【特集：薬学部開設10周年】慶應義塾大学薬学部の過去・現在・未来

2018/10/05

慶應義塾大学と共立薬科大学が合併契約書に調印したのは2007年３月26日のことである（写真）。その後、１年をかけて様々な調整をし、2008年４月に転籍式が挙行された。共立薬科大学は女子のための高等教育機関が望まれていた1930年に、共立女子薬学専門学校として設立され、慶應義塾大学薬学部がスタートする2008年時点で88周年を迎える歴史ある薬系大学の一つであった。その卒業生は、病院、薬局を中心に、多くが医療現場で活躍している。2006年に薬学教育６年制がスタートし薬剤師養成教育の充実が求められる中、共立薬科大学はそのモデルとして日本における地位を確立していた。私は2007年４月に共立薬科大学へ移るまでは、外から共立薬科大学の活躍を見てきた。文部科学省から「優れた取組」に対して助成される数々のＧＰを獲得し、学生教育から生涯教育、国際交流など幅広いプログラムを提供していることにいつも敬意を払っていた。その流れは慶應義塾の薬学部になっても継承され、６年制薬学教育のための主なワークショップは常に慶應で開催されてきた。

このような老舗の共立薬科大学が慶應義塾との合併を希望した背景には、当時の日本の薬学部の状況が大きく影響している（図）。合併前後の日本では、少子化による大学入学志願者数の低下傾向に加えて、新たな薬系大学が次々に認可され、2002年までの46校から2008年には74校にまで急増し、学生数の確保のみならず質の低下も懸念される状況であった。さらに薬学教育６年制の開始で病院・薬局における長期実務実習が義務化され、病院を持たない多くの単科の薬科大学では優秀な入学者の確保に加えて実務実習をどう行うかに腐心していた。

慶應義塾は、人文・社会科学系学部と理工系学部そして医療系学部の全てを有する総合大学であり、単科大学では難しい、幅広い人間形成を実現できる環境がある。薬剤師は、医療人の一員であり、専門知識や技術を身につけているだけでなく、豊かな人間性が求められる。そのためには、薬学を学ぶ以上にリベラルアーツを学ぶことが重要であり、この点において義塾との合併に期待する声があった。さらに、医学部、看護医療学部と病院の存在は、単科大学では困難な医療のチームアプローチを学生時代から行えるものとして大きな期待を持たれていた。実際、日吉での１年間の教養課程とサークル活動などを通じての他学部生との交流は、ともすれば視野が狭くなるリスクのある薬学部生の人格に幅を持たせることができている。また、初期、中期、後期と、最終学年までの間の３回にわたって実施している医療系三学部合同教育では、医学部生、看護医療学部生と一緒に問題解決に取り組むことによって、薬剤師という職能を意識しながら修学することを可能にしている。何よりも、慶應義塾という私学の雄の一員となることで、入学生の偏差値は合併前の60前後から常に65以上を維持するまでになっており、優秀な学生を確保できていることも期待に違わなかった。義塾の独立自尊や社中協力の理念のもとに教育された一貫校からの進学者の存在も、幅広い人間形成とチーム活動の実現に寄与している。合併直後から開始した経営管理研究科とのDual degree programも総合大学ならではのプログラムの一つである。

前述したように６年制薬学教育は薬剤師養成を目的としていることから臨床薬学教育の充実は不可欠である。慶應義塾大学病院（以下、慶應病院）は、日本における最先端の医療を提供する施設の１つである。そのような先進的な病院で実務実習を行うことは６年制薬学教育の目標の実現を可能とする。その一方で、実務実習生を受け入れる薬剤部は、大学病院としては数少ない外来調剤を院内で実施している薬剤部であり、多忙を極めている。合併当初、慶應病院では１回に20人を超える学生を受け入れた経験はなく、受け入れる薬剤部側も送り出す薬学部側もそれぞれに不安を抱えてのスタートであった。準備段階の話し合いは、薬学部と薬剤部の関係者だけでなく病院長や担当副病院長、信濃町と芝共立の各担当常任理事も交えて行われ、受け入れ回数と人数、実習費などの交渉に加えて、薬剤部の２名の指導薬剤師について薬学部の人件費で予算配分することが合意された。その後は、２名の指導薬剤師と薬学部の実務実習委員会を中心に具体的な実習プログラムが作成された。

当初の実習プログラムは調剤、注射調製を中心に構成された「物」が主体のプログラムであった（表）。しかし、６年制薬学教育の病院実務実習では、病棟での服薬指導やチーム医療に、より多くの時間を割くことが期待されていた。このため、これらの活動を学生に体験してもらえる状況を作り出す必要があった。このことが、薬剤部が業務を見直し新たな業務に取り組むことに繋がった。ともすれば保守的な傾向があった薬剤部が新たな薬剤師業務を目指して歩み始めたことは、薬学部生の受け入れが引き起こしたシナジー効果とも言える。表に示すように、現在では調剤や注射調製の実習期間は半減し、服薬指導と専門チームの病棟活動の実習期間が倍増している。これを可能としたのは、薬剤師の資格を必要としない業務を外部業者に委託できるよう人材雇用面での人事部の配慮があってのことである。現在は、病棟薬剤業務の実習期間は他の病院と遜色ないまでになってきており、外来調剤についてはむしろそれを経験できることが、慶應病院の「売り」にもなっている。

