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はじめに:本報告では、身体活動促進プロジェクト「ふじさわプラス・テン」を紹介し、健康教育、ヘルスプロモーションの評価方法・結果の活用について参考となる情報を提供することを目的とした。内容:ふじさわプラス・テンは、健康づくりのための身体活動指針(アクティブガイド)の"プラス・テン(今より10分多くからだを動かそう)"をキーメッセージとして、神奈川県藤沢市と協働で多面的なポピュレーション介入を実施している。本プロジェクトは2013年から2年間4地区で実施し、その効果を前後2回の市民アンケートで評価した(フェーズ1)。RE-AIM評価より、住民への到達度は低く、アクティブガイドの知識は向上したものの、身体活動量は変化がなかった。2015年からは、フェーズ1の課題を考慮して全地区に応用した(フェーズ2)。介入の到達度向上を目指し、住民参加による普及を意図したグループ運動介入に注力した。グループ運動実施高齢者は1年後に体力が増強し、身体活動・認知機能が維持された。本研究への参加者は1年後に21%増加した。グループ活動を円滑に進めるための特徴をルール、ロール、ツールの観点から抽出・整理し、マニュアルを制作した。これらの成果は市の健康事業などで活用されている。結論:本プロジェクトはRE-AIMによる評価と戦略の改善により、ポピュレーションレベルの身体活動促進に取り組んできた。そして得られた知見を市の施策に還元し、取り組みを拡大している。日本では取り組み自体の増加に加え、RE-AIMモデルなどの評価の枠組みを活用した普及・実装手法のさらなる蓄積が必要である。(著者抄録)

身体活動は多くの健康上の効果が認められているにもかかわらず,不活動者は世界的に増加している.蔓延する身体不活動の問題に世界レベルでより積極的に取り組むため,2018年5月の世界保健総会で決議され,6月に世界保健機関がGlobal Action Plan on Physical Activity 2018-2030(GAPPA)を発表した.GAPPAでは,身体不活動を減らし,健康的で持続可能な世界をつくるため,「アクティブな社会を創造」「アクティブな環境を創造」「アクティブな人々を育む」「アクティブなシステムを創造」という4つの戦略目標とそれぞれの目標に4-6項目,計20の政策措置が設定されている.これらの戦略目標及び政策措置はそれぞれ独立したものではなく,相互に関わり合っており,システムベースのアプローチにより,コベネフィットを生み出し得るものであり,各分野が協調して取り組むことで成し得るものである.アウトカムは健康だけでなく,持続可能な行動目標(Sustainable Development Goals,SDGs)の多くの項目にもつながっていく.長期的なオリンピック・レガシーを考えたとき目指すものが共有できそうだ.今後各レベルでステークホルダーが集まりGAPPAを咀嚼し自分たちに合ったシステム図を描き,実行・再評価・共有し,スケールアップしていく必要がある.(著者抄録)

はじめに:身体活動はがんの罹患および死亡のリスクを下げることが多くの研究で証明されている。がんサバイバーにおける身体活動の効用のエビデンスも集積されている。観察研究によれば、がん診断後の身体活動とその後の予後の改善に関連があることが示されており、がん診断後に運動を続けている群ではその後のがん関連死亡リスクが50%まで低下する。介入研究では、体力の改善、QOL改善、不安やうつ・疲労の軽減、気分の改善、ボディイメージ・体組成等への効果、がんリスクやアウトカムに関連するバイオマーカの改善などが示されている。身体活動の実状:これらのエビデンスをもとに、アメリカがん協会・アメリカスポーツ医学会は、がんサバイバーの身体活動として、中等度の有酸素系身体活動を週に150分(高強度なら75分)、レジスタンス運動は週2回実施すること、および座位時間を減少することを推奨している。しかしながら、推奨量の充足者は30%未満という報告もある。実生活で身体活動を高く保つために実現可能な方法を社会に定着させていく必要がある。社会実装に向けて:2017年の臨床実践ガイドライン(カナダ)では、一人で自宅で行うより、集団で実施する運動の方が効果的であることが示されている。状況に応じて、指導下に運動を行う機会を設けることと身近な日常生活全般で身体活動を促進することに加えて、これらを長期的に実行できることが重要である。(著者抄録)