【特集：青少年とスポーツ】高野連が投球数制限に至るまで

2020/03/03

昨年11月29日、日本高等学校野球連盟（日本高野連）は理事会を開き、同連盟主催の全国大会ならびに地方大会において、１人の投手の投球数を１週間で500球以内に制限することを正式に決定した。これは、日本高野連からの要請により発足した「投手の障害予防に関する有識者会議」が同月20日に発表した答申を受けてのことだった。

この有識者会議の座長を務めた経験を踏まえ、本稿ではこうした決定がなされた背景、決定に至るまでの経緯、そして今後の課題などについて述べることとしたい。

高校野球は数ある学生スポーツのなかでも花形的な存在だろう。８月の選手権大会（夏の甲子園）は、夏休みのど真ん中、阪神甲子園球場を２週間以上も借り切って開催される一大イベントだ。その間の観客動員数は80万人を超え、ＮＨＫは全試合をライブ放送する。昨年の決勝戦の視聴率は平日の昼間にもかかわらず15％に達し、まさに国民的行事といっても過言ではない。

そんな高校野球にも実は陰りが見え始めている。高野連の加盟校数（硬式）は、05年の4,253校をピークに減少に転じ、19年は3,957校となっている。 より深刻なのは部員数で、ピーク時から15％の減少で、１年生部員に至っては25％も減っているのだ。

その原因は明らかだ。まず日本全体で青少年の数が減っている。特に、16歳～18歳男子はここ20年で560万人も減少した。２つ目にスポーツの選択肢が増えている。20年の東京五輪における実施競技数は33にも及ぶ。近年ではバスケットボールや卓球など、スポーツのプロ化も進み、もはや野球だけが子どものあこがれるプロスポーツというわけではない。そして、３つ目に選手個人の人権尊重の動きがある。禁欲の修行道場に入るかのように部員全員が頭を丸坊主にし、集団のためにはいかなる自己犠牲をも厭わない野球部のイメージは、現代の若者たちにとって前時代的に映るだろう。

ところが、困ったことにこうした前時代的要素が高校野球のウリになっているのである。〝古き良き時代〟へのノスタルジーといってもいい。高校野球部の部活動を見学すると、どこの部員も例外なく帽子を取って「こんにちは」と大声で挨拶する。休み中もほぼ毎日、朝から晩まで汗と土まみれになって練習する。そして試合では常に全力プレーで、負ければ大粒の涙を流して甲子園の土を集める。今どきこんな〝純真な〟若者が身近にいるだろうか。もはや絶滅危惧種とでもいうべき〝高校生らしさ〟に多くの日本人は心を動かされ感動するのである。

こうしたイメージが定着した背景として、高校野球が〝教育の一環〟とされている点に注目すべきである。そもそも日本に野球が持ち込まれたのは、明治初期の東京の学校（大学南校）である。そこから全国各地の中等学校に伝播し、現在の甲子園大会の前身である全国中等学校優勝野球大会が開かれるに至った。だが、野球の試合を見れば明らかなように、グラウンドにいる選手の多くは突っ立っているだけで、あまり運動しているようには見えない。攻撃中はほぼ全員がベンチに腰掛けている有様だ。勉学に励み身体を鍛錬すべき学校で行う活動としては不適切に見えてもおかしくない。実際、明治後期に『朝日新聞』が22回にわたって「野球と其害毒」という記事を連載し、学生野球の抱える教育上の問題点を厳しく指摘したほどだ。

そこで必要となったのが、学校で若者が野球をやることの大義名分である。それは一見遊んでいるように見える野球に教育的要素を導入することで批判をかわすという発想だ。すなわち、ハードで長時間の練習は〝忍耐力〟や〝精神力〟を養うための手段として正当化され、規律の厳守や違反した際の連座制は徳育のひとつとして容認された。さらに、先の大戦中に野球が〝敵性スポーツ〟と見なされ批判の対象となったことによりこの傾向はさらに強まった。

こうした歴史的経緯が戦後の高校野球に影響を与えたことは間違いないだろう。図１が示すように、高校野球部では、ほぼ毎日長時間にわたる練習が常態化している。また、高校野球指導者の約1割が体罰を容認しているとの調査報告もある（＊１）。教育には投資的側面があることから、理不尽と思える状況であっても〝将来のため〟として正当化されてきたと思われる。

