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日本では20代女性の約2割が低体重(BMI<18.5kg/m2)に該当し,先進国の中でも突出して高い割合を示す.低体重や低栄養は,骨量の低下や月経異常,耐糖能異常,サルコペニア様変化,さらには抑うつや疲労感などの全身症状と関連し,若年期から中長期的な健康に深刻な影響を与える.こうした背景には,痩身志向の社会的浸透,SNSやメディアによる影響,GLP-1受容体作動薬の適応外使用の拡大,さらには貧困などの社会経済的要因が複雑に絡んでいる.しかし,現行の医療・健診制度では肥満に対する対策は進む一方で,低体重への系統的アプローチは十分に整備されているとは言い難い.本稿では,日本肥満学会を中心に複数の関連学会と設置した専門ワーキンググループの議論に基づき,骨量の低下,月経異常,体調不良を呈する低体重・低栄養状態を新たな疾患概念「女性の低体重/低栄養症候群(Female Underweight/Undernutrition Syndrome,FUS)」として提案する.FUSは,低体重または低栄養を背景とし,それに起因する多様な身体的・精神的健康障害を包括する概念であり,診断基準の明確化,早期発見,予防介入の枠組み構築を目指す.あわせて,スティグマ対策,教育・産業界との連携,健診制度への導入,社会的要因への包括的対応が求められる.FUSの提案を通じ,女性の健康とボディイメージをめぐる社会的課題への包括的介入が進展することが期待される.(著者抄録)

＜文献概要＞コレがわかる!痩せによる健康障害がある,あるいはそのまま放置すると痩せによる健康障害を生じる可能性がある状態として「不健康やせ」の概念が提唱されています.本稿では,小児における痩せの考え方と予防・早期介入について解説します.

＜Key Points＞(1)やせの原因となる食習慣は明らかでないが、小食、偏食のほか、さまざまな生活習慣との関係が疑われる。(2)女子のやせでは、やせ願望に伴う食習慣に注意が必要である。(3)アスリートでは、常に利用可能エネルギーの不足に配慮した栄養学的指導が必要である。(著者抄録)

＜文献概要＞POINT　こんな時は要治療 肥満あるいはやせの明確な基準を満たさない「肥満気味」「やせ気味」であっても,二次性肥満あるいは症候性やせ(各初期段階を含む)と診断された場合には,各原疾患に対する治療が必要である.こんな時は経過観察 二次性肥満あるいは症候性やせの原疾患を特定できなかった場合には,経過観察を行う.主に食事および運動(活動)に関する「健康的な生活習慣」の指導を行い,「肥満気味」あるいは「やせ気味」の状態の改善を認めるかどうか,一方で何らかの原疾患の診断につながるような症状を生じてこないかについて,注意深く観察する.経過観察に際しては,一部,学校保健室との連携を考慮してもよい.

＜Key Points＞(1)初期治療の3原則は、病識の獲得、安静(運動制限)、栄養摂取である。(2)1日3回、毎食決められた時刻に決められた量を残さず摂取することを継続する。(3)食事介助を含むさまざまな心理的サポート、および再栄養症候群の予防が必要である。(著者抄録)

＜文献概要＞Key Points　(1)肥満・やせ共通の治療基盤として,病識獲得,食事・運動の評価,成長曲線の活用が重要である。(2)肥満・やせに対する食事・運動(安静)の各指導内容は異なるが,いずれも個別評価に基づく具体性が重要である。(3)肥満・やせに対する心理サポートは,いずれも治療継続(脱落防止)のためにも必須である。

＜文献概要＞近年,胎児期や幼少期からの環境や生活習慣と成人期の生活習慣病との関係に関する研究(ライフコース疫学)が注目されている.成人期の生活習慣病予防のためには,小児期の肥満はもちろん,次世代に関する観点からはやせへの対応も必要であり,今後は,すべての小児が適切な体型や生活習慣を維持するための教育や介入が求められる.またわが国では,小児生活習慣病予防健診の充実が政策として図られる可能性もある.小児の生活習慣の問題は社会の変化の影響を受ける.小児科は,生活習慣病予防に関しても,より小児保健学的な観点で,すべての小児とその家族の健康への支援,リスクへの対応,より良い環境の整備まで広く大きな目標に向かっている.

