【特集：「トランプ後」のアメリカ】カマラ・ハリスが現す多様なアメリカ像──黒人、女性、移民

2021/02/05

女性参政権運動家に敬意を表す白のパンツスーツ姿のカマラ・ハリスが颯爽と舞台に登場、民主主義の勝利を宣言し、そして次期大統領としてジョー・バイデンを紹介した瞬間、あるべきアメリカの姿に戻った、と実感した人も少なくないだろう。いかにトランプ政権がこれまでの「アメリカらしさ」を消し去ってしまったか。新政権発足とともにあらたなアメリカ像が期待される。バイデンは勝利演説で「初の女性」、「初の黒人女性」、「初の南アジア系女性」、「移民の両親を持つ初の女性」副大統領といくつもの「初」でハリスを表現した。トランプ以前を示唆するバイデンに対して、ハリスが映し出すアメリカは新しい。

接戦となった2020年大統領選挙は、アリゾナ、ペンシルベニア、ジョージアなどの激戦州を制したバイデンの勝利となった。非白人有権者の7割の支持を得ているものの、移民が多いとされるフロリダ州やテキサス州を獲得できなかったため、アジア系や中南米系の票が一部共和党に「流れた」と不安視する声もある。なるほど黒人女性をみれば、今回も9割近くと圧倒的に民主党支持である。黒人男性は8割ほどとそこまでではないものの、トランプ陣営が語った、少しでも黒人男性票を取り崩すことができれば有利になる、という考えも、今回のように僅差の選挙結果をみればあながち的外れではない。

そもそもアジア系有権者が投票を左右すると認識されるほど増加したのは21世紀以降である。ビル・クリントンが初当選した1992年においては、全体の1％に過ぎない。そして、そのアジア系の半数以上は共和党に投票していたのである。その後この割合は逆転し、オバマ当選時には6割以上が民主党に投票した。再選の際は7割を超えている。この傾向は有権者の4％を占めるまで人口が増加した2016年においても続き、今回の選挙でもさほど変わらず、バイデン支持が63％だった。それでも、民主党が危機感を抱いたのは、31％がトランプに投票したことであろう。トランプの「中国ウイルス」などの差別的な発言や、副大統領候補がインド系のハリスであったことに鑑みれば、この数字は受け入れがたいのかもしれない。一般的にアジア系は、民主党の掲げる国民皆保険、環境保護、銃規制、社会福祉といった政策に肯定的な傾向はあるとしても、一括りにするのは難しい。出身国もさまざまである。また、アジア系の連邦議会議員、州知事に目を転じれば、上院議員を50年近く務めたダニエル・イノウエのような重鎮をはじめ民主党員が多い事実の一方で、ボビー・ジンダル前ルイジアナ州知事（インド系）のように大統領選に出馬するほど影響力のある共和党の政治家もいる。

ヒスパニックにしても、同じように「トランプ支持者が増加した」と言われるものの、まず注目すべきは有権者の中で占める割合が格段に大きくなっていることであろう。オバマの再選時には有権者全体の1割を占めるようになり、彼らの7割超がオバマに投票している。有権者の11％となった2016年の大統領選挙では66％がクリントンで28％がトランプ、2020年はやはり66％がバイデンで32％がトランプだった。ヒスパニックについてはよく、出身国によっても支持政党の傾向が異なると言われる。例えばフロリダ州では中南米系の45％がトランプに投票したが、これは多くのキューバ系、ベネズエラ系の有権者が、民主党は社会主義をもたらすと煽ったトランプに影響され、その支持に回ったと考えられている。もちろん、宗教的理由や、家族の在り方についての保守的思想、あるいは経済に対する姿勢、などの要因もあろう。

