【特集：動物園を考える】心の痛みから考える動物園水族館とイルカ入手問題

2017/06/01

今年２月、「イルカショーの可能性と未来」をテーマとしたシンポジウムが京都大学で開催されたが、この告知チラシの文言がちょっとした話題になった。そこに「水族館に所属する人間は、飼育されたイルカが幸福ではないと１度も感じたこともない」とあったからである。これに対し、江ノ島マリンコーポレーションに在籍し、全国のイルカ飼育関係者と交流がある挾間雅行は「心の痛みを感じていない関係者にお会いしたことはありません。逆にその痛みといかに向き合うかを懸命に模索し、痛みの緩和に向けて実践している」と述べている。他方、主催者はシンポジウム冒頭、「水族館のイルカはかわいそうではないと定義する。この問題は議論しない」という約束事を宣言した。飼育現場に心の痛みがあることは分かるが、それを議論できる状況にないという判断であろう。本稿では、主催者があえて避けたこの視点から水族館のイルカ入手問題を振り返ることで、日本の動物園水族館の立ち位置を考えたい。

そもそも、「心の痛み」が人間社会の様々な境界を越えて共有されるようになったのは18世紀半ばとされる。金澤周作は、19世紀イギリスでは貧者が慈善団体に救済を求める際に「心の痛み」の共有が機能したと述べているが、同国で有名な動物虐待防止法（マーティン法）が成立したのはまさにその時期であった。1879年には同法に、動物の苦痛に配慮して生体解剖を制限する改正が加えられたが、これは動物の苦痛を、生体解剖等による公益と比較する功利主義的視点に則ったものであった。伊東剛史は、この改正にあたって、動物虐待の摘発に尽力した愛犬家チャールズ・ダーウィンが、動物の生体解剖を容認せざるを得ない生物学者としての自分との葛藤の中で、麻酔使用などの生体解剖のルール策定に関わったと述べている。ダーウィンをして動物虐待防止法の改正に関与させたのは、動物に対する心の痛みだったと言えよう。

このように、動物の問題を人間の心の痛みから捉えることは、人間の行動を説明する上でメリットがある。人間が自らの時間を投入する目的として、心の痛みの軽減があると理解できるからである。一方、動物自身の幸福や苦悩を捉えることは、実のところなかなか難しい。例えば、ある刺激が動物の行動を豊かにするエンリッチメントになるか、ハラスメントになるのかは、種はもちろん個体毎にも異なるため複雑な試行錯誤が必要とされる。飼育下のイルカが不幸か否か、ショーのためのトレーニングはどうかといった議論を、仮定や推論を一切交えずに行うことは現時点では困難である。そもそも幸福と苦痛を重視する功利主義的基準は人間の脳の産物であり、生物の進化を促してきたのはどの遺伝子が増えるかという基準である。ただ、我々人間が共感できると思えるのは、動物の「心」であって、遺伝子ではない。本稿が採用した「心の痛み」という視点は、人間がより良い世界を目指す上で有用であるとしても、遺伝子から見れば余計なお世話かもしれない。この宇宙において功利主義的基準が果たす役割は、また別に考えるべきであろう。

ここで、水族館のイルカ入手問題について簡単に振り返っておく。詳細は、伴野準一の『イルカ漁は残酷か』や、『日本動物園水族館協会75年史』を参照されたい。

日本でイルカショーを始めたのは1957年にオープンした江ノ島水族館マリンランドであるが、その５年後にオープンした伊東水族館で働いた内田詮三（美ら海水族館元館長）は、伊豆では食用のイルカ漁が盛んで手に入りやすかったと記している。1969年には古式捕鯨発祥の地である和歌山県太地町で町立くじらの博物館が開館し、イルカショーのための生体捕獲を目的として追い込み漁の技術を導入したことで、太地町は生体販売により多くの収入を得るようになった。

ところが、1972年には国連人間環境会議で商業捕鯨モラトリアム（停止）が提案され、捕鯨は一躍国際問題となった。Ｃ・Ｗ・ニコルは古式捕鯨をモチーフにした長編小説執筆のために太地に滞在し、古式捕鯨とは大きく異なるイルカ追い込み漁に衝撃を受け、「様々な反対運動に格好の攻撃材料を与える」と懸念したが、太地町のイルカ漁師も水産庁の高官も聞く耳を持たなかったと述べている。ニコルの懸念は、2003年にイルカ解放運動家リック・オバリーが太地を訪問したことで現実のものとなり、2009年には映画『ザ・コーヴ』が公開された。

この間、世界動物園水族館協会ＷＡＺＡは、2003年に倫理・動物福祉規定を制定し、翌年、日本のイルカ追い込み漁を同規定違反とする決議を採択した。これを受け、日本動物園水族館協会ＪＡＺＡは断続的にＷＡＺＡと交渉したが、ＷＡＺＡは動物福祉に関する最高基準の実行と奨励が会員の義務と主張し、追い込み漁と生体捕獲の分離を求めた。2009年に両者は、９月の漁期にはハンドウイルカの生体捕獲だけを行うと発表したが、10月以降の扱いはうやむやにし、実際には従来通りの状況を継続した。2014年にこれを知ったＷＡＺＡは合意が守られていないと指摘し、８月にはエルザ自然保護の会などの動物保護団体を交えた協議を行ったが十分な合意には至らなかった。翌年３月にはオーストラリアの動物保護団体が倫理学者ピーター・シンガーらの賛同を得てＷＡＺＡを訴える構えを見せ、４月22日にＷＡＺＡはＪＡＺＡの会員資格停止を発表した。そして、ＪＡＺＡは加盟施設による投票によってＷＡＺＡ残留を決めたのである。