高校野球関係者のなかには、華やかな面に隠れた悪弊を改善することに意欲を示す者も少なからずいた。その1人が新潟県高野連会長の富樫信浩である。

有識者会議発足の直接のきっかけは、富樫が「１投手１試合100球まで」という単純明快なルールを新潟県の大会に導入すると宣言したことである。これが大きく報道されたことで富樫は一躍〝時の人〟となったのだが、彼は新潟県高野連の理事長を務めていたときからさまざまな改革に乗り出していた。その要点は、野球界の縦割り体制を廃し、選手ファーストを徹底させるというものである。

すなわち、09年に新潟県野球協議会を立ち上げ、中学、高校、社会人野球の団体が顔を揃える場を作り、12年には新潟リハビリテーション病院の医師の協力を得て〝野球障害ケアネットワーク〟を設立した。なかでも特筆すべきは、すべての小中学野球選手に〝野球手帳〟を配布したことだ。そこには、身長や体重などの成長の記録に加え、各種検診の記録や医療機関での受診記録などが書き込めるようになっており、野球関連のケガに関する情報をすべて網羅するよう設計されている。

つまり新潟県高野連の〝１試合100球宣言〟は唐突に出てきたものではない。私は16年に出版した『高校野球の経済学』執筆のさい、日本高野連理事の田名部和裕から富樫に会って話を聞くよう強く勧められた。一部報道では、日本高野連が新潟の先走りを不快に思っていたかのように伝えられていたが、それは誤解である。むしろ、日本高野連は新潟県のおかげで、懸案事項であった投手の障害予防問題に正面から取り組むきっかけをつかんだのである。そして、同書を出版したという理由から、野球経験のない私に有識者会議座長の就任依頼があったと推察される。

会議のメンバーを初めて見たとき、野球関係者がバランスよく集まったという印象を持った一方、立派な実績をお持ちの方々ばかりなので意見を集約するのは苦労するだろうと感じた。日本高野連は会議発足当初より、20年春のセンバツで何らかの投球数制限を実施したいと考えていたようだ。そのため、同会議のミッションは、４月から11月までの計４回の会合で結論を出すことになった。

世間の注目度の高い会議のまとめ役は荷が重かったが、意外に役に立ったのが私の役人経験だった。07年より２年間、内閣府の統計委員会担当室長として、新・統計法施行後初の〝公的統計の整備に関する基本計画〟を策定するという仕事を任された。各省庁の利害が対立するなか、効率よく会議を開き、決められた時間内に計画の内容を決定しなければならない。ハードルが高すぎれば閣議決定に持ち込めないし、かといって低すぎては何のための統計委員会なのかと批判を受ける。最悪なのは時間切れで結論が出ないことだ。このとき担当室の部下だった官僚たちの優秀さには正直舌を巻いた。委員の先生方にしっかりと丁寧な根回しを行い、会議前には完璧なシナリオ（進行表）ができあがっていた。もちろん、会議では異論も出るのだが、論破するための理論武装も万全だった。

この方式を有識者会議においてもそのまま応用した。１回目の会議では、まずすべての委員に持論を述べていただいた。「正しい投げ方をすれば投球数は関係ない」「高校生たちは高校野球に人生をかけている」「試合ではなく普段の練習法から見直すべきだ」等々、どれも豊富な経験に基づく意見だけに傾聴に値したが、すべてを受け入れていては結論が出ない。かといって無理に押さえつければ会議は空中分解してしまう。

そこでまず考えたのが何らかの〝エビデンス〟を示すことであった。「証拠に基づく政策（evidence based policy）」というタームでも知られるように、説得力のある政策を提示するにはその正当性を示す根拠が必要となる。投球数制限をかける場合は、〝投げ過ぎはケガにつながる〟というエビデンスが必要だ。幸いにも、95年に「日本臨床スポーツ医学会」から出された「青少年の野球障害に対する提言」の作成に関わった医師が委員として加わっていた。その提言には「高校生は500球／週を超えないこと」と明記され、根拠となる論文も併記されていた（＊２）。