民主党が危機感を持つのは、オバマ再選時のような圧倒的な強さをマイノリティの取り込みで見せられなかったからと考えられる。しかし、マイノリティにこだわる必要はあるだろうか。白人女性の共和党支持が予測に反して減少せず（前回同様に5割を少し超える）、下院議員選挙では多くの共和党女性が議席を獲得したことも注目されている。「マイノリティ」だから民主党支持という大雑把な理解はもはやできない。さらに言えば、このような議論は白人対非白人の「人種間対立」が存在するという前提でなされるが、そういった枠組みに落とし込もうとすることこそ、現在のアメリカの様相を理解する妨げとなるのではないか。

公職に就くまでのハリスは、自身がインド系であることについてあまり語らなかったという。2019年に出版された「自伝」（The Truths We Hold: An American Journey. Penguin Random House, 2019）によれば、母シャマラ・ハリスは躊躇うことなく2人の娘を黒人として育てた。カマラと妹マヤの生まれた1960年代のアメリカ社会では、白人か黒人のいずれかを選ぶことが求められていた。外国生まれが全米の5％以下で人口の8割以上を白人が占めていた時代である。シャマラ・ハリスは公民権運動にも関わり、幼い娘を連れて抗議運動に参加することもあった。黒人コミュニティ内で育ったハリスは黒人教会にも通っていた。

カマラ・ハリスが伝統的黒人大学のハワード出身であることもしばしば言及される。『僕の大統領は黒人だった』（慶應義塾大学出版会、2020年）の著者、タナハシ・コーツが「メッカ」つまりアフリカ系アメリカ人コミュニティの中心と呼ぶハワード大学は、現在でも学生のおよそ9割を黒人が占める。ここでハリスは黒人女性にとって代表的な友愛組織アルファ・カッパ・アルファ（黒人のソロリティとしてはいちばん古い）にも所属した。こういったネットワークの存在も黒人の支持獲得に繋がったと指摘される。

バイデンの勝利は黒人女性の働きが大きいとされる。2012年にフロリダ州で黒人少年が射殺された事件で、殺人罪で起訴された自警団員が無罪となると、全米各地で抗議デモが起き、その際に「#BlackLivesMatter」というハッシュタグをつけ、BLM運動を先導した3人のコミュニティ・オーガナイザーはいずれも女性である。アリシア・ガーザ、パトリース・カラーズ、オパル・トメティの3人は、運動が「これまでの様々な運動に立脚している」点を強調し、ハリスもまた勝利演説で、公民権運動家で2020年に病死したジョン・ルイスに言及している。BLM運動が盛り上がりを見せた2020年だからこそ、そして投票の呼びかけを着実に行ったからこそ──有権者登録運動も長く続く黒人の運動である──民主党の勝利につながったと言える。ハリスが示したのは、黒人コミュニティの地道な闘争の歴史だった。

共和党の牙城とされる南部にありながら民主党が勝利したジョージア州では、マイノリティ票を集めた立役者としてステイシー・エイブラムスの名が頻繁に挙げられる。2018年の選挙で黒人女性として初の州知事当選を目指し、僅差で負けはしたものの、多数の票を獲得した選挙運動が注目を浴びたエイブラムスが今回の大統領選挙ではジョージア州を民主党勝利に導き、また上院の「決選投票」においても2つの議席を獲得し、民主党勝利を確実にしたのである。エイブラムスはとくに、黒人女性がアメリカ社会でないがしろにされてきたこと、彼女たちの声を集約し彼女たちに力を与えることを強く訴えた。ハリスもまた、「初の黒人女性」であることを意識しながら、これまでの運動の延長線上に自身の役割があることを示唆する。

ハリスが映しだす姿にはもう1つ「移民」がある。勝利演説で移民である母親を讃えたハリスは、ジャマイカ系の父親については触れていない。7歳のときに両親が離婚し、母親がシングルマザーとして娘たちを育て上げたことを考えればやむを得ないだろうか。もっとも、フロリダでの遊説活動ではジャマイカとの繋がりを強調している。ハリスが移民の両親を持つ点は、移民を巡るアメリカ社会の自己認識について考える糸口となる。