この経緯には、大きく分けて３つの立場が絡み合っていた。１つは、リック・オバリー、エルザ自然保護の会、ピーター・シンガーらによる動物の権利・解放の立場である。人間のための動物利用を批判し、追い込み漁はイルカをパニック状態にして生け捕りにする残酷な猟法と主張する。これに対し、ＷＡＺＡが重視するのは動物福祉であり、人間による動物の保全や管理のために最高基準の動物福祉の実現を推奨し、生体捕獲にあたっても動物への配慮を求める。一方、太地町や水産庁は、イルカを水産資源として科学的に管理、利用すべきとし、漁師達は自然の恵みに感謝しながら慰霊や供養を行っているとして、科学的管理と伝統性を主張している。

これらの立場を本稿の視点から捉え直すと、動物の権利・解放は心の痛みを根本的に解消しようする運動と理解できるが、あらゆる動物利用を禁止するので突き詰めると動物と共存できなくなる論理でもある。実際、動物と人間の関係は、屠殺、駆除、死別、避妊去勢などあらゆる場面で心の痛みを伴うので、現実問題としてどこで折り合いをつけるかが問われる。これに対して動物福祉は、動物の心理学的幸福を最大化する科学と理解できるが、科学として洗練されるほど、どこまで活用するかという倫理的線引きが問題となり、ＷＡＺＡは動物福祉と倫理を区分して考えることを推奨している。最後の科学的管理と伝統性は、心の痛みを考慮しない科学的管理の枠組みの中で、心の平衡を保つために慰霊や供養という伝統を受け継いでいると理解できるが、国際的共通倫理となりうるかが問われる。

ここで、日本の新聞報道がどのような立場からこの問題を報じたかを振り返ると、まず新聞報道の主眼は、水族館のあり方よりも、捕鯨文化に対する国際的圧力への対応にあった。例えば、ＪＡＺＡ会長の記者会見において重視されたのは、ＷＡＺＡ残留という決定が追い込み漁や捕鯨文化を否定しないことの確認であった。結果、従来の水族館のあり方を検証して改善につなげる動きは、動物園水族館の当事者以外にはほとんど広がらなかった。全体として、国際的な圧力から捕鯨文化を守るという大きなフレームに支配され、動物福祉の視点はそこに収まる範囲でのみ理解された。この際、ＷＡＺＡは追い込み漁について「残酷」と指摘したが、この言葉が屠殺ではなく、生体捕獲に適用される意味がよく理解できなかった様子も見られた。結局、追い込み漁におけるイルカの生体捕獲という特殊性は軽視され、国内の動物保護団体が関与した経緯は無視されたのである。

イルカ入手問題は、捕鯨に関連するという独自性はあるものの、動物飼育を巡る数々の問題からすれば氷山の一角に過ぎない。井の頭自然文化園のゾウのはな子をタイに返すべきとする批判が展開されたことは記憶に新しいが、このような批判は北米や欧州では日常茶飯事である。

鯨類については、北米、欧州ともにハンドウイルカの飼育個体群を繁殖によって維持しているが、イギリスやニュージーランドではイルカ飼育はなくなっており、カナダのバンクーバー水族館も公園管理局が鯨類飼育の禁止を検討している。カリフォルニア州はシャチの繁殖を禁止し、シーワールドはシャチのショーから撤退した。ドイツでは２つの動物園がイルカを飼育しているが、動物保護団体からの批判は強く、欧州動物園水族館協会ＥＡＺＡの認証を得ることでハイクラスの動物園であると明示することが、批判に対抗して政治家との関係を保つ上で重要とのことである。

ゾウやホッキョクグマの飼育も同様で、ニューヨークのブロンクス動物園やセントラルパーク動物園、シカゴのリンカーンパーク動物園やブルックフィールド動物園といった一流動物園が撤退を決めた。カリフォルニア州は象遣いが使う手かぎを虐待のシンボルとしてゾウに見せることを禁止し、ドイツのハノーファー動物園はその手かぎで子ゾウを叩く姿を動物保護団体ＰＥＴＡに盗撮され、批判に晒されている。一方、スイスのチューリッヒ動物園やドイツのケルン動物園、アメリカのオレゴン動物園などは、ゾウ飼育継続のために巨費を投じて広大な飼育施設を建設した。

