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我が国は、先進諸国の中でも幸福感得点が低いことが示されている。こうした結果を得た調査ではしばしば、「とても不幸」を0、「とても幸せ」を10とする11段階で幸福感の評定を求めるが、我が国で実施された調査では中間カテゴリである5と8(もしくは7)の選択肢の選択率が高いという特徴があることが指摘されている。増田ら(2016)は、回答に関して特定の指示をする項目を設けることで、心理尺度の項目文を読まない回答者を検出した。そして、このような指示の非遵守者が過度に中間選択をすることから、尺度得点の平均値が中心点に近くなり、散らばりが小さくなることを明らかにした。本研究ではCloningerのパーソナリティ理論に基づいて作成されたTemperament and Character Inventory (TCI-140)に含まれる4つの妥当性項目で、項目文の指示に従わない回答者を検出した。そして、このような回答者を除外すると、中間選択の突出が消滅し、幸福感の高い人の割合が増えることを明らかにした。

仕事への適応やメンタルヘルスの変化の仕方には個人差があるものと思われるが、従来の研究はメンタルヘルスに影響を与える一般的な要因を検討するだけにとどまっている。本研究では、新人看護師の4時点での抑うつ度得点から、こうした変化のパターンについて検討した。すると、克服型、一時軽減型、悪化型の3パターンに分類された。またこれらのパターンにおける、抑うつ度が上司先輩のサポートの程度に伴って変化することを見出した。

社会調査において、複数の項目リストの中から「あてはまるものをいくつでも選ぶ」よう求める複数回答質問(multiple answer question: 以下MA)が含まれることがある。MAは、「Yes/No」などの2択で、該当するかどうかの回答を求める強制選択質問(forced-choice question: 以下FC)と、論理的に同等であるが、先行研究ではFCの方が項目選択率が高い。しかし本研究で、回答の指示に従わないような回答者を抽出し、こうした回答者を除いて分析をしたところ、MAとFCの選択項目率の差が小さくなった。すなわち、特にMAで選択肢を読まずに、それを選択しない回答者が多いことが、MAとFCの間に見られる差の一つの原因であった。日本社会心理学会第57回大会論文集　p.181

組織コミットメント、職務満足に加えて、近年注目されてきたJob Embeddedness（JE: 根付き）を取り入れて、看護師の就業継続意思について検討した。各変数はお互い影響を与えあっており、例えば、就業継続意思は、組織コミットメントが高いほど強まるが、特にJEが強い場合にその影響が顕著であった。

3つの設問で回答形式が回答に与える影響を検討した。先行研究と同様に、強制選択質問の方が複数回答質問よりも該当回答率が高かった。複数回答質問において、全項目が一括して提示されたときには項目リストの中盤に位置するが、2つの設問に分割すると、2問目の前半に位置するようになる項目の該当回答率が高くなった。多数の項目を含む1つの設問を、複数の設問に分割して項目を提示すると、初頭効果が繰り返し生じることになって、該当回答率が高くなるものと思われる。

回答形式がグリッド型か個別回答型かで、すべての項目で同じ回答カテゴリを選ぶという同一回答の生起や、心理尺度の後半で中間選択が増加するという傾向に違いが生じるかどうかを検討した。内閣府世論調査の「社会に対する意識」10項目を回答者ごとにランダムに配置し、5件法で回答を求めた。成人1200人を回答形式の異なる以下の4群にランダムに割り振った。群Aでは10項目がグリッドで配置された(グリッド一括)。群Bもグリッドであるが、5項目目の後で再度回答カテゴリのラベルが表示された(グリッド分割)。 群Cと群Dは、10項目のそれぞれで選択肢が用意され、縦に並べられたが、Cでは全項目が同じ大問中に位置づけられていた(大問内個別)。一方Dは、各項目が全く別の設問であるかのように、大問単位で項目番号が付されていた(完全個別)。その結果、A(8.3%)、B(6.3％)、C(5.7％)よりもD(3.7％)の方が、同一回答率が低かった。また群Dだけで、中間選択の増加傾向は見られなかった。すなわち、グリッド型か個別型かではなく、複数の項目が大問単位でまとまっているかどうかが、中間選択の増加や同一回答の生起に影響を及ぼすことが示された。

増田・坂上・森井(2019)は、調査の開始時に「真面目に回答する」という宣誓を求めると、同一回答や中間選択などが少なくなることを見出した。また増田・大野(2019)では、WEB調査で設問を必須回答とすることと、宣誓の影響を検討した。その結果、非回答が可能かどうかは回答に影響を及ぼさなかったが、宣誓を求めると指示項目での非遵守や、「わからない」(DK)の選択率や特定の回答を指示する項目での非遵守率が減少した。そこで本研究では、パネル調査における初回調査での冒頭宣誓が、2回目の調査での回答者の脱落率や、回答の質に影響を及ぼすかどうかについて検討した。まず4群の回答率は83.3～89.0%で有意な差はなかった。またt1では、冒頭宣誓が求められたA、B群の方が、C、D群よりも、DK回答や非遵守回答、同一回答が少なかったが、宣誓が求められなかったt2では差が無くなるか小さくなった。すなわち、t1での冒頭宣誓はその調査での回答の質は高めるものの、その効果は一時的であった。その一方で、冒頭宣誓に応じるのが、そもそも真面目な回答者だけであったわけではないことも示唆された。

確実／不確実の選択場面の選択結果を手法別に比較することにより、想像のみの場合と実際の選択行動を伴う場合との違いを明らかにし、さらに、選択回数と選択方法が選択行動に与える影響の違いを検討する事を目的とし、３つの実験を行った。選択回数が少ないほど、また選択方法が想像のみである度合いが高いほど、確実性選択の割合が低くなる傾向があることを見出した。

先行研究では、高齢者が若齢者よりも用心深いことが指摘される一方で、確実選択傾向に年齢差のないことを示唆する報告があるなど、一貫した結果が得られていなかった。この研究では、選択機会が複数あるときに確実性効果の年齢差が見られるかどうかを検討する事を目的とした。その結果、高齢者は若齢者に比べて必ずしも常に用心深いわけではないことが示唆された。

不確実状況下での選択に関するこれまでの典型的な手続きでは、複数の選択肢から構成された「選択事態そのもの」が選択行動に及ぼす影響を推測するのが困難であった。そこでこの研究では、このような選択それ自体が持つ性質を同定するための、選択場面間の選択、すなわち「メタ」選択の実験的検討に向けた予備実験を遂行した。3種類の場面から得られた結果から、これらの選択の「質」的な相違が示唆された。

「選択場面間の選好」すなわちメタ選択において、この手続きが選択場面内の個別選択に影響を与えていることが先行研究で示された。本研究では、メタ選択において最も選好が高い選択組についてだけ個別選択を行い、先行研究との比較を試みた。その結果、この手続きでは、全ての選択肢について選択させる場合に比べ、どちらの選択肢も選べる混合選択で選択傾向が逆になることが見出された。

生起確率が同じであるが、期待値の分散の異なる選択場面間でのヒトの選好について取り上げ、制御幻想や選択回数が、この選好にいかなる影響を与えるのかについて検討した。実験内容は１０枚ずつからなる４つのトランプの束のどれかから、カードを1枚引くというものであった。２つの実験の結果はほぼ一貫し、いずれも制約がないときの方が、また選択回数が少ないときの方が大分散場面を好むという傾向が見られた。