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肥満度・BMIは過体重の評価指標であるが、便宜上、肥満の評価指標として代用する。肥満・過体重の判定の国際的な標準指標は、成人・小児を問わずBMIであるが、わが国では小児においては歴史的に肥満度が広く用いられている。肥満度算出のための標準体重の算出方法には複数の方法が存在することに注意が必要である。日本人小児の体格評価には2000年度データから算出した基準値を標準値として用いることが妥当とされているが、その限界にも留意する必要がある。(著者抄録)

＜Key Points＞(1)生活習慣病予防には、小児期早期から望ましい食習慣を身につけていく必要がある。(2)食育の観点からも、共食、朝食摂取、バランスの良い食事、薄味に慣れること、よく噛むことなどの望ましい食習慣が求められている。(3)すでに身についた望ましくない食生活(食習慣)を変容させるためには、認知行動療法などの知識を生かした食育も必要になる。(著者抄録)

＜Key Points＞(1)母乳栄養において不足しやすい栄養素に対しては、母親の栄養摂取の注意など適切な対応が必要である。(2)母乳栄養児の成長に対しては、その特性を十分に理解した診療が必要である。(3)母体のウイルス感染症や薬剤摂取に対しては、安易に母乳栄養を中止するのではなく、個別のていねいな対応が必要である。(著者抄録)

小学受験校1年生1008人(男648人、女360人)、2年生895人(男579人、女316人)の視力検査結果(2013〜2016年度)を、学校保健統計調査の全国平均と比較検討した。小学受験校では視力1.0未満の者の割合が、1年生(47.4、44.0、51.8、41.5%)(2013〜2016年度)、2年生(30.8、24.8、36.7、38.6%)(2013〜2016年度)ともに、いずれの年度においても全国平均に比べて高かった。また、全国平均では2年生の視力1.0未満の者の割合は1年生に比べて高いが、小学受験校では、2年生の視力1.0未満の者の割合は1年生に比べて減少していた。小学受験校では、1年生では受験を原因とする仮性近視状態および非器質性視力障害が存在し、入学後の環境変化にともない2年生において一部改善した可能性が考えられた。また、視力検査方法も、1年生時の視力が2年生時に比べて劣っていた一因である可能性が推測された。(著者抄録)

現在学校において行われている結核検診は多くの労力を必要としているが、小児結核患者の発見に結びついていないのが現状である。東京都および神奈川県の小中学校4校に2007-2017年度に在校した小学生のべ9,418例、中学生のべ21,495例を対象に実施した結核検診成績の変遷から、結核検診の今後のあり方を検討した。結核検診は、「学校における結核対策マニュアル」に準拠した問診調査を事前に行い、学校健康診断時の診察結果と合わせて精密検査対象者を決定した。精密検査対象者は小学生95例(1.0%)、中学生284例(1.3%)であった。受検理由では、高蔓延国居住歴:小学生32例(0.34%)、中学生153例(0.7%)、BCG未接種:小学生40例(0.4%)、中学生92例(0.43%)が多く、結核罹患歴:小学生0例、中学生2例(0.01%)、予防投薬歴:小学生2例(0.02%)、中学生7例(0.03%)、結核の家族歴:小学生4例(0.04%)、中学生21例(0.1%)、自覚症状:小学生17例(0.18%)、中学生22例(0.1%)は少なかった。対象期間中に結核と診断された者はいなかった。本邦の新規結核患者では海外で出生し5年以上前に入国した者の頻度が増加しており、小児の結核感染者ではBCG未接種者の割合が増加している。海外居住歴のある者およびBCG未接種の小中学生は増加傾向にあり、結核検診の精度向上には、高蔓延国居住歴に関する問診内容の見直し、およびBCG未接種を対象とした定期検診の実施が有用である。(著者抄録)

