執筆者プロフィール

本田 由佳(ほんだ ゆか)
政策・メディア研究科 特任准教授研究所・センター SFC研究所健康情報コンソーシアム上席所員
本田 由佳(ほんだ ゆか)
政策・メディア研究科 特任准教授研究所・センター SFC研究所健康情報コンソーシアム上席所員
2022/02/04
「健康情報」の力と「自我作古」の精神で、低出生体重児の予防啓発に挑戦
健康機器メーカー・元研究員の私は、現在、大学の研究者として健康情報科学の研究に従事しています。IoT(Internet of Things)技術を用いて、人々の健康の状態を「見える化」し、「健康課題を抽出」することで、必要な人へ、必要な健康情報を迅速に届ける仕組み「健康情報プラットフォーム構築」の研究をしています。近年、我が国では、低出生体重(2,500g未満)が増えていることを皆様はご存知でしょうか*1(図1)。
この背景には、医学の進歩(早期産児の割合の増加)、多胎児妊娠の増加、喫煙以外に、日本人女性のやせ願望・スリム志向による摂取エネルギー不足や栄養不良の問題が大きな理由になっているとの報告もあります*2。さらに周産期分野では「DOHaD(Developmental Origins of Health and Disease)」という概念が提唱され、妊娠前・妊娠中の女性の食や生活習慣が胎児に影響を与え、将来的に子の生活習慣病のリスクを上げることも明らかとなっています。人生百年時代、高齢者の健康支援・ケアに力が注がれることが多い日本で、自覚症状がない若い女性の健康課題に光をあてた研究を進めることは、なかなか困難な場合もあります。しかし、これから生まれてくる子どもたちは、30年後、50年後の社会を支える世代です。IoTやAI技術の活用で、若い女性の栄養状態や食行動を「見える化」し、必要な時に必要な健康情報を提供できれば、低出生体重児を予防できる可能性はあります。大きな挑戦ではありますが、慶應義塾の「自我作古」の精神を基盤に、諦めずに挑戦し続けていく必要があると考えています。
若い女性の「やせ対策」研究を進める理由
世界では栄養不⾜と栄養過多が併存する「栄養不良の二重負荷」の拡大が大きな問題になっています。新型コロナウイルス感染症は、この問題に拍車をかけていますが、その一方で、我が国においては若い女性の❝摂食障害❞が急増していると報告されています*3。若い女性のやせは、低出生体重児出産のリスク以外に、糖尿病リスクの増加、不妊、骨量減少に影響する可能性があります。早期の「やせ対策」は将来的には医療費削減にも繋がることから、いくつかの先進国では、2000年頃から若い女性の「やせ」に関する社会・政治的な規制が設けられています。その一方、日本では規制はなく(図2)、未だにやせている女性が美の基準で、メディアではもてはやされています。
この状況に鑑み、昨年、私共は「若年女性における体格別、理想体格・生活習慣・月経状況のweb調査(364名; 31.4±6.0歳)」を実施しました*4。分析の結果、若い女性の「理想体重」は、実際の体重よりも平均的に4.1kg低いこと、「やせ体格を目指す若い女性の割合」は、BMIやせ群で約9割、BMI普通群で約3割であることが明らかとなりました。「やせていることは美しい」という現在の美の概念を「健康的な普通体格はカッコいい」という概念に変えるために、今後、やせすぎモデルの規制、普通体重維持の教育・啓発、生活習慣の改善、前思春期からのプレコンセプションケア(妊娠前健康管理)の啓発・普及などを、進める必要があると考えています。
子どもと女性の食・栄養に関する教育プログラム開発と研究
私が所属する慶應義塾大学SFC研究所健康情報コンソーシアムでは、2021年6月に食・栄養の研究・啓発チーム「にじいろの食育スクール」を立ち上げました。ここでは、「栄養」の仕組みを科学的にわかりやすく、楽しく伝えるために❝にじいろ(7色)❞を用いてプログラムとツールの開発をしています(図3)。
「食育の基本」のセミナーでは、人のカラダは食べ物でできていて、人は生きていくために適切な量の栄養素を食事から摂取することが必要なこと(図4)などを、科学者である講師からわかりやすく解説。受講した方からは、大変分かりやすく、楽しく学べると好評で、コロナ禍の半年間で約400名の方々に参加いただきました*5。
また、今後は、ウィズコロナ社会で課題となっている「塩分の摂りすぎ」を改善する対策にも取り組みます。現在、食品企業の協力で、進めている子どもと女性(お母さん)を対象とした減塩体験型食育科学プログラム(主幹:子ども味覚力向上委員会)は、2022年度に実装予定で準備を進めています(図5)。
2030年までの活動ビジョン
私たちが進めている食・栄養に関する研究活動については、2021年12月に開催された国連東京栄養サミットの農林水産省主催公式サイドイベントにおいてコミットメントを発信しました。具体的には、2030年までに「産学官民連携によるICTを活用したESD(Education for Sustainable Development)食育啓発活動」を通じて栄養状態の可視化と教育啓発プログラムを開発し、若年女性と子どもの栄養改善に取り組むことを宣言しました。これらの活動を通じて、全ての人々が必要な時期に食・栄養に関する知識を持ち、自らの意思と選択によって疾病を予防できる健やかな社会実現を目指すことは、国連の持続可能な開発目標のゴール(Sustainable Development Goals : SDGs)のうちの「ゴール2(飢餓をなくす)」「3(健康)」「4(教育)」「5(ジェンダー)」に貢献します。今後も企業の皆様のご支援・ご協力を得て、積極的に進めて参ります。〝にじいろ〟をキーワードにしたESD食育啓発活動に、ご期待ください。
〈参考文献〉
*1 厚生労働省「人口動態統計」、「健康日本21(第二次)中間評価報告書」
*2 厚生労働省、e-ヘルスネット「若い女性の「やせ」や無理なダイエットが引き起こす栄養問題」(2022年1月7日閲覧)
*3 国立成育医療研究センター「コロナ禍の子どもの心の実態調査 摂食障害の「神経性やせ症」が1.6倍に」(2022年1月7日閲覧)
*4 本田由佳ら、第36回日本女性医学学会学術集会優秀演題賞候補発表「若年女性におけるBMIの状況別、理想体格・生活習慣・月経状況の実態について―やせ予防の視点から―」(2021)より
*5 慶應義塾大学SFC研究所 健康情報コンソーシアム「第1回にじいろの食育スクール開催レポート」(2022年1月7日閲覧)
※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。