【特集：共に支え合うキャンパスへ】大木聖子：災害時要援護者と共創するレジリエントなキャンパス

2023/03/06

パソコン画面ばかりを見て話していた顔を上げて、大教室を見回す。3限、学生たちはうつらうつらし始める。気分転換を兼ねたクイズタイムにしようとスライドを止めたその時、何人かがパッと顔を上げた。直後、わけのわからない揺れに全身が翻弄される。「地震！　地震だ！」叫びながら、なんとか教卓の下に潜り込む。学生の筆箱が落ちる音や短い悲鳴、そして教卓にガツンガツンと自分の頭がぶつかる音を聞きながら、必死に揺れに耐えた。

人生で経験したことのない強烈な揺れだった。実際には10秒くらいだったのだろうか、体感では何分にも感じられた。まさかこれが、首都直下地震……。

「みんな、大丈夫ですか」。上ずった声でなんとか学生に語りかける。救いを求めるような目で、全員がまっすぐこちらを見ている。次は何を指示したらいいんだ。必死に考えているはずなのに、家族は無事なのか、今日は帰れるのか、グラウンドはどこだ、と不安ばかりが押し寄せる。

「また！」誰かの声と共に再び強い揺れに襲われる。余震だ。今度は校舎から、ミシッ、ミシッ、という音が聞こえてくる。このまま崩れて死ぬのか……。倒壊して跡形もなくなった外国の建物の映像が脳裏をよぎる。……収まったか。いや、また！　余震がほとんど途切れることなく続く。

「もう無理！　もういや！」悲鳴のような叫び声を皮切りに、学生たちが動揺を隠さなくなる。「みんな、落ち着いて」まるで説得力のない細い声で、なんとか学生たちに向けて話し始めたその時、窓の外を留学生が大声を上げて走っていく姿が見えた。「外に出るぞ！」誰かの呼びかけに、またたく間に後方の狭い出口に学生たちが殺到する。視界の隅で、段差で転倒した学生と、そこに足を取られて折り重なる学生たちが見え、人とは思えないうめき声が上がる。「ダメだ！　落ち着いて！　走るな！」懇願する自分の声は、しかし、立て続く余震と悲鳴でかき消され、誰にも届いていない――。

これは、もちろん架空の物語だ。ただ、授業中に発災したら何をすればいいのかわかっていない学生と教員がいる教室だったら、このような展開になりうるだろう。

日本では、体に感じないものも含めて1日におよそ600回ほどの地震が起こっている。このうちどれかひとつがマグニチュード（以下、M）7に迫れば、たちまち阪神・淡路大震災や熊本地震のような人的被害をもたらす地震となる。「首都直下地震」とは、このような地震が関東平野やその周辺で起きた場合に命名される。地震の規模を表すマグニチュードは、被害をもたらす範囲と相関してお り、Ⅿ7はちょうど信濃町・三田・日吉・湘南藤沢の各キャンパスをすっぽりと覆ってしまう大きさの震源域だ。

津波を伴わない地震による人的被害のほとんどは、建物の倒壊と家具の転倒による圧死である。したがって、冒頭の物語のようにもし授業中に発災したら、その建物に耐震性があるかどうかが生死を決める最初の要素となる。

日本人の学生たちの多くは高校までの訓練で、地震が起きたら机の下に入り、その後は教員に導かれてグラウンドに集合する、という教育を受けてきている。大学の授業中であれば、教員がなにか指示を出してくれることを期待するだろう。一方で、大学教員はそれが自分のミッションだとは感じていないのではないだろうか。

とにかくグラウンドに出るという旧来の避難訓練にも課題があり、たくさんの人が外に出ようとすることにはリスクが伴う。階段を降りている時に余震が起きれば足を踏み外す人が出るかもしれないし、これが群衆雪崩につながる可能性もある。停電して暗い階段教室にも同様のリスクがあるだろう。他にも、フロートガラス（強化ガラスではないガラス）が割れて飛散する可能性があるし、大雨や大雪などの悪天候や真夏の炎天下であれば、外に集合すること自体が今度は健康被害をもたらしかねない。

留学生の多くは地震そのものを経験したことがないだろう。あるいは、日本以外の多くの地震国では「急いで外に飛び出すこと」こそが正しい防災行動として教育を受けている。このような文化の違いが、被害を拡大してしまう可能性もある。そこで本稿では、今号のテーマである「誰一人取り残さないキャンパス」について、留学生を例に災害とその事前防災の切り口から考察し、「防災のため」ではなく「防災を通して」共によりよいキャンパスを創り上げることの重要性を記したい。

