【特集：がんと社会】藤澤 大介：2040年を見すえたがん医療のゆくえ

2025/07/04

わが国のがん医療は、2006年に制定されたがん対策基本法の下、少なくも6年ごとに改訂されるがん対策推進計画に基づいて、がん予防・がん医療・がんとの共生の各分野で推進されてきた。

これまでのがん政策は、基本的に均てん化を主眼に進められてきたといえる。すなわち、がん診療連携拠点病院を中心として、手術・化学・放射線療法に始まり、相談支援、緩和ケア、支持療法、リハビリテーション、サバイバーシップ支援（アピアランスケア、就労との両立支援など）、ゲノム医療にいたるまで、地域格差をなくし、「日本全国どこでも同じ医療を受けられる」ことを目指して来た＊1。

わが国で今後さらに加速すると予測される高齢化と生産年齢人口減少、いわゆる「2040年問題」は、医療の方向性に大きな影響を与えている。

2024年12月に取りまとめられた新たな地域医療構想における議論 ＊2  では、人口動態を踏まえて、また、持続可能な医療従事者の働き方を考慮して、地域の実情に応じて、「治す医療」を担う医療機関と、「治し支える医療」を担う医療機関の役割分担を明確にし、医療機関を連携･再編･集約化していくことが重要であるとされた。急性期拠点機能を担う医療機関においては、手術や救急医療等の医療資源を多く要する症例を集約化した医療提供を行う、とされた。

高齢化はがん医療にも影響を及ぼす。がんの罹患率は年齢が上がるにつれて上昇するが、併存疾患などに伴う治療の忍容性の低下や、積極的治療に関する価値観の変化などにより、85歳以上のがん患者における手術・化学・放射線治療の実施割合は低下する。

また、患者年齢によらず、外来がん患者数は増加し、入院がん患者数は減少している。入院がん患者数の減少は平均在院日数の短縮が要因として考えられる。今後も、医療需要の変化や低侵襲治療の増加等により、入院がん患者数のさらなる減少が見込まれる。

がん医療の均てん化を目指して、全国に461カ所の拠点病院等が創設・整備されてきたが、拠点病院等が存在しない空白のがん医療圏が、2024年4月時点で全国に56カ所存在しており、今後、そのような空白のがん医療圏における人口は全国平均よりもさらに大きく減少し、入院がん患者数はさらに減少すると予想される。

2023年に公表された第4期がん対策推進基本計画には、医療提供体制について、「（前略）……地域の実情に応じ、均てん化を推進するとともに、持続可能ながん医療の提供に向け、拠点病院等の役割分担を踏まえた集約化を推進する」と述べられている。

2025年3月に開催された"がん診療提供体制のあり方に関する検討会"では、「第4期がん対策推進基本計画を踏まえ、都道府県は、2040年を見据えた持続可能ながん医療の提供に向け、地域の実情に応じた拠点病院等の役割分担を行う必要がある＊3」と述べ、集約化に取り組む医療として、

1．医療需給の観点から、

①医療需要が多い一方で医療提供体制は必ずしも充足していない医療

②医療資源の散在により医療需要と医療提供体制のアンバランスが生じる可能性がある医療

③医療提供体制は充足しているが、医療需要が少ないため、非効率な医療提供体制となる医療

2．医療技術の観点から、

①新規モダリティまたは標準化されているとは言えない高度な医療

②特殊な設備等を必要とする医療

を候補例に挙げた。

がん医療の集約化は、診療の質担保の観点からも有益である。手術療法や放射線療法について、症例数が多い施設のほうが治療成績が良いというデータが、複数のがん種で報告されている。

集約化の対象となる具体的な候補としては、小児がんや希少がんなど、頻度が少ない疾患の診断や治療、食道がんや膵がんなどの高度な手術、高度な薬物療法、粒子線・核医学治療など特殊な設備を必要とする医療、妊孕性温存療法など頻度が少なく専門技能を必要とする介入などが挙げられる（図1）。

