【特集：慶應義塾の国際交流】マリー・ラール／リシア・プロセルピオ／カミーユ・カンディコ・ハウソン：日本の大学における国際化とランキング・ゲーム

2024/10/07

国際化──一般的には世界的な大学ランキングで測られる──は、今や多くの教育機関で共通の取り組みとなっている。ランキングに関する研究は、その分析を提供するだけでなく、何らかの形で大学の能力に関する判断をもたらす傾向がある。一方でランキング研究は、グローバリゼーション研究や、（植民地主義や帝国主義の文化的、政治的、経済的遺産を批判的に学術的に研究する）ポストコロニアル理論に基づき、ランキングに特徴的な無数の問題や限界を強調している。例えば、その方法論における透明性の欠如、STEM（Science, Technology, Engineering, and Mathematics）科目や英語への偏り、グローバル・サウスの学術組織を社会的に均質化する影響などである。共通する基本的な批判は、ランキングは容易に測定可能なもの（資源や研究成果など）に集中する傾向があり、教育や学習の質、社会への幅広い貢献など、高等教育の使命の他の重要な側面を見落としているということである。他方、学者たちは、ランキングをより正確で公正なものとし、最終的に妥当なものとするために改善が必要であるとしても、目的（すなわち、教育の質に関して、アクセスしやすく、管理しやすくパッケージ化された、比較的シンプルな情報に対する需要の高まり、教育機関に対するアカウンタビリティのシステム）にかなう合理的かつ正当なツールであるとして、ランキングを評価し続けている。

本稿では、世界大学ランキングの議論が日本の高等教育機関とその研究者にどのような影響を与えるかという観点から議論する。また、慶應義塾大学で私たちが実施した2つのワークショップの成果を振り返り、国際化とランキングによって投げかけられた疑問について大学の経営層に問いかけ、日本の教育機関が、コントロールすることはできないが、避けることもできないより広範なプロセスにおいて主導権を取り戻すための方法を提案する。

大学は常に協調的である一方、競争的でもあった。何世紀もの間、競争はそれを裏付ける定量的なデータなしに、暗黙の評判や地位によって評価されてきた。21世紀に入ると、「高等教育のプログラム、活動、機関、システムのパフォーマンスを数値で評価する」（Siwinski et. al, 2021）商業的なランキングシステムが開発され始めた。高等教育のグローバルな環境がますます複雑化している現在、すべての高等教育関係者は、この複雑さを理解するために、商業的なランキングが提供する簡素化された尺度に魅力を感じている。

ランキングが広く普及し、アクセスしやすくなったこと、またランキングに顕著な宣伝効果が与えられたことは、学生と彼らの選択に大きな影響を与えている。教育機関の評判、ランキングと学生（国内外を問わず）の出願行動には強い相関関係があることが、研究により繰り返し示されている。ランキングは当初、こうした外部の利害関係者（入学を希望する学生やその家族）を対象としていたが、ランキングへの関心やその利用は、とりわけ世界大学ランキングが定期的に発表されるようになったことで、大学自体（内部監査やガバナンス・経営のツールとして）や政府へと徐々に広がっている。同様に、ランキングは大学のグローバル・パートナーシップや国際化戦略を方向付ける主要なツールにもなっている。ランキング上位の大学は、主にランキング上位の他機関と連携しており、ランキング下位の大学は、パートナーを惹きつけるために必要な資本がないことに気づく。このような世界的な地位をめぐる競争の中で、政策立案者や大学ガバナンスの関係者は、意思決定や資源配分の枠組みを作り、正当化するために、しばしばランキングのデータを利用している。

東北大学の米澤彰純教授の研究によれば、東アジアの高等教育は、商業ランキングが台頭する以前から、大学ランキングに非常に敏感であったようだ。1970年代に日本と米国で行われたランキングに関する議論を比較して、ウルリッヒ・タイヒラーは、日本におけるランキングの社会的関連性は米国よりもはるかに高いと結論づけた（Shin,Toutkoushian, and Teichler, 2011）。これは、「皿洗いから億万長者へ」というキャリアアップの夢が、平凡な教育を受けた後にも可能であったアメリカに比べ、日本では、どの大学に通ったかによって、職業上の成功がより強く左右されると考えられていたことに関係しているようだ。

