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Objective: To clarify the incidence rates of sports injuries, including those due to trauma, overuse, and diseases, a descriptive epidemiological study was conducted in players from the Keio University rugby football club. Methods: The study participants were 368 players who belonged to the Keio University rugby football club from April 2011 through December 2018 (1,049 players/year). We analyzed the incidence per practice day and game, by clinical department category and disease classification, and by unplayable period and severity of the sports injury and disease that led to leave from practice and game during the study period. In addition, we analyzed the incidence of sports injuries and diseases by body part affected, month of onset, orthopedic and neurosurgical disease statuses, and year and month of onset of internal diseases according to clinical department and disease classification. Results: The incidence of sports injuries and diseases was 1.67 cases/player overall, 1.07 cases/player in the orthopedic diseases, 0.25 case/player in the internal diseases, and 0.24 case/player in the neurosurgical diseases (all concussions) over 8 years. The incidence rates per practice day and game were 0.41 and 1.18 cases, respectively. The conditions with the highest incidence rates were as follows: orthopedic diseases of the lower limb, 45%; ligament injuries, 46%; common cold, 40% of all internal diseases; and seasonal and annual cases of gastroenteritis, 35%. Conclusion: This study shows that many cases of ligament injuries of the lower limb were treated as orthopedic diseases; and common cold and gastroenteritis, as internal diseases. All cases of concussion were treated as neurosurgical diseases. Given these facts, steps must be taken to secure the duration of a play.

目的:高齢者の転倒予防は公衆衛生上の重要な課題である.高齢者の転倒は冬季に増加し,約半数が屋内で発生するなどの報告もあるため,本研究は地域在住高齢者における冬季の室温と住宅内の年間の転倒の関連を検討することを目的とした.方法:本研究は地域在住高齢者を対象とした横断研究である.全国の住宅事業者を通して対象者を募集し,964名が参加した.冬季2週間の居間床近傍室温を測定し,覚醒在宅時間帯の平均値から,寒冷群(12℃未満),準寒冷群(12℃以上18℃未満),温暖群(18℃以上)に分類した.過去1年間の転倒経験(つまずき含む)は自記式質問票から把握した.冬季の室温と住宅内の年間の転倒の関連を,ロジスティック回帰分析を用いて検討した.目的変数は年1回以上の転倒有無,説明変数は覚醒在宅時間帯の平均居間床近傍室温とし,年齢,性別,BMI,世帯年収,心身の健康状態,身体活動,住宅環境,地域などを共変量とした.また,年2回以上の転倒有無を目的変数とした副次解析も実施した.結果:転倒と室温に欠損のない907名(平均年齢72.0±6.3歳)を解析対象とした.寒冷群は265名,準寒冷群は553名,温暖群は89名であった.年1回以上の転倒経験者は325名(35.8%)で,そのうち148名(16.3%)が年2回以上の転倒経験者であった.多変量解析の結果,温暖群は寒冷群に比べて年1回以上の転倒のオッズ比は0.49(95%信頼区間:0.26～0.94)と有意に低く,年2回以上の転倒のオッズ比も0.34(95%信頼区間:0.12～0.93)と有意に低かった.結論:冬季の居間の床近傍室温が高い住宅に居住する高齢者は,住宅内で1年間に転倒するオッズ比が有意に低かった.住宅内で長時間を過ごす高齢者にとって,冬季に良好な温熱環境を保つことは,住宅内の転倒予防に寄与する可能性がある.(著者抄録)

OBJECTIVE: To evaluate exercise intervention efficacy for the prevention and treatment of sarcopenia in the elderly. METHODS: We conducted a systematic literature search of randomized controlled trials in the Physical Activity Guidelines Advisory Committee Report (before 2007), Pubmed, the Cochrane database, and Igaku Chuo Zasshi (January 2006 to August 2009). DATA EXTRACTION: Two authors independently extracted relevant data. A total of 951 articles were found by search engines, and 9 studies were finally selected after a review by 2 experts. The content of these studies, especially duration, sets, periods, frequency, and intensity of exercise intervention were extracted and summarized in a results table. Five of 6 articles concluded that high-intensity resistance training significantly increased soft lean tissue and muscle mass. The remaining 3 articles indicated that moderate-intensity resistance training did not affect soft lean tissue or muscle mass. CONCLUSION: This systematic review suggested that high-intensity resistance training with sufficient periods, frequency, repetitions, and sets is effective to counteract the loss of muscle mass associated with advancing age.