なお、各地域で、どのような医療をどの医療機関に集約化していくかは、各都道府県のがん診療連携協議会において協議することとされている。

"がん診療提供体制のあり方に関する検討会"では、集約化と対比的に、均てん化を進める医療として、検診、がんリハビリテーション、支持療法、緩和ケアを挙げ、これらの医療については、がん予防や高齢化やがんとの共生等の観点から、診療所等も含めてできる限り多くの医療機関で対応が可能となることが望ましいとした。すなわち、これらの医療については、「がん診療連携拠点病院における均てん化」にとどまらず、「広く地域の医療機関における均てん化」が目指されていると言える。

これまでの議論を踏まえて、それぞれの医療機関はどのような対応が期待されるであろうか、若干の私見も交えて述べる。

都道府県がん診療連携拠点病院や大学病院本院など、専門性が高い病院では、治療の難易度が高く、頻度が比較的少ない症例（たとえば、食道がんや膵がん）を、これまで以上に周辺の医療機関からの紹介を多く受けて診療を行うことが望まれる。そのような診療を提供するための院内リソース（スタッフ労務や手術室枠など）を確保するために、他病院で可能な標準的な治療（たとえば、比較的早期の大腸がんや乳がんの手術など）を、他機関に紹介していく必要が生じるかもしれない。専用の機器が必要な治療（例えば、重粒子線療法）や、高度な化学療法（例えば、CART-T療法）についても、県内から広く患者を受け入れる必要がある。小児がんや希少がんなどの治療も同様である。さらに、妊孕性温存手術など、頻度が少ない医療技術についても、地域から広く症例を受け入れることが望まれる。

都道府県がん診療連携拠点病院や大学病院本院以外の病院では、がん医療圏（主に二次医療圏）の中で、標準的な治療を、状況により大学病院や都道府県がん診療連携拠点病院から紹介を受けて実施することが期待される。緩和ケアやがんリハビリテーションなども実施が期待される。

診療所など、いわゆるがん診療病院ではない医療機関において、緩和ケアやがんリハビリテーション、検診などを提供することが期待される。がん治療が一段落した患者について、がん専門病院から地域のプライマリ・ケア医に診療の主体を移す診療モデルが国際的には提示されている（サバイバーシップ・プラン）。サバイバーシップ・プランには、定期検査（がんの再発の検出、定期検診）、残遺症状および晩期障害への対応、併存症および全般的健康管理（ワクチン接種を含む）が含まれる。このようなサバイバーシップ・プランがわが国で定着するためには、医療者側の認識変革やリスキリング、患者側の理解が必要であろう。また、在宅医療のニーズは2040年までにさらに増すと考えられる。

がん医療の集約化が進むと、「◯◯がんは△△病院」、「✕✕がんは□□病院」というように、特定のがんの治療が受けられる病院が地域の中で限定される可能性がある。一部の市民は、がんの治療を受けるために遠方まで出かける必要が生じる可能性がある。また、高度な治療が一段落した後には、治療の場を、がん診療連携拠点病院などから近隣の病院に移すことが求められる可能性があり、「手術をしてくれた先生に続けて診て欲しい」といった患者の意向は叶わなくなっていく可能性がある。

行政機関は、これまで以上に医療機関の配置や機能を入念に検討する必要があり、市民は、医療機関の利用のあり方について、地域と一緒に考えていくことが望まれる。

なお、集約化の影響は、人口過疎地域や人口減少地域で大きく、都心部など、人口過密地域や、今後も人口が増加する地域における影響は比較的小さいと予想される。

以上、がん医療政策に関する最近の動向と今後の予測について述べた。人口動態の変化とそれに伴う疾病構造の変化を見据えて、新たな地域構想など、がん医療にとどまらない枠組みの中で、がん医療の提供体制を考えていく必要がある。

〈註〉