さらに最近では、1990年代以降、東アジアの国家指導者の多くが、知識経済構築という世界的潮流に沿った国の社会経済的発展を示すものとしてランキングに期待していることが、調査によって浮き彫りになっている。このような背景から、各国政府はグローバル化戦略の一環として国際ランキングを意図的に利用し、自国のトップレベルの大学に多額の投資を行い、質の高い研究を生み出す能力を急速に向上させようとしてきた。ランキングは、政府が大学のパフォーマンスを測定・監視し、高等教育セクターを グローバル・スタンダードに（・・・・・・・・・・・・・） 導くための政策手段となっている。その結果、世界トップクラスの地位を（・・・・・・・・・・・・） 獲得するために、西洋の規範や基準を移植しようとする熱意が生まれた。このような熱意は、ポストコロニアル的な視点に基づくものであり、それによれば、高等教育の発展の方向性は常に東西の二項対立によって形成され、高等教育の国際化はしばしば西洋化と解釈されてきた。

マヒドン大学のフィリップ・ハリンガー教授は世界大学ランキングを虎にたとえ、「『虎』は、東アジアのほとんどの大学を、彼らの社会やそこで働き学ぶ人々の願望を反映しないような目標へと向かわせている。しかし、『虎』の背中にしがみつくのと同じくらい、『虎』から降りるのも危険だと感じることが多い」と論じている（Hallinger,2014）。ランキングから逃げることはできないし、大学はランキングの結果をほとんどコントロールできない。実際、ランキングはゼロサムゲームとしての本質を持っている。そのため、ある大学がある年に大きく順位を落とすのは、成績不振が原因ではなく（相対的には前年より良い成績を収めている可能性さえある）、単に競合する他大学が指標のアウトプットを増やしたか、システムがスコア算出方法を変更したためである。

アカデミックな伝統が確立され、ランキングの初期には上位を占めていた日本の大学の凋落は、隣国である中国や韓国の台頭の副産物としてしばしば紹介されてきた（Yonezawa, 2021）。中国や韓国の教育機関とは対照的に、日本のトップクラスの大学は過去20年間、徐々にランキングを下げてきた。質の高い高等教育は常に日本の教育政策の特徴であると考えられていただけに、これは一流大学にとっても政府にとっても驚きであった。日本の大学関係者は、教育や研究発表がすべて日本語で行われ、広く国際的な学術界には届かないため、この原因の多くを言葉の壁に求めている。日本政府もエリート育成のイニシアチブを開始したが、そのペースは遅く、財政投入も少なかった。こうした卓越性を獲得するためのイニシアチブは、まず2002年から2009年までの21世紀COEプログラム、そして2007年から2014年までのグローバルCOEプログラムを含む、研究を支援するための集中的な財政投入の形をとった（Yonezawa & Shimmi, 2015）。さらに、世界トップレベルの大学院や研究機関を支援するために、さまざまな種類の資金援助プロジェクトが行われてきた。例えば、世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）は、ごく少数の教育機関（2007年以降、9機関が選ばれている）に対して、より集中的かつ長期的（10年間）に投資するものである（Yonezawa & Hou, 2014）。

日本政府は、日本の国際的プレゼンスにとって高等教育の国際化が重要であることをかなり遅れて認識したため、2009年の国際化拠点整備事業（ グローバル30）、2014年のスーパーグローバル大学創成支援事業など、国際的な研究者を短期間派遣するなどして、日本のキャンパスに英語教育を導入することに重点を置いた優れたスキームの第二波を開始した。2017年に指定国立大学法人制度を開始することで、政府はその卓越したイニシアチブの焦点を国家の社会経済的発展にさらにシフトさせた。そのため、この最新の制度では、公的資金で運営される6つの大学に対し、社会変革と産業イノベーションの促進を目標に研究と教育を結びつけるよう求めている。これらのイニシアチブの成果が比較的芳しくない主な理由としては、こうした国際化支援スキームの開始が遅れたことが挙げられる。世界大学ランキングでも、留学生比率や教員比率などの指標で国際化が測られているが、これらは日本の大学は特に「弱い」と言われている分野である。しかし、主な問題は、大学レベルでも政府レベルでも研究に重点が置かれていないことである。文部科学省の国際化に関する指標には、留学生の数、英語で行われる授業、外国人研究者の来訪などが含まれるが、英語で発表される研究成果や、大学が育成する国際的な研究協力の数に関するものはない。政府研究費の削減は、研究実績の不足を説明する要因として、学者たちがたびたび挙げてきたものである（Yonezawa, 2023）。日本の大学は、知識交換のための研究よりも、むしろ教育に重点を置いている。最後に、国内の高等教育に起因する伝統的な価値観、既存の国家秩序、大学内のパワー・ダイナミクスなど、いくつかの要因により、大学のリーダーシップが変革に抵抗していることが証明されている（Ishikawa, 2009）。つまり、教育や管理の負担を減らして、研究、共同作業、出版に専念できるようにすることは、依然として遠い展望にとどまっているのである。