背景:身体活動が健康増進に有益なことは明らかになっているが,非活動的な者は多い。そのため地域(ポピュレーション)レベルの身体活動促進に関する知見の蓄積は重要である。近年,コミュニティ・ワイド・キャンペーン(Community-Wide Campaign;CWC)のような複合的なポピュレーション介入が推奨されているが,エビデンスは十分でない。厚生労働省では,健康づくりのための身体活動指針(アクティブガイド)を発表し,身体活動促進の普及啓発を行っている。今後,地域でどのようにアクティブガイドを活用できるかを検討し,知見を蓄積していくことが重要である。目的:本研究はアクティブガイドを活用したCWCが,ポピュレーションレベルで住民の身体活動量増加につながるかを明らかにすることを目的とした。方法:研究デザインは神奈川県藤沢市の全13地区を非ランダムに介入4地区,対照9地区に割り付けるクラスター・非ランダム化試験である。介入期間は2年間(2013年7月〜2015年6月)とし,対照地区は従来の保健施策を行った。介入は60歳以上の高齢者を主ターゲットとし,(1)情報提供,(2)教育機会,(3)住民間のサポート・コミュニティ形成促進,の要素から構成した。主要評価項目は質問紙で求めた身体活動時間であり,介入前後に藤沢市が20歳以上の住民を無作為抽出して行う質問紙調査の結果を用いて比較する。副次評価項目はアクティブガイドの認知・知識のある者の割合の変化,身体活動の意図がある者の割合の変化等である。介入全体の評価は,RE-AIMモデルを適用する。(著者抄録)

摂取量をたまごの大きさで回答する「たまごの大きさで数える食事チェックシート」の簡単版を開発した.質問用紙は,両面カラー印刷,仕上がりA4版サイズ,二つ折,全4ページの様式とした.質問用紙は,表紙,回答方法の説明,食事内容回答,生活習慣回答ページの4つの構成とした.食事内容回答ページは,見開きページにして一覧で見ることができるようにした.個人結果票は,カラー印刷,A4版サイズ,1枚とし,食事配膳区分を中心とした結果表示とした.摂取量は,たまごの大きさでどのくらいか回答できるため,摂取重量が不明でも本人が回答しやすいものであること,食事配膳区分でのみ回答をするため,質問の項目が少なくなり,食事に興味があまりない方への食事調査で回答のハードルを下げること,食育イベント等で来場した方へ短時間で結果を配布することが可能になると考えられる.妥当性と再現性は,現在解析中である.(著者抄録)

目的:本研究は,成人を対象とした身体活動ガイドラインにおける認知・知識の評価方法の特性や,身体活動ガイドラインの認知・知識と身体活動量の関連について網羅的なレビューを実施することで,これまでの国内外の研究動向を整理し,今後の研究課題の探索と提言を行うことを目的とした。方法:データベースはPubMed,PsycINFO,医中誌を用いた。検索語は「ガイドライン」,「認知または知識」,「身体活動または座位行動」に関するキーワードが含まれるように選定し,検索式を設計した。設定した適格基準を基にスクリーニングを実施して採択の可否を判定し,論文の概要を抽出した。結果:2001年以降に発表された25編を採択した。身体活動ガイドラインの認知の評価方法は純粋想起法と助成想起法に大別された。純粋想起法と身体活動量の間には正の関連を認めたが,助成想起法では結果が一貫していなかった。ガイドラインの知識の評価方法は多様であり,推奨量を数値で回答させる評価方法が多かった。ガイドラインの知識では,推奨量を数値で回答させる・選択肢から適切な推奨量を回答させる研究で身体活動量との正の関連を認めた研究が多かった。座位行動を評価した研究は1編のみであった。結論:身体活動ガイドラインの認知・知識の評価方法は,研究間で異なっており,身体活動量との関連は結果が一貫していなかった。認知・知識の評価方法の確立と客観的な身体活動・座位行動の評価による研究の蓄積が今後の課題である。(著者抄録)

(目的)健康増進施設で複合的トレーニングを実践する高齢者の全身持久力と血圧との関連を縦断的に検討すること.(方法)対象は,藤沢市保健医療センターで複合的トレーニングを実践する高齢者585人(男性244人:平均年齢71.0(標準偏差6.8)歳,女性341人:67.8(7.3)歳)であった.2017年から2021年の5時点のうち,2時点以上取得可能であったメディカルチェックデータを用いた.統計解析は線形混合効果モデルを用い,1時点あたりの血圧値の変化を推定した.収縮期血圧,拡張期血圧,脈圧を従属変数,全身持久力(最高酸素摂取量)を独立変数,年齢,肥満有無,喫煙有無を調整変数としたモデル1,モデル1に降圧剤服用有無を加えたモデル2による分析を性別に実施した.(結果)取得したメディカルチェックの回数は,2回が最も多かった(男性42.6%,女性51.6%).最高酸素摂取量の増加が収縮期血圧の低下に影響することが示された(モデル1:男女,モデル2:女性のみ),拡張期血圧では関連を認めなかった.脈圧では両モデルにおいて男女ともに有意な関連が認められ,モデル2においては,最高酸素摂取量が1mL/kg/min増加することによって男性0.27mmHg,女性0.45mmHgの脈圧低下が認められた.(結語)地域在住高齢者において,全身持久力の増加が収縮期血圧と脈圧の低下に影響することが示された.(著者抄録)