確かに医学の専門家からの警告は重要な意味を持つ。だが、それだけでは不十分だ。なぜなら、「そんな平均値で規制をかけられてはたまらない」と現場からの反発が予想されたからだ。そのため次に考えたのは、こうした警告に従わなかったときに想定されるペナルティである。もし、医学会からの提言を軽視した指導者が「500球／週」を超える球数を投げさせたことによって何らかの〝障害〟が発生したとき、選手サイドから損害賠償を求める訴訟を起こされる可能性もあるということを弁護士でもある委員に発言していただいた。もちろん、投球数と障害の因果関係を立証するのは容易ではない。しかし障害とは単なるケガではなく、今後一切全力投球ができなくなることを意味するのだ。現場の指導者がそこまでの責任を負えるのかという点を自覚していただきたかった。

ただこうした〝脅し〟的手法は真の意味での〝納得感〟にはつながらない。有識者会議の仕切りを任された座長としては、すべての委員に投球数制限について納得してもらいたかった。そこで最後に打った手は、「高校野球はこのままでいいのか」という危機意識を持ってもらうというものだった。会議の最大のヤマ場は９月にやってきた。第３回会議の前に、全国の都道府県高野連理事長と有識者会議委員が対峙する形での意見交換会が開かれたのだ。すでにアンケート調査などで、投球数制限に消極的なところが多いことは聞いていたが、案の定「投球数を制限すればこれまでの高校野球が変わってしまう」などといった反対意見が出てきた。

通常の会議では座長はまとめ役であり、自らの考えを述べることはしない。だが、この意見交換会では委員を代表して私が理事長たちを説得しなければならない。医師と弁護士の方に意見を述べていただいたあと、会合の締めとしてマイクを握った。そして私がこれまでの著作で対象としてきた業界を引き合いに出し、自分たちの都合を優先し内向きの対応をとっていれば、いずれ世間から見放され衰退に向かうという話をした。野球はもはや黙っていても子どもたちが関心を示してくれるスポーツではない。若者に選んでもらえるよう努力する必要がある。そのために、この会議において高校野球の新たな方向性を打ち出すべきなのだと説明した。

驚くべきことに会合の雰囲気はがらりと変わった。おそらく理事長たちも覚悟を決めたのだろう。意見交換会終了後に開かれた会議では、各委員からこれまでになく前向きの意見が出され、私は有識者会議の成功を確信した。

こうして11月まで４回の会議でなんとか答申の完成にこぎ着けることができた。記者会見では概ね好意的な反応だったが、なかには「１投手１週間500球」ではすでにほとんどの出場校が条件をクリアできており、規制として意味があるのかという鋭い質問も出た。もちろんご指摘の通りである。ここ最近でこのルールに抵触したのは、18年の選手権大会に出場した秋田県立金足農業高校の吉田輝星投手のみだ。しかし、日本高野連がこうしたルールを設けるというアナウンスメント効果は大きな意味を持つ。なぜなら〝高校野球は変わった〟という印象を世間に与えることによって、全国の指導者たちが投手の障害予防を優先的に考えるようになると期待できるからだ。

最終回の会議の後で各委員に一言ずつ話をしていただいたとき、元野球部監督のある委員が「はじめは投球数制限には反対だったが、会議に出席するにつれ自分たちが変わらなければならないことを理解できるようになった」と感想を述べた。心から嬉しかった。

わずか半年あまりの短い期間で答申が出せた背景には、日本高野連の事務局の奮闘があったことはいうまでもない。効率よく会議を運営するためのアジェンダとシナリオ、ならびに議事録の作成など、夏の大会やＵ－18ベースボールワールドカップといった現場の仕事をこなしながらの作業で多忙を極めたと思う。しかし、この会議を無事に終わらせたことで、私は事務局に高いレベルのノウハウが蓄積されたと確信している。

もちろんこれで終わりというわけではない。今回の投球数制限は障害予防のスタートラインに立ったにすぎない。甲子園大会に登場する投手の障害は氷山の一角である。中学野球における障害予防はほとんど手つかずの状態で、高校に入学した時点ですでに肩や肘に何らかの故障を抱えている生徒たちも数多くいるのだ。若者にとって野球が魅力的なスポーツであり続けるため、日本高野連には今後も重要な役割を果たしていっていただきたいと願っている。 （敬称略）

＊２ Takagishi, K. et al., Shoulder and elbow pain in junior high school baseball players: Results of a nationwide survey,Journal of Orthopaedic Science, Vol.22, No.4, July 2017, pages 682-686.