1995年の阪神・淡路大震災では、日本人に比べて外国人の死亡率が高かったことが指摘されている（内閣府「阪神・淡路大震災教訓情報資料集」）。このように、災害時により困難な状況に陥る立場の人を「災害時要援護者」という。より正確には、内閣府が以下のように定義している（内閣府、2006）。いわゆる「災害時要援護者」とは、必要な情報を迅速かつ的確に把握し、災害から自らを守るために安全な場所に避難するなどの災害時の一連の行動をとるのに支援を要する人々をいい、一般的に高齢者、障害者、外国人、乳幼児、妊婦等があげられている。要援護者は新しい環境への適応能力が不十分であるため、災害による住環境の変化への対応や、避難行動、避難所での生活に困難を来すが、必要なときに必要な支援が適切に受けられれば自立した生活を送ることが可能である。

実際、2018年に起きた大阪北部の地震（M6・1）では、留学生を含めて大学で犠牲者は出なかったものの、キャンパス近隣で避難所となった小学校には130人の留学生とその家族が殺到し、避難者の9割を外国人が占めた（寳田・他、2020）。発災直後に集まったというよりは、夜まで続いた余震に驚いて家を飛び出し、屋内に戻ることが怖くてそのまま避難所に向かったとのことである。避難所はハラルフードや祈りの部屋の準備などに追われた。また、避難所の閉鎖が決まった後は、大学が体育館を開放して夜間相談所を設置するに至っている。

阪神・淡路大震災をきっかけのひとつとして、我が国では多文化社会の地域防災政策が展開され、発災後の多言語支援や外国人への事前防災などが推進されるようになった。津波情報が発表された際に、「つなみ」「にげて」といったやさしい日本語表記がテレビに映し出されるのを目にしたことがあるだろう。ラジオではさらに多くの言語で情報発信がなされている。また、事前防災においても、英語等で表記されたハザードマップや防災啓発パンフレット、防災アプリなどを提供する自治体も増えてきている。

本学でも、コロナ禍で規模を縮小していた防災訓練の見直しや、留学生を対象にした防災レクチャーを計画しているキャンパスもあると思う。筆者の所属している湘南藤沢キャンパスでは、留学生が入国する前に、耐震性のあるマンションを選ぶ重要性とその基準を英語でメール送信している。また、入国後の防災ガイダンスとして、風水害に備えてのハザードマップの見方や、地震への備え、キャンパスで地震に遭ったらどうすればいいか、といったビデオを日本語と英語で作成して、いつでも閲覧できる状態にしている。

災害時の外国人支援はこのように、多くの場合、多言語情報提供となっている。確かに、大雨が降っていたり、地面が揺れたりと、事象は起きているのに、「いったい今、何が起きつつあるのか」という情報が手に入らない状況では不安が増大する。一方で、本当にその情報が手に入れば防災行動を起こし、命を守ることができるのだろうか。人は、起きるかどうかが不確実な未来の不穏な事象のために、今ある貴重な時間コストや経済コストを払って備えることを、そう簡単にはしない生き物だ。実際、母語でいくらでも情報が手に入る日本人の誰もがみんな防災対策をしているとは、とても言えない状況にある。

このことは、「災害時に留学生を取り残さないキャンパス」は、多言語情報提供だけでは実現できない問題であることを意味している。

この課題について菊池（2023）は、自身の東日本大震災での多言語情報提供の経験と、その後の膨大な調査によって、解決の糸口を提示している。すなわち、「災害時にいかに外国人を助けてあげるか」という視点を超えて、「災害時にいかに外国人と助け合うか」という共助のネットワークを築かねばらないということである。そしてこれは、平時から外国人が（お客さんとしてではなく）主体的なアクターとして参加できる活動や交流の場作りによって形成されるものであると指摘している。

キャンパスでの課題に即して換言すれば、留学生のための防災講座を開くよりは、日本人と留学生との様々な国際交流活動の中で防災について取り上げ、両者が協働してよりよいキャンパスへと向かう関係性を築くことが重要であるということになる。踏み込んで言うならば、これからの大学には、留学生にとって居心地のいいキャンパスを用意する視点ではなく、キャンパスの利用者とともにキャンパスのあり方を共創していく姿勢が求められるだろう。

このことは、従来「地域社会を共に生きる存在」と謳われてきた外国人の立場を、「地域社会を共に創る存在」へと昇華するものであると同時に、参画する日本人の防災力をも底上げする契機となっている。多様な視点で共創した社会のほうが、結局は日本人を含む誰にとっても、災害に強いコミュニティとなりうるのだ。日本のどの地域にも先駆けて、慶應義塾の各キャンパスがこのようなコミュニティを形成できることを切に願う。

〈参考文献〉

・ 内閣府、災害時要援護者の避難支援ガイドライン、2006

・ 寳田玲子・置塩ひかる・王文潔・山本栞理、大阪北部地震における災害ボランティアの共創、未来共創第7号、2020

・ 菊池哲佳、多文化社会における地域防災政策に関する研究─総合政策学の視点から、政策・メディア研究科博士論文、2023