2020年の大統領選挙を決定的にしたバイデンのジョージア州勝利は、エイブラムスの働きばかりでなく、彼女も指摘するように、人口構成も優位に働いた。現在のジョージア州の白人人口（ヒスパニックは含まず）は全体の52％に過ぎない。黒人31％、アジア系4％、ヒスパニック10％という数字からは、これまでの南部とは異なるイメージが浮かびあがるのではないか。また、ジョージアの人口のほぼ1割が外国生まれであり、出身国の上位はメキシコ、インド、ジャマイカとなる。

黒人社会内の多様性について指摘すべきだろう。ピュー・リサーチによれば、1980年には全米で80万人程度であった外国生まれの黒人人口は、2016年には420万人近くまで増えている。アメリカ黒人の1割が移民ということになる。その中で一番割合が高かった出身国はジャマイカだった。詩人で劇作家のクローディア・ランキン、ヤングアダルト小説で人気のニコラ・ユーンはいずれもジャマイカ出身で、文化面に目を転じても多様な世界が広がる。ナイジェリア出身のチママンダ・ンゴズィ・アディーチェ、ガーナ系のヤア・ジャシなどのベストセラー作家が示すように、近年はアフリカからの移民も多い。BLM運動のトメティはアリゾナ州出身だが、両親はナイジェリアからの移民である。

ハリスが生まれた翌年の1956年に制定された移民法によって、それまでの国別の移民割当が撤廃された。そのため、1970年代から急激に増えた移民の多くは、ラテンアメリカやアジア出身だった。移民が人口に占める割合も1970年の5％から2000年には10％を超え、2018年には14％近い。移民の存在感が増すアメリカにおいて、ハリスが副大統領に選ばれたことは、来るべくして来たと言えるかもしれない。

ハリスを副大統領に選んだバイデンの閣僚選びも注目された。多様性を重視すると宣言したとおり、ネイティヴ・アメリカン、キューバ系、プエルトリコ出身やメキシコ系移民を両親に持つ、などさまざまである。しかし、多様な人びとを入閣させることは今に始まったことではなく、むしろトランプ政権で止まってしまった流れをあらためて元に戻そうとする動きと言える。例えば1993年のクリントン政権は、15人の閣僚のうち5人が女性、4人が黒人、2人がラティーノでスタートした。2001年のブッシュ政権も同様に多様で、初の黒人国務長官ばかりでなく、アジア系も2人入閣している。2009年のオバマは、白人男性を8名にとどめ、女性7名、「マイノリティ」が9名という布陣だった。つまり、アメリカ社会を象徴する政権の顔は、トランプ政権までは、政党にかかわらず多様であった。そして、それは必ずしも人口構成に比例していたわけではなく、意識的に多様だったのである。

そのような流れに対する反発も強い。1990年代からすでに、クリントン大統領のリベラルな政策に対して危機感を抱く白人保守は少なくなかった。例えば、旧保守主義で知られるコメンテイターで大統領選に何度も出馬したパット・ブキャナンは露骨に反移民を唱え、増え続ける移民が西洋の文化（＝アメリカ）を滅ぼすと糾弾し、著書『病むアメリカ、滅びゆく西洋』（Death of the West: How Dying Populations and Immigrant Invasions Imperil Our Country and Civilization）はベストセラーとなった。しかし、クリントン後のジョージ・Ｗ・ブッシュ政権は移民を擁護する「思いやりのある保守主義」を掲げ、当時1000万人にまで膨れ上がっていた不法移民を合法化することを模索したのだった。法案は議会を通過せず、問題は先送りとなり、移民流入に対する危機感とそこから生じる排他的な姿勢と運動は受け継がれていくことになる。