神奈川県内の中高一貫校(男女共学)では、2018年度夏季休業中の部活動において熱中症が、校内、校外合わせて30件発生し、2017年の8件に比べて大幅に増加した。2018年度の夏は、夏季休業開始早々から、保健室において熱中症と判断される運動部生徒への対応が多く、学校は熱中症の発生を減らすために熱中症予防策を設けた。この予防策は、熱中症発生状況に応じて、教員と保健室スタッフが相談し、2回の見直しが行われた。今後の熱中症予防策を検討するため、見直しした対策ごとの熱中症発生者数と暑さ指数(Wet Bulb Globe Temperature:WBGT、湿球黒球温度)の関係を解析した。また、熱中症罹患者を対象にアンケート調査を行った。2018年度からの熱中症予防策に従い、暑さ指数を基準とした活動制限を設けたことで熱中症発生の抑制につながった。熱中症罹患者アンケート調査では、大部分の者では、個人の身体面における熱中症発症リスクや、個人レベルの予防策における問題点は認められなかった。個人の予防対策のみで熱中症発生を防止することは難しく、学校全体で予防策に取り組む必要がある。(著者抄録)

思春期における成長は、前思春期に身長SDスコアが低い子は成人身長SDスコアが高くなる方向に、身長SDスコアが高い子は成人身長SDスコアが低い方向に変化する。前思春期の身長の程度で、実際の身長がどのように変化しているかを、既報の小城成長研究の男子227名、女子200名の縦断的成長記録で検討した。前思春期の身長SDスコアにより4群にわけた(A群≧75パーセンタイル、B群50～75パーセンタイル、C群:25～50パーセンタイル、D群≦25パーセンタイル)。前思春期から成人身長までに、A群とD群の身長SDスコアの中央値の差は、男女それぞれ0.60SD、0.46SD小さくなっていた。思春期開始時年齢に対して、各群の思春期開始時身長の一次回帰式は、正の強い相関(p<0.0001)を示し、思春期の伸びの一次回帰式は、負の強い相関(p<0.0001)を示した。思春期開始時身長と思春期の伸びの和である成人身長の一次回帰式は、男子A群を除いて弱い正の相関を示し、思春期が遅いほど成人身長が高くなる傾向を示した。しかし、その傾きの平均は、男子で0.84、女子で1.20であり、1年思春期が遅いと成人身長が約1cm高くなるという程度であった。7歳から16歳迄の縦断的成長記録のある症例において、男女とも4群間の6歳から17歳迄の縦断的成長は、ほぼ平行に推移した。7歳時の各群間の身長の有意差(p<0.0001)は16歳時にも認められており、7歳から16歳迄の伸びに、群間に有意差はなかった。また、D群と他の群間の7歳時の身長差と16歳時の身長差にも有意差がなく、小柄な子ども(D群)の身長は、成人身長までの間に他の群の子どもの身長に追いついていない。思春期前後の身長SDスコアの変化は、実身長の差の変化によるものではなく、年齢により身長の標準偏差が異なるために、計算上認められる現象である。(著者抄録)

© 2018 The Author(s). Background: The aim of our study was to clarify the attitudes of pediatricians toward children's consumption of ionic beverages. Methods: A questionnaire survey of pediatric practitioners' attitudes toward the consumption of ionic beverages was administered to 537 doctors under 60 years of age who were members of the Japanese Pediatric Society. Results: We received 215 valid responses from 182 board-certified pediatric specialists and 31 non-specialists. Approximately 60% of respondents recommended ionic beverages either often or sometimes. About half of all respondents cautioned patients about excessive consumption. About 40% had experienced at least one instance of excessive consumption characterized by acute symptoms including vomiting, diarrhea, and pyrexia. Specialists were more likely to recommend ionic beverages for oral rehydration than did non-specialists. Non-specialists more often recommended ionic beverages to patients with pyrexia. Conclusions: Pediatricians' attitudes toward children's consumption of ionic beverages were generally appropriate. Pediatric specialists' attitudes were more appropriate than were those of non-specialists.

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として行われた外出自粛を伴う長期の休校措置が小児の体型に与えた影響について、特に男子小中学生の腹部肥満に着目して検討を行った。2015～2020年度に都内および神奈川県内の私立小中学校、計5校に在籍した男子児童生徒のべ13,908人を対象とし、2020年度における腹部肥満の割合(腹囲あるいは腹囲身長比により判定)について、過去5年度(2015～2019年度)を対照として比較検討を行った。さらに腹部肥満と判定されても肥満度あるいはbody mass indexにより肥満と判定されない場合を潜在的な肥満、すなわち「かくれ肥満」と定義して、同様の比較検討を行った。2020年度の腹部肥満、および「かくれ肥満」の割合は、小中学生ともに、その多くが他年度より比較的高値を示した。特に小学生全体における検討では、腹部肥満、および腹囲身長比により判定される「かくれ肥満」の割合において、すべての他年度と比較して有意に高値であった。一方、中学生では、特に「かくれ肥満」の割合において他年度との有意差をほとんど認めなかった。2020年度における腹部肥満の割合が他年度より比較的高値であった要因として、外出自粛を伴う休校措置に関連する生活習慣の変化、特に座位時間の増加や運動時間の減少などを考える。こうした生活習慣の変化は、小学生においてより強く影響した可能性を考える。(著者抄録)