日本小児科医会より小児科医250名を無作為に抽出し、各施設を受診する2～5歳児の母親各20名並びに医師を対象に、2019年10月～12月に無記名自記式質問紙調査を行った。母親・児の食生活状況は平成27年度乳幼児栄養調査を参考とし、母親のヘルスリテラシー(HL)は高泉らの「健康的な食生活リテラシー」の尺度を用い、医師についてはCliffordらの医療従事者におけるHLの評価方法などを参考に質問紙を作成した。母親調査では24施設(協力率9.6%)から369名の、医師調査では77名(協力率30.8%)の有効回答が得られた。20歳代の母親は30歳代以上と比較して、間食の与え方、食事で気をつけている事に関わる"好ましい態度"並びに食生活リテラシースコアが低く、健康情報源としてSNSの活用頻度が高かった。約半数の医師は母親のHLに対して配慮をしていたが、逆説明の実践は約10%であった。

小城成長研究データを用いて、思春期における暦年齢、骨年齢に対する成長率を思春期開始時期別群において検討した。対象は、7回以上の縦断的成長記録と骨年齢があり、eye fit法で成長学的思春期を同定できた男子227例。思春期開始時の暦年齢の平均-1 SD未満を思春期が早い群(Group A:36例)、平均±1 SD以内を思春期開始年齢が平均的な群(Group B:153例)、平均+1 SDを超える群を、思春期が遅い群(Group C:38例)とした。ピーク成長率(PHV)時の平均(±SD)暦年齢、身長、骨年齢、ピーク成長率(PHV)はそれぞれ、12.88±0.94歳、153.1±5.5cm、12.9±0.5歳、9.9±1.3cm/年であった。平均PHVと平均PHV暦年齢は、Group A、B、Cそれぞれ、11.0cm/年、9.9cm/年、9.1cm/年、および11.81歳、12.80歳、14.22歳と3群間に有意差が認められたが、平均PHV骨年齢はそれぞれ、12.7歳、12.9歳、13.0歳で、A、C群間のみ有意差が認められた。PHVの大きさは、思春期開始からPHV時までの骨年齢の進行度(Δ骨年齢/Δ暦年齢)と有意な正の相関(r=0.413、p<0.0001)を示した。思春期における成長率は、性ホルモンの作用によって上昇するが、PHVに達するのは男子では骨年齢13歳頃である。PHVの大きさは、思春期開始からPHVまでの骨年齢の進行度の速さに相関する。思春期が早いほうがこの間の骨年齢の進行度が速いために、PHVが大きく、思春期が遅い方がこの間の骨年齢の進行度が遅いために、PHVが小さい。(著者抄録)

健常女子において、身長計測に基づく成長学的な方法で、二次性徴に基づく生物学的思春期開始に近似する年齢と身体計測の基準値を作成した。小城成長研究の女子のうち、7回以上の縦断的測定記録のある対象者325例のうち、eye fit法で成長曲線を描いて成長スパートの開始時期を推定することができ、その前後に骨年齢が測定されていた200例を対象とした。最終計測時の身長を成人身長としたが、最終計測時に成長率が1cm/年以上であるときは、成長率依存予測法による残余成長を加えて成人身長とした。思春期開始時の年齢、身長、体重、骨年齢の平均はそれぞれ、10.1±0.9歳、134.1±6.2cm、29.8±4.8kg、9.8±1.1歳であった。ピーク成長率時の年齢、身長、ピーク成長率の平均はそれぞれ、11.1±0.8歳、141.3±5.6cm、8.2±1.0cm/年であった。成人身長の平均は156.8±5.5cm(-0.2±1.0SD)で、思春期の伸びの平均は22.7±4.6cmであった。女子における成長学的な思春期開始時の基準値を作成した。このような思春期開始時の基準値が、思春期早発症、思春期遅発症の診断基準に反映されること、さらにこの成長学的思春期発来年齢の同定法が思春期の成長に関する診療に役立てられることが望まれる。(著者抄録)