例えば、トランプ支持で知られる保守のローラ・イングラムは2018年にフォックス・テレビで、「私たちの知るそして愛するアメリカはもはや存在しない。大規模な人口構成の変化はアメリカ国民に押しつけられたもので、それは私たちが誰ひとりとして選択したわけでもなく、私たちのほとんどは歓迎もしていない」とコメントし、大きな変化を目の当たりにして、その不安を不満に転換する。イングラムはブキャナンから影響を受けたと言われ、移民によって「本来のアメリカ」が失われたと信じ、移民の流入を頑に拒み、とくに不法移民を締め出すことを強く求める。ハリスはこのような主張に対抗してきた。例えば、入国を試みる親子が国境において引き離されていた2018年には、「人権に反する犯罪」と糾弾しトランプ政権を強く非難している。

2019年にトランプ大統領は「この国が気に入らないなら出て行け！」とツイートした。2018年の中間選挙で連邦下院議員に当選したスクワッドと呼ばれる非白人の女性議員4人に対してだった。ラシダ・トレイブの両親はパレスチナからの移民であるものの、実際には外国生まれはソマリア出身のイルハン・オマルのみだった。イングラムやトランプの差別的で排他的なコメントからは、われわれは希望する国に作り変えられる、という意識を見て取ることができる。Make America Great Again も、ティーパーティ運動のTake Back Our Country も同じ発想で、変化を認めようとしない。しかし明白なのは、ハリスが映し出すように、すでに人口構成もそれに伴う文化も変貌を遂げ、後戻りはできないということだ。

アメリカの人口の約4分の1が外国生まれか移民を親に持つという現在のアメリカでは、移民に対する考え方も変わってきている。2020年にギャラップ社が行った世論調査（Mohamed Younis, “Americans Want More, Not Less,Immigration for First Time,” Gallup July 1, 2020）では、34％がアメリカ合衆国への移民が増加することを望み、28％が減少を望むという回答結果になった。1965年から毎年行われてきたこの調査で、「増加」が「減少」を上回るのは初めてとなる。移民が増えることを望まない声は1995年時の65％から比べるとずいぶん下がった。同じ調査では、76％が移民は国にとって「良い」と回答し、19％が「悪い」と回答している。移民に対する肯定的な受けとめがあることも見えてくる。2001年には62％が良い、31％が悪いと答えていた。これらの数字は、「国へ帰れ」という差別的な発言が広く受け入れられるものではないことを示す。むしろ、そういった考え方が少数派に転じているから排他的な行動に出ていると考えられないか。南部貧困法律センターによれば、2019年には940ものヘイト・グループが存在し、とくに反移民を掲げる組織は過激さを増している。

ハリスが象徴する変化として異人種・異民族間の結婚が増え続けていることがもう1つ挙げられよう。異人種間婚は合法であると連邦最高裁で認められた19667年には僅か3％であったが、2015年には、その年の新婚カップルの17％となった。そして、既婚者の1割が人種や民族を超えたパートナーを持っているという。ハリスの両親も、白人（ユダヤ系）と結婚し、ハリスもまたしかり。バイデンがトランプ以前のアメリカを想起させるのに対して、ハリスはまさに今のアメリカを具現する。

ハリスの自己認識は揺るぎない。あるインタビューで人種、民族、アイデンティティについての葛藤についてたずねられると、そういった迷いはないと回答し、自らを「アメリカ人」と説明する。黒人として育ち、インドの祖父母を訪ねることもあった。それらは矛盾しない。またマイノリティの立場からアメリカの法が必ずしもすべての人びとに同様に適応されるのではないという現実も理解しつつ、地方検事そしてカリフォルニア州の司法長官も務めた。ハリスの自信は、さまざまな帰属を選ぶことができる、そういった自由さから来ているのかもしれない。勝利演説では、「幼い女の子たち」に何にでもなれることをメッセージとして送った。これは移民であったハリスの母が好んで娘たちに聞かせた「誰にもあなたが誰であるか言わせないこと。あなたが彼らに自分が誰であるか言いなさい」ということばを反映しているのではないか。新しい副大統領に期待したい。