【特集：慶應義塾の国際交流】大串　尚代：慶應義塾の国際化の現状

2024/10/07

1890年に慶應義塾が大学部を開設した際、福澤諭吉は当時のハーバード大学総長であるチャールズ・W・エリオットに協力を依頼し、同氏の推薦によって3名の主任教師を慶應に迎えている。さらに、福澤は1899年に教員の海外留学制度を設け、義塾の人員を海外に赴かせると同時に、外国人留学生の受け入れも積極的に行っていた。このように、慶應義塾は大学部創設当初から国際交流を重視し、その豊かな交流によってこそ教育や研究が発展していくことを認識していたといえよう。 本稿では、国際センターを中心としつつ、各学部・研究科、関連するセンターにおける状況を見ていくことで本塾における国際化の現状について概観していきたい。

『回顧と展望──慶應義塾大学国際センター設立20周年記念』（1984年）によれば、現在の本塾における国際交流は、第2次世界大戦終了直後から始まっていたとされる。1945年9月にGHQによって日吉校舎が接収されたことはよく知られているが、その校舎返還交渉が戦後の本塾における「国際交流」の始まりであったと、同書は説明している。現在の国際センターの起源をたどると、もともとは1947年に日吉キャンパスの校舎返還事業のために設置された「渉外室」に行き着く。返還後にそれが「外事部」へと変わり、そこから1962年の国際センター設立へと、繋がるのである。

本塾において正式な学生交換プログラムが始まったのは1972年、アメリカのウエスタンミシガン大学とのプログラムが開始されたときのことである。以来半世紀以上を経て、現在ではブラウン大学、ダートマス大学、ジョージタウン大学を始め、キングス・カレッジ・ロンドン、エジンバラ大学、パリ政治学院、ベルリン自由大学、延世大学、復旦大学、シンガポール国立大学、シドニー大学など、世界各国に協定校を持ち、活発な交流を行っている。

国際センターの主要な業務は、全塾生を対象とした派遣交換留学プログラムの運営である。この派遣交換留学の協定校は、2023年11月現在で33の国と地域におよぶ146校であり、2023年度には274名の塾生が派遣生として海外に飛び立っている。慶應で学びたいという交換留学生も年々増加しており、協定校から受け入れている学生（特別短期留学生）は、507名である。2013年は、派遣が172名、受け入れが190名であったので、この10年の間に派遣数は約1.6倍、受け入れは約2.6倍の増加となった（表1）。

協定校（表2）の中では、英語圏の大学への派遣志望が恒常的に人気であるが、それ以外の国や地域でも、英語で科目を開講している大学も増加しており、志望先の選択範囲が広くなってきている。もちろん、協定校の国や地域で主として話されている言語を習得し、文化社会を研究したい学生にとっても幅広い選択肢を提供できていると思われる。派遣交換協定先については、新たに協定締結に向けて協議している大学もあり、今後も増加が見込まれている。

慶應で受け入れている特別短期留学生は、そのほとんどが国際センターの所属となる。国際センターには、東アジア研究を中心とした約60の講座が設置されており、文学・言語学、文化研究、思想史、歴史、社会学、政治・法律、国際関係学、経済学、メディア研究など多岐にわたる分野に対応している。加えて、各学部・研究科、各研究所が設置している科目については、履修制限がないものについては原則として履修が可能である。

このほか国際センターでは、夏季と春季に短期海外研修プログラムを主催している。新型コロナウイルス感染症拡大以前は夏季・春季ともにそれぞれ4講座を開講していたが、2023年度に再開された際には、プログラム数を限定した上での開講となった。夏季はケンブリッジ大学ダウニング・コレッジ、ウィリアム・アンド・メアリ大学、春季はパリ政治学院に塾生を派遣した。

短期の受け入れについては、慶應サマープログラム（Keio Summer Program）、短期日本学講座 （KJSP：Keio Short Term Japanese Studies Program）、Thesis@Keioを実施している。サマープログラムは国外の大学に所属する学生が、国際センターが提供する4学期制科目（春学期後半科目）を履修するプログラムである。またKJSPは塾生の参加も可能であり、塾生と海外からの留学生がともに日本について学ぶという点でユニークなプログラムとなっている。講義のほかにグループワーク、また寿司ワークショップや博物館見学などの校外学習も取り入れており、好評を博している。これらのプログラムは原則として学部生を対象としているが、大学院生の研究指導に特化したプログラムがThesis@Keioである。本塾の教員による研究指導を希望する海外の学生が、3カ月を上限として慶應で学ぶことができるプログラムである。