このような流れが強くなった背景には、メスのライオンを野生に返した実話『野生のエルザ』の影響がある。特にイギリスでは1966年に映画化され、1984年のズーチェック開始、1987年の動物園免許法制定という流れにつながった。北米の動物園水族館協会ＡＺＡが厳しい認証制度を義務付けたのは1985年であり、この流れに敏感に反応して先手を打ったことが分かる。日本でも1996年に地球生物会議ＡＬＩＶＥが英国のボーンフリー財団とともにズーチェックを行ったが、単発で終わっている。

このような経緯から、北米のＡＺＡや欧州のＥＡＺＡは、各地域の動物展示施設の十分の一程度しか認められない厳しい基準を設けて加盟施設を守っている。ＡＺＡは加盟の意義として「人々の信頼」を挙げ、劣悪な動物展示施設と区別され、寄付や助成金を得やすくなるとしている。動物福祉は加盟施設を批判から守るために不可欠であり、だからこそＷＡＺＡは倫理・動物福祉規定や、世界動物園水族館動物福祉戦略を策定した。この状況で、動物福祉への配慮が不十分な施設を抱えることは自己矛盾となるのである。

このような北米や欧州の動きを、日本において感じにくい背景には、動物保護団体に対する支持の差がある。英国の動物保護団体ＲＳＰＣＡは、ロンドン市警より早く発足した団体であり、動物虐待を摘発し、裁判を遂行する100人超の組織を持っている。そもそも動物保護運動は自らの文化を変える社会闘争であり、米国では今でも闘犬文化の撲滅と闘犬用イヌの保護や里親探し、さらには個人飼育のトラやライオンの保護も行っている。それに比べ、日本の動物保護運動はずいぶん穏やかであると言えよう。

このように彼我の差が説明できたとして、我々はどうすべきか。飼育現場を考えれば、そこに心の痛みがあることは確かである。イルカ入手問題の報道の中で目を疑ったのは、出産は11回あったが１度も育たなかったので繁殖は難しいとした公設水族館の主張である。これが動物園のゾウであったなら、なぜ飼育方法を改善しないのかと業界内で非難されるであろう。北米や欧州で繁殖個体群が確立しており、国内でも新江ノ島水族館や鴨川シーワールドで繁殖が成功している一方で、上記の施設ではイルカの子の死を看取った飼育現場の心の痛みは、十分な飼育改善につながることなく繰り返されたのである。

水族館業界の重鎮である内田詮三は「水族館も動物園も〝悪行〟」と言い切る。人間は生きるために動物の命を奪い、肉を喰らうという宿命を負っており、人間と動物との関係はきれいごとでは割り切れないという主張であり、心の痛みを認めつつも、克服を求める姿勢と理解できる。給与を得る職員が、職務遂行のために心の痛みの克服を求められるのは水族館に限った話ではない。しかし、飼育環境と技術の向上に必要な資源投入を後回しにした水族館経営の姿勢は、少なくとも動物園関係者には自助努力の不足と映るであろう。一方、水族館側から見れば、水産資源として継続的に導入可能な魚やイルカを、ワシントン条約で規制されている外国産動物と同列に語るのは筋違いとも映るであろう。2015年のＷＡＺＡ会員資格停止時の投票は、そのような思いを抱えたまま行ったのであり、少数派である鯨類飼育施設が煮え湯を飲まされたとも言える。

しかし、食肉と野生動物飼育を同列に語るのは危険な側面がある。食肉は生命維持のための行為として尊重されるとしても、展示のための野生動物飼育は筋が異なる。確かに、水族館が飼育する魚は水産資源としての側面が強い。アメリカのモントレー湾水族館が展開するシーフード・ウォッチも、水産資源管理の視点に基づく。しかし、これは心の痛みが希薄な相手だからこそ成り立つのであり、例えば、ペンギンを同じ枠組みに当てはめても共感は得られないであろう。国内の一部で食用とすることが認められているウミガメについても、水族館がこれを水産資源として扱うことは、管見の限り、稀である。イルカは、人々の心に痛みを与える程度において、魚よりもペンギンやウミガメに近く、単なる水産資源として扱うのは合理的でない。飼育個体群を健全に保つ上で一定の野生個体導入が不可欠としても、水産資源としてのイルカと、飼育個体群としてのイルカは、一定程度切り離して扱うべきであろう。

それにしても、北米や欧州の動物園水族館は、厳しい批判の中でどのように経営しているのだろうか。実は、動物福祉は動物園水族館を守るだけでなく、資金調達の上でも大きな意味を持っている。チューリッヒ動物園は50億円以上の巨費をゾウの飼育施設に投じたが、その大半は遺贈寄付であり、遺贈の約束を受けるにあたって「動物のため」に使うことを誓約している。飼育環境が満足なものでないという職員の心の痛みをあえて共有し、その改善のために寄り添ってくれる市民の存在が、動物園水族館を支えているのである。日本でも、外圧や動物保護団体の批判とは無関係に、動物園職員が自らの心の痛みを認め、動物のために懸命に取り組む姿が共感を呼んでいるケースがある。動物福祉に向けた組織的取り組みを整え、アピールすることで市民の共感を得ている動物園も出てきた。自らの心の痛みを認めて動物のために努力することで市民の支持を得て、そこから必要な経営資源を得られるのであれば、これはなかなか結構な道ではないだろうか。