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わが国ではストレスチェック制度と呼ばれる新しい産業保健政策が開始された。この制度では、事業者はストレスチェックの結果を集団分析し、職場環境の改善につなげることが努力義務とされている。本論文では、ストレスチェック制度を健康的な職場づくりに活用する方法について言及する。最初に職場環境改善の考え方と進め方を紹介した後で、その課題について言及する。最後に、ストレスチェック制度を戦略的に活用し、健康的な職場づくりにつなげる方法を紹介する。(著者抄録)

ワーク・ライフ・バランス(WLB)と精神的健康との関連について、国際的な研究動向を概観し、現場での実践について考察した。はじめにWLBの考え方、その規定要因と健康影響について紹介し、整理した後、今後の方向性や産業保健現場への示唆について言及した。現在の日本におけるWLB対策は、少子化対策や経営戦略という視点から捉えられる傾向が強いが、今後は産業保健の視点が取り入れられることが望まれる。

我が国では2015年12月に、50人以上の事業場におけるストレスチェックが義務化された。この制度では、事業者がストレスチェックの実施後に労働者個人に対して結果をフィードバックするとともに、適切なセルフケアを促すことが推奨されている。本稿ではまず、ストレスチェックに連動したセルフケア支援の方策について紹介した。具体的には、(1)集合形式による教育研修、(2)情報技術を用いた自己学習、(3)小冊子(パンフレット)の配布などによる情報提供、(4)個別面接による相談対応、のそれぞれについて、長所と短所を踏まえた留意点に言及した。次に、個別面接を支援するための産業保健スタッフ向けマニュアルについて、その開発過程と内容を紹介した。(著者抄録)

2014年6月に改正された労働安全衛生法により、50人以上の事業場におけるストレスチェックが義務化された。この制度では、事業者がストレスチェックの実施後に労働者個人に対して結果をフィードバックするとともに、適切なセルフケアを促すことが推奨されている。これを受け、事業場では労働者へのセルフケア支援を積極的に企画・実施することの必要性がますます高まってきた。本稿では、メンタルヘルス対策の第一次予防としてのセルフケア支援に関する科学的根拠について、ガイドラインの内容とガイドラインに基づくマニュアルについて言及する。そのうえで、ストレスチェックに連動したセルフケア支援の具体的な方策について、現在進行中の研究内容も含めて紹介した。具体的には、(1)集合形式による教育研修、(2)情報技術を用いた自己学習、(3)小冊子(パンフレット)の配布などによる情報提供、(4)個別面接による相談対応、のそれぞれについて、長所と短所を踏まえた留意点に言及する。(著者抄録)

近年の産業構造の変化や働き方の変化などから,職場のメンタルヘルス活動においても,個人や組織の活性化を視野に入れた対策を行うことが,広い意味での労働者の「こころの健康」を支援する上で重要になってきた.ワーク・エンゲイジメントは,バーンアウトの対概念として位置付けられており,ワーク・エンゲイジメントの高い従業員は,活力にあふれ,仕事に積極的に関与するという特徴を持つ.ワーク・エンゲイジメントを高めるには,「仕事の資源」と「個人の資源」を充実させることが重要である.(著者抄録)

本論文は、近年、新しく紹介されたワーク・エンゲイジメント(仕事に関して肯定的で充実した感情および態度)について概観したものである。最初に、エンゲイジメントが、活力、熱意、没頭から構成される概念であることを定義したうえで、先行要因と結果要因について言及した。すなわち、ワーク・エンゲイジメントは、仕事の資源(自律性、上司のコーチング、パフォーマンスのフィードバックなど)や個人の資源(楽観性、自己効力感、自尊心など)によって予測されるとともに、心身の健康、組織行動、パフォーマンスを予測することができる。次に、ワーク・エンゲイジメントに注目した組織と個人の活性化の方策について言及した。最後に、組織の活性化に向けたストレスチェック制度の戦略的活用について言及した。(著者抄録)

本稿では、未就学児を持つ共働き夫婦を対象としたTWIN studyを例として取り上げ、ワーク・ライフ・バランスと健康との関係を論じることを目的とした。最初にワーク・ライフ・バランスの考え方(スピルオーバー、クロスオーバー)について紹介した。次に、筆者らが2008年から行っているTWIN studyプロジェクトの概要を紹介したうえで、本プロジェクトで得られた主な知見を紹介した。最後に、ワーク・ライフ・バランスの研究と実践に関する今後の展望について言及した。(著者抄録)

本論文では、平成25-27年度の3年間に行われた厚生労働科学研究「事業場におけるメンタルヘルス対策を促進させるリスクアセスメント手法の研究」のうち、1. ポジティブな視点からの職場環境のアセスメントと対策手法のあり方の検討、2. 職場環境へのポジティブアプローチの開発、を目的とした分担研究の内容を紹介する。1. ポジティブな視点からの職場環境のアセスメントのあり方の検討(平成25年度)に関しては、国内の中小規模事業場の見学とヒヤリング、東京都主催のメンタルヘルス対策シンポジウムへの参加を通じて、中小規模事業場におけるニーズを抽出することができた。2. 職場環境へのポジティブアプローチの開発(平成26-27年度)に関しては、(1)パイロット事業の実施(平成26年度)、(2)アセスメントツール、対策ツールの作成(平成27年度)、(3)マニュアルの作成(平成27年度)を行った。一連の研究とその成果物により、ポジティブな視点に基づく職場環境のアセスメントと職場へのアプローチ手法が多くの事業所に普及・浸透し、産業保健部門と経営および人事部門との協調が促進されることが期待される。(著者抄録)

本稿では、共働き夫婦におけるワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)に焦点を当て、メンタルヘルスへの影響について論じることを目的とした。最初に職業性ストレス研究におけるワーク・ライフ・バランスの考え方(スピルオーバー、クロスオーバー)について紹介した。次に、ワーク・ライフ・バランスが健康、とくにメンタルヘルスに及ぼす影響について、筆者らが行っている実証研究を中心に紹介した。最後に、ワーク・ライフ・バランスと健康に関する今後の研究の展望について言及した。(著者抄録)