薬剤師養成教育の主要な部分は、実務家教員と呼ばれる臨床系教員が担っている。臨床系教員は原則５年以上の薬剤師としての実務経験を有していることが要件となっている。しかし、５年以上の実務経験があっても大学の専任教員となって臨床現場を離れてしまうと数年で臨床能力は一気に低下する。このため臨床系教員の臨床能力の維持・向上が課題の１つとなっていた。これを解決するために薬学部では「臨床系教員のＯＪＴ（On the Job Training）」の受け入れを薬剤部に申し入れ、2014年から開始となった。現在、慶應病院で４名、国立がん研究センターで１名、薬学部附属薬局で２名がＯＪＴを行っている。効果的な実務実習は学部における質の高い事前学習があってこそであり、臨床系教員のＯＪＴは有効に機能していると言える。さらに、事前学習に病院薬剤部の薬剤師も数多く関わり、病院と学部が一体となって指導できていることは合併による大きな収穫である。

慶應義塾との合併時に薬剤師養成教育の充実とともに期待されていたこととして、研究の充実がある。薬学部の研究は、創薬研究と医療薬学研究の二本柱からなる。どちらも医学部や理工学部等との連携が研究の発展には不可欠である。すでに個々で医学部や理工学部の講座との研究連携の実績のある講座も多くあるが、他に学部や研究科全体としての取り組みには、若手の研究者の医工薬コモンズ、医学研究科と合同で行っている大学院生向けの「研究臨床体験プログラム」がある。2018年度からは、金澤薬学部長と天谷医学部長の肝煎りで薬学部を卒業した研究生の医学部研究室への受け入れも始まった。また、2014年のＯＪＴの開始時から、薬学部の基礎系も含めた教員と病院薬剤部とで年１回の研究セミナーを実施し、共同研究を推進している。臨床現場の課題を学部に戻って研究するいわゆる「リバース・トランスレーショナルリサーチ」に繋がる取り組みである。その基盤として2016年には薬学部に「病院薬学講座」が設けられ、私が病院薬剤部長と病院薬学講座の教授を兼務することとなった。そして、３名の講座教員のうち１名を病院薬剤部からのローテーション人事とし、期間限定ではあるが、教員として教育と研究を経験し、薬学部と病院の架け橋となるとともに、研究力も持つ薬剤部員の養成にもつながる人事となっている。この人事は、信濃町キャンパスの担当常任理事、病院長、事務局長をはじめとする執行部の理解があって実現したものである。

一方、塾内のみならず塾外との連携も視野に入れた研究プラットホームとして、2014年に「創薬研究センター」が設置された。当初は研究者の人材プールを塾内外に紹介し、共同研究のきっかけとなることを期待したバーチャルなものとしてスタートした。バーチャルなものとなった背景には、研究スペースの問題があった。芝共立キャンパスは交通上の利便性は高いが、スペースは非常に限られている。この中でやっとの思いで狭いながらもレンタルラボスペースを作り出し、2017年度からは複数の企業やアカデミア、国の研究機関などと連携し３つの共同研究プロジェクトを立ち上げて、バーチャルからリアルへと展開している。これが現在の薬学部の研究面での目玉であり、これを基盤として、慶應薬学の創薬研究が発展していくことが期待される。

合併から10年を経て、塾内の学部との連携は飛躍的に進んだ。しかし、合同教育を行う医療系三学部については、現在、信濃町、湘南藤沢、芝共立と３つのキャンパスに分散しており、やや効率が悪い面もある。医療系三学部の教育や研究では、共通の教材や機器を用いることも多く、また、将来のチーム医療活動のことも考えると、一定の学年が同じキャンパスで過ごすような環境を持つことが有効であろう。実際、非常に高価な教材である人体模型のシミュレーターは薬学部単独での購入が厳しく、フィジカルアセスメントの実習は薬学部の長年の課題であった。しかし、昨年から、医学教育用のシミュレーターをお借りして信濃町キャンパスで実施することができるようになった。基礎研究でも高価な分析機器などを共同で利用できる仕組みが設けられているが、キャンパスが近いとさらに利用しやすくなる。また、それぞれの学部が得意とする学問領域を他の学部に教えに行くことや、学生が他学部や他研究科の講義を受けに行くことも実施しやすくなる。キャンパスが離れていることをＩＴを利用してカバーすることはできる。その一方で、face to faceにも意味があろう。芝共立キャンパスだけでなく都心部にあるキャンパスではどこの学部にもスペース問題は存在しており、塾全体での課題でもある。

最近の研究助成は複数の異なる領域が連携した研究プロジェクトを助成する傾向が強い。ダイナミックな研究展開には研究者の多様性が重要だということを意味しているものと思う。画期的な新薬の創生には、単に新薬の候補物質を作るだけではダメで、臨床効果を調べ、患者の使用感を考え、さらには保険制度や市場性を考えるなど、医学、薬学、看護学から経済学など社会科学までをも含めて研究開発する必要がある。こうした総合的な研究は、様々な学部を有する慶應義塾だからこそ実施できるとも言える。最近の医療では、ビッグデータ、ＡＩ、データサイエンティストなどがキーワードとして度々登場する。今後は理工学部や環境情報学部との連携も必須である。また、慶應義塾は産業界や政界にも数多くの出身者を輩出しており、そうした諸先輩のご指導・ご支援をいただくことも可能である。社中協力、自我作古の精神で日本を世界を先導する研究が慶應から発信されることを期待したい。

薬学部の卒業生の就職先は、共立薬科大学時代は大学院進学者を除けば、薬局が圧倒的に多かった。合併後は、薬局薬剤師は半減し、製薬企業が倍増した。さらに特徴的であるのは医薬品には直接関係のない銀行や証券会社、ＩＴや電機産業、商社、コンサルティング会社などへの就職者が少しずつ増えていることである。これこそが単科の薬科大学が総合大学と合併した果実の一つである。薬学部が、慶應義塾の一員として学部の壁を超えて連携し、国際的に活躍する研究者や先導的薬剤師など多様な領域の先導者を世に送り出すことが、合併に尽力された皆様への何よりの恩返しになることであろう。