新型コロナウイルス感染症対策として行われた長期の休校措置が小中学生の体型に与えた影響を評価するため、2020年度の学校健康診断における肥満傾向・やせ傾向の実態について検討した。2015～2020年度に在校した男子のべ13,890人、女子のべ6,151人を解析対象として、2020年度における肥満傾向・やせ傾向の割合について、性別、学年別に過去5年度(2015～2019年度)を対照として比較検討した。2020年度の肥満傾向の割合は、小学生男子において有意に高値であった。肥満の程度別の検討では、小学生男子の軽度肥満、中学生男子の中等度肥満において、2020年度の割合は有意に高値であった。女子では有意差を認めなかった。2020年度のやせ傾向の割合は、小学生男子において有意に低値を示したが、有意な高値を示した群はなかった。本研究では休校期間中の生活習慣に関する調査は行っていないが、肥満傾向の増加を男子に多く認めたのは食事の増加の影響、特に小学校中学年以降に顕著であったのは食事の増加に加えて運動不足の影響に起因した可能性を考えた。次なる休校措置に際しては、特に小中学生男子に対して肥満予防に重点をおいた生活指導を行うことが望ましい。(著者抄録)

2023/2024シーズンは,新型コロナウイルス感染症流行後,5期ぶりにインフルエンザが流行した。神奈川県の一中学校におけるインフルエンザの流行のピークは,1年生10月,2年生7月,3年生11月と学年ごとに異なり,三峰性の分布を示した。同中学校のインフルエンザ罹患率は40.4%であり,インフルエンザウイルスA型に1回以上罹患した者は33.9%,B型に罹患した者は5.3%と,A型が中心に流行した。インフルエンザワクチン接種率は39.8%であり,中学2年生,3年生では2022/23シーズンより低値であった。ワクチン接種者のうち感染ピークの2週間前までに接種していた者は6.3%に止まり,流行が早期になったことでワクチン効果が十分に発揮されなかったこと,およびワクチン接種率が低値であったことが流行規模の拡大に繋がったと考えた。抗インフルエンザ薬の処方内訳は,ラニナミビル44%,バロキサビル17%,オセルタミビル15%,ザナミビル6%と単回投与薬が好まれていた。既報告と比較してバロキサビルの処方頻度が低下していた。同薬剤は小児において耐性株を発生しやすいことが報告されており,今後も継続的な処方状況の調査が望まれる。(著者抄録)

Early intervention to manage high blood pressure (BP) in young adulthood is a promising approach for the prevention of future cardiovascular diseases. We aimed to examine the ability of childhood health information to predict the incidence of young adults with high BP. This cohort study included baseline clinical data of Japanese individuals aged 12–13 years. A total of 1129 participants were followed up for an average of 8.6 years. We examined the association of childhood variables consisting of body weight, body mass index, systolic BP, white blood cell count, red blood cell count, hemoglobin, hematocrit, platelet count, uric acid, total cholesterol, high-density lipoprotein cholesterol, and low-density lipoprotein cholesterol with the development of high BP defined as ≥120/80 mmHg at 18–22 years old. At follow-up, the prevalence of high BP was 42.2% in men and 7.7% in women. Young men with high BP had childhood baseline characteristics that included higher body weight, body mass index, systolic BP, red blood cell count, hemoglobin, hematocrit, and uric acid than normotensive men. Young women with high BP had higher body weight, systolic BP, and uric acid at baseline. Multivariable logistic regression analysis revealed that a model including body weight, systolic BP, hematocrit, and uric acid had the highest predictive power (AUC 0.65 [95% CI, 0.62–0.69]) for men, and a model including body weight, systolic BP, and uric acid had the highest predictive power (AUC 0.70 [95% CI, 0.58–0.81]) for women. Comprehensive childhood health information contributes to the prediction of high BP in young adults.

A national immunization program using two doses of live attenuated varicella vaccine was introduced for children aged one to two years in Japan in October 2014. Varicella cases declined after 2014, and immunological status against varicella among vaccinated children changed in post-vaccination era. A retrospective observational study of anti-varicella antibody seroprevalence, varicella vaccination status, and history of varicella among 528 students in the first grade of elementary school was conducted. The percentage of students who received at least a single dose of varicella vaccination increased from 67% (187 of 279 students) in 2007–2008 to 91% (226 of 249 students) in 2017. Students with a history of varicella decreased from 114 of 279 (41%) in 2007–2008 to 48 of 249 (19%, P < .01) in 2017. Among them, the rate of breakthrough varicella after a single dose of vaccine in students with a history of varicella significantly increased from 38% (43 of 114 students) in 2007–2008 to 58% (28 of 48 students) in 2017 (P < .05). The antibody-positive rate significantly decreased from 50% among subjects without varicella zoster who received a single dose (95%CI: 41–58%) in 2007–2008 to 29% (95%CI: 21–38%) in 2017 (P < .01). The antibody-positive rate among students without varicella history who received two doses of vaccine was only 43% (95%CI: 32–55%) in 2017. The number of varicella infections and antibody-positive rate among students without history of varicella who received varicella vaccination decreased after the introduction of a national immunization program.