先述の通り、国際センターで行っている派遣交換留学プログラムは、全塾生を対象としているが、所属する学生のための独自の留学・海外研修プログラムを有している学部・研究科もあり、義塾全体として活発な国際交流が行われていると言えよう。

現在、国際化の要となる言語は英語が主流であり、英語を共通言語として、多様なバックグラウンドを持つ学生が一堂に介して学ぶことが可能となっている。本塾では英語で学ぶことができる授業が幅広く開講されており、国際センター講座もその一部である。このほか、経済学部ではプロフェッショナル・キャリア・プログラム、商学部ではグローバル・パスポート・プログラムが展開されており、体系的な研究を英語で履修することが可能である。また全塾プログラムであるグローバル・インターディシプリナリー・コースでは、将来的に英語を活用するキャリア形成にも役立つ内容となっている。

英語のみで学位が取れるプログラムは、2011年に開設された総合政策学部・環境情報学部によるGIGA（Global Information and Governance Academic）プログラムと、2016年に開始された経済学部のPEARL（Programme in Economics for Alliances, Research and Leadership）があり、グローバルな視野を広げたいという学生が国内外から集まっている。大学院では英語のみで学位取得が可能なプログラムを有しているのは、経済学研究科、商学研究科、医学研究科、理工学研究科、政策・メディア研究科、健康マネジメント研究科、システムデザイン・マネジメント研究科、メディアデザイン研究科、法務研究科の9つの研究科におよんでいる。

学位取得のあり方も国際化によって変化している。本塾と海外の大学の協定により、それぞれの大学から学位を授与されるダブルディグリー制度は、2024年5月現在、2つの学部、8つの研究科において合計30のプログラムが運用されている。中でも、理工学研究科はアーヘン工科大学、スウェーデン王立工科大学、エコールサントラルグループを含む12ものプログラムを有している。また、経済学研究科、商学研究科、メディアデザイン研究科が参加している国際経営学修士（CEMS MIM）プログラムは、世界でもトップレベルの大学と企業、NGOが連携して運営する学位プログラムであり、これに参加できるのは各国1校のみとされ、日本からは本塾が参加し、グローバルに活躍するための研究・実践が行われている。

グローバル化や国際化というと、海外志向という側面がすぐに思い浮かぶが、一方で本塾が位置する場所、すなわち日本の言語文化、歴史、社会に関する教育や情報発信も重要である。本塾では第2次世界大戦後まもない昭和33年から、慶應外国語学校内において日本語教育が始められた。その後国際センター日本語科を経て、1990年に日本語・日本文化教育センターが設立された。このセンターを中心に留学生たちが日本語や日本文化を学んでおり、その意味では日本語・日本文化教育センターは本塾の国際化における要のひとつであると言えよう。海外で学ぶだけではなく、海外から来る人々に日本語や日本文化を広く伝達することで、相互理解が可能となるだろう。

同様の慶應からの発信は、FutureLearnのオンライン講座の活用にも表れている。FutureLearnは大学や教育機関の講義をオンライン上で受けることができる、いわゆるMOOCs（Massive Open Online Courses）のプラットフォームのひとつである。本原稿執筆時点で、「日本の近代化──福澤諭吉の格闘」「大学ミュージアムにおける創造的『空き地』の実践」「古書から読み解く日本の文化」「人口の高齢化──日本に学ぶ『健康長寿』」などをはじめとした13のコースが開講されており、さまざまな国や地域の人々が慶應の授業を楽しみながら受講している。

最後に、本塾が行っている、留学を希望する学生への支援についてふれておきたい。国際センターで行っている派遣交換留学に対して、本塾では慶應義塾大学交換留学生（派遣）奨学金および東京俱楽部国際交流奨学金による経済的支援を実施している。

派遣交換留学が開始されてから半世紀以上経過した現在、留学をはじめとした国際化のあり方もまた多様化している。その中で海外経験を通じて塾生に何を学んでもらいたいのか、またそのために義塾が何を提供できるのかを考え続ける必要があるだろう。