちであるが、我々は送り出し側の事情も十分に理解する必要がある。