日本の同僚との調査では、教員が、自分たちの仕事の核心とは無関係な国際化のプレッシャーやランキング・ゲームにますます不満を募らせているという不協和音が明らかになった。しかし、大学の経営層は、ランキング・ゲームのネガティブな宣伝に影響された国の政策に従ったようである。学術界全体が世界的な大学の傾向に合わせることに意味がないと考えているにもかかわらず、大学の方針は変化し、教員への圧力が高まっている。

事実上、フラストレーションは、研究者自身が大切にしていることと、大学や経営層が大切にしていると感じていることが一致していないことから生じている。研究者たちは、教育や研究に価値を置いており、その多くが、教育機関の明確な使命や、国の発展へのより広い支援をサポートしたいと表明している。ランキングの優先順位はこれと一致せず、学者たちはランキングをサポートするために「駆け引き」を迫られた。例えば、海外の同僚に自分の教育機関をレピュテーション・ランキングで高く評価するよう要請したり、特定のジャーナルや英語で論文を発表するよう要請したりした。このような価値観の違いや、何をもって一流と見なすかの違いは、さらに、所属機関に対する個人の否定的な感情につながった。

誰もがやらなければならないゲーム（Proserpio, Lall & Kandiko Howson 2024）に対する不満が高等教育セクター全体に広がっていることを考えると、今は東アジアの高等教育にとって極めて重要な時期である。教育機関は、西側諸国が設定したルールに従いつつも、ゲームに「勝つ」ことを目指すべきなのか。東アジアの組織や社会の目標により合致するよう、グローバル・ランキングに磨きをかけるべきなのか。それとも、このゲームを完全にやめて、地域や国の取り組みに力を向けるべきなのだろうか。このような疑問は、シニアリーダーを交えた理事会の席上で展開されるように思われるかもしれないが、このゲームに参加する、あるいは参加しないことの責任は、ミドルレベルのアカデミック・リーダーにある。彼らは、大学ランキングのパラドックスを管理しなければならない。大学ランキングは高等教育への影響力を増しているが、同時に、多くの研究によってその方法論上の欠陥や高等教育機関への悪影響が指摘されている。ランキングが個々の教職員に与える影響も指摘されており、ランキングでの位置づけは、主体性の欠如や高等教育の目的との関連性の欠如につながるだけでなく、学者の競争的行動や所属機関の重要性にも影響する。マクロスケールの政策や政府の方針を背景に、大学が機関レベルでも個々の学問レベルでも何らかの主体性を取り戻すために、ランキングのプロセスをどのように理解する必要があるのかを議論していきたい。

国際的なランキングシステムの中核は研究であり、それに伴う出版や論文の引用である。その結果（・・・・）、留学生の数は、特に古くからの有名な強い大学ほど増加する。その結果（・・・・）、外国人スタッフもより多くの時間をそこで費やすようになる。留学生を集めることそれ自体が目的だとすると、間違った出発点からこの問題に取り組もうとしていることになる。日本の高等教育政策は、変革の原動力としてランキングに焦点を当てているように見える。しかし、これは逆で、ランキングの向上は、急速にグローバル化する高等教育界に適応しようとする各大学や、あらゆる大学における前向きな変化の成果であり、それは、英語による研究成果の発信や国際的な研究協力がグローバル化する教育界で中核をなしている。したがって、教育、研究、そしてグローバル社会へのサービスの質を高めるために、大学の強みと、それをいかに活用できるかに焦点を絞るべきである。いずれにせよ、これは高等教育の主な目的であり、将来の世代の精神を形成し、学生が直面する問題に取り組めるよう準備させ、学生が自分たちの住む世界をよりよく認識し、異文化とより積極的に関わり、グローバルな問題に取り組めるよう準備させるという使命もそこに含まれている。このような大学の主な機能は、ランキング・ゲームが世界の学術界に巻き起こした集計システムの中で失われてしまったように思われる。

研究は、教師が教科書に基づいて教える傾向がある学校と大学を区別する重要な原動力である。高等教育の場では、学者は知識を深めるために研究したことを教えるのであり、知識のギャップを埋め、社会問題を解決するために研究するのである。研究は多角的な視点と才能を結集し、共同作業で行われることで、より多くの読者に読まれ、影響を与えることができる。その結果、新たなリサーチクエスチョンや学術的な議論が生まれ、コラボレーションが維持される。常に変化し続けるカリキュラムに直接反映され、学生もアカデミック・スタッフも知識のフロンティアをさらに広げようとする研究がなければ、大学レベルの優れた教育はありえない。

以下では、2023年と2024年に慶應義塾大学で開催された2つのワークショップの成果を振り返る。このワークショップは、ランキング・ゲームと国際化に関連する重要な問題に大学の経営層（常任理事や学部長、研究科委員長ら）が取り組むことを目的としたものであった。その目的は、日本の大学が、自分たちではどうすることもできないゲームの中で、主導権を取り戻す方法を見つけることであった。

ランキングが日本の高等教育システムにネガティブなイメージを与えていることを踏まえ、ワークショップではまず、歴史的に科学、技術、医学に重点を置いてきた日本の強力な高等教育システム、最先端の科学技術を用いた新しい発明の伝統など、国や組織の強みを振り返った。また、日本は明治維新の時代から国際協力のパイオニアであり、海外からのアイデアを取り入れ、それらを日本に最適な組み合わせとなるよう適応させ、改良してきた。参加者たちは、否定的な評判が多いにもかかわらず、こうした認識が糸口であると考えた。

前述したように、ランキング・ゲームの核心は（大学の留学生数よりも）研究成果の公表であり、言語の壁を乗り越え、人工知能（AI）の助けを借りて日本の学術成果をより広く世界に容易にアクセスできるようにすることが課題であることが理解された。多くの日本人研究者が英語での執筆や出版に消極的であるにもかかわらず、AIの台頭と学術界での利用は、研究成果の伝播を促進している。日本の伝統である長期サバティカル制度は、海外の受け入れ先大学で得られる経験や知識が大きな強みである。サバティカルは、海外の同僚との戦略的共同研究や、英語での共同執筆をより緊密にすることにもつながると感じられた。

パートナーシップは、グローバル化により、高等教育の国際化を特徴づける重要な要素となっている。参加者は、国際的な協力関係の重要性について考察し、双方が利益を確認し、互いへの貢献について明確である場合にのみ、協力関係は機能すると議論した。共同研究は様々な形で存在するが、ほとんどの国際共同研究は、同僚が共同研究や執筆を行うなど、個々の学術レベルをベースとしたものである。このような共同研究を成功させるためには、合意された成果の指標と、パートナー選定の具体的な基準が鍵となる。研究協力者は大学に限定する必要はなく、政府、産業界、地域コミュニティなども含まれる。

ワークショップではさらに、海外の研究者を日本に招聘するスーパーグローバル大学創成支援事業のような日本政府の国際化支援が、相互のコラボレーションを促進する優れた方法であることが議論された。多くの場合、共同出版や研究助成金の提案といった研究成果が最初に合意されないため、こうした機会は生かされていない。このような共同研究は、博士課程学生の共同指導につながる可能性があり、学生と指導教員の双方に利益をもたらす。自然科学分野、そして社会科学分野では、ますます国際的な研究チームの横断的協力が普通になってきている。このことは、カリキュラムの内容だけでなく、学習成果、評価課題、教育方法、研究プログラムのサポートサービスに国際的、異文化的、グローバルな側面を取り入れるのに役立つため、自動的にカリキュラムに影響を与える。

ほとんどの参加者は、研究や国際的なコラボレーションを増やし、大学のランキングを向上させるような改革を行う上で、教育や管理の負担が大きな障壁となっていると考えていた。特に若手教員は、論文の執筆や出版をできるようにするためのサポートが必要であり、中堅教員は、共同研究の入札や出版につながる研究プロジェクトに国際的に参加するためのサポートが必要であることが明らかになった。シニア教員は、研究や出版につながる新しいアイデアを生み出す「研究グループ」のリーダーであると考えられていた。学術界の支援と賛同がなければ、どんなプログラムも変革にはつながらない。

また、事務的な手続きではなく、学術的な手続きであるにもかかわらず、標準的なデータセットを提出し、どのようなデータをどのように提示する必要があるのかを機関が理解する必要があるため、教員と事務職員が協力することで、このプログラムが機能することも明らかになった。国際的なイメージの管理には、広報室や広報担当者のサポートが必要である。レピュテーショナル・インプットの収集には重きが置かれている（QS社のランキングでは最大50％）。特にイメージやブランディングの形成に関しては、同窓生も重要な役割を果たす。

また、国民的な議論を促進し、日本の大学間の緊密な協力を促進することで、日本の大学の特殊性を考慮したガイドラインや参加大学への推奨事項を作成することができると思われた。最終的には、大学間の競争と協力のバランスをとることで、すべての大学にとってより前向きな進展につながる可能性がある。

ワークショップでは、高等教育分野における世界的な変化を踏まえ、日本の大学にも何らかの変化が必要であるとの結論に達した。しかし、こうした変化は、ランキングに振り回されるのではなく、グローバル化する世界における高等教育の目的に向かって努力するという願望によって推進されるべきである。どのような高等教育改革プログラムにおいても、その中心にいるのは学識経験者である。彼らは、ランキングに基づくのではなく、自分たちの教育機関のビジョンを支持している。学者たちは自分の大学に誇りを持っている。彼らは、ランキングシステムを満足させるために特定のことをするよりも、より良い高等教育機関を作るために機関を改善することを受け入れ、支持する可能性が高い。

世界大学ランキングのシステムに対する疲労感は共通の感覚であったが、ワークショップを通じて、慶應義塾の経営層は自分たちの組織の強みを思い出し、自分たちが所有し、信じる戦略的変革プログラムをデザインすることができた。

トップダウンの国際化とランキング・ゲームによって生み出された問題を解決するために前進する道は、日本の学者が何を価値あるものとして認識しているのか、そしてその認識が、国内および国際的な優先事項だけでなく、組織の政策とどのように異なっているのかを調査することであろう。政府関係者や大学の上層部は、ランキング・ゲームの特徴である定量的アプローチに導かれる傾向がある。つまり成果として確かな数字を求めるアプローチである。これとは対照的に、中堅レベルのアカデミック・リーダーは、ランキングをどのように自分たちの組織のミッションを推進するために利用できるかを戦略的に考える傾向がある。そのため、国際的な競争や地位の奪い合いよりも、国の発展に大学がどのように取り組むかをより優先させたいと考えている。これには、持続可能性、環境意識、第3の使命に焦点を当てるなど、ランキング基準と現代世界の課題とのより良い整合性が含まれるかもしれない。学問的価値観や教育機関の使命・目標との関連で評価基準を理解することは、価値観をすり合わせ、ミドルレベルのアカデミック・リーダーが高等教育機関内外で積極的な変革を推進することを支援することに役立つだろう。 （原文英語）

（参考文献）

＊1Hallinger, P. (2014). Riding the Tiger of World University Rankings in East Asia: Where are We Heading?. International Journal of Educational Management, 28(2), 230-245.

＊2Ishikawa, M. (2009). University Rankings, Global Models,and Emerging Hegemony: Critical Analysis from Japan, Journal of Studies in International Education, 13(2). https://doi.org/10.1177/1028315308330853

＊3Proserpio, L. Lall, M. and Kandiko Howson, C. (2024) The University Ranking Game in East Asia: The Sensemaking of Academic Leaders between Pressures and Fatigue, Asia Pacific Education Review.

＊4Shin, J.C, Robert K. Toutkoushian, and Ulrich Teichler,(Eds) (2011). University Rankings: Theoretical Basis, Methodology and Impacts on Global Higher Education, Springer. University Rankings: Theoretical Basis, Methodology and Impacts on Global Higher Education | Springer Nature Link

＊5Siwinski, W., Holmes, R., and Kopanska, J. (Eds) (2021).IREG Inventory of International University Rankings 2021.Perspektywy Education Foundation.

＊6Yonezawa A. (2021). Reimaging University Identities through Rankings in Japan: The Transformation of National Policies and University Behaviours in the Broader East Asian Context. In E. Hazelkorn, & G. Mihut (Eds.), Research Handbook on University Rankings: Theory, Methodology, Influence, and Impact (pp. 231– 246). Edward Elgar Publishing. https://doi.org/10.4337/9781788974981.00027

＊7Yonezawa A. (2023). Japan's Higher Education Policies under Global Challenges, Asian Economic Policy Review. https://doi.org/10.1111/aepr.12421

＊8Yonezawa A., and Angela Yung Chi Hou, (2014). Continuous Challenges for World-Class Status among Universities in Taiwan and Japan as Ageing Societies. In: Ying C., Qi W., and Nian C. L.(Eds.), How World-Class Universities Affect Global Higher Education(pp. 85–101). Brill. https://brill.com/display/title/37103

＊9Yonezawa, A., and Shimmi, Y. (2015). Transformation of University Governance through Internationalization: Challenges for Top Universities and Government Policies in Japan. Higher Education, 70(2), 173–186. Transformation of university governance through internationalization: challenges for top universities and government policies in Japan | Higher Education | Springer Nature Link