我々は小城成長研究の健常女児200例の縦断的成長記録を用い、思春期開始時までの臨床因子がいかに思春期以降の成長や成人身長に影響するかについて検討した。ステップワイズ重回帰分析にて「思春期の伸び」は「前思春期身長SDスコア(SDS)」が正の、「思春期開始時身長」、「思春期開始時骨年齢」、「前思春期体重SDS」が負の因子として選択された(R2=0.76)。「前思春期から成人までの身長SDSの変化」は「思春期開始時身長」、「思春期開始時暦年齢-骨年齢」、「前思春期BMI SDS」が正の、「前思春期体重SDS」と「思春期開始時暦年齢」が負の因子として選択された(R2=0.46)。「成人身長」は「思春期開始時身長」、「前思春期身長SDS」、「思春期開始時暦年齢-骨年齢」は正の、「思春期開始時暦年齢」と「思春期開始時BMI」が負の因子として選択された(R2=0.82)。「前思春期から成人までの身長SDSの変化」は、「思春期開始時身長」、「思春期開始時暦年齢-骨年齢」、「前思春期BMI SDS」が大きいほど、「前思春期体重SDS」と「思春期開始時暦年齢」が小さいほど大きくなった。「成人身長」は「思春期開始時身長」、「前思春期身長SDS」、「思春期開始時暦年齢-骨年齢」が大きいほど、「思春期開始時暦年齢」と「思春期開始時BMI」が小さいほど大きくなった。(著者抄録)

小城成長研究データを用いて、思春期の開始時期が暦年齢、骨年齢に対する成長率、ピーク成長率(PHV)に与える影響を検討した。対象は、7回以上の縦断的成長記録と骨年齢があり、eye fit法で成長学的思春期を同定できた女子200例。思春期開始時の暦年齢が平均-1SD未満である児を思春期が早い群(Group A:29例)、平均±1SD以内である児を思春期開始年齢が平均的な群(Group B:140例)、平均+1SDを超える児を、思春期が遅い群(Group C:31例)に分けた。Group A、B、CのPHV時の平均PHVと平均暦年齢は、それぞれ、8.4cm/年、8.3cm/年、7.7cm/年、および10.3歳、11.0歳、12.3歳だった。PHVと思春期開始時年齢との間には、有意な負の相関(r=-0.241、p=0.0005)が認められた。平均PHV時暦年齢は、3群間に有意差が認められた。平均PHV時骨年齢はそれぞれ、10.9歳、11.1歳、11.4歳で、その差は小さかった。骨年齢が8歳代～11歳代の児の成長率は、思春期開始時年齢と有意な負の相関を示した。思春期開始の時期は、暦年齢および骨年齢に対する成長率に影響を与える。思春期の開始が早いと、暦年齢に対するPHVは高く、8歳から11歳代の骨年齢に対する成長率が大きい傾向にあった。(著者抄録)

健常男子において、身長計測に基づく成長学的な方法で、二次性徴に基づく生物学的思春期開始に近似する年齢と身体計測の基準値を作成した。小城成長研究の男子のうち、7回以上の縦断的測定記録のある対象者277例のうち、成長曲線を描いて成長スパートの開始時期を同定でき、前後に骨年齢が測定されていた227例を対象とした。1例ごとに成長曲線を描き、eye fit法により前思春期の2点を結んだ直線と思春期の成長スパート以後の2点を結んだ直線の交点を同定して、それより6ヵ月前を思春期開始年齢として、その時の身長・体重・骨年齢を前後のデータから、思春期開始年齢で比例配分して計算した。身長SDスコア、BMI-SDスコアの算出には、2000年の標準値を用いた。最終計測時の身長を成人身長としたが、最終計測時に成長率が1cm/年以上であるときは、成長率依存予測法による残余成長を加えて成人身長とした。思春期開始時の年齢、身長、体重、骨年齢の平均はそれぞれ、11.29±0.95歳、140.8±6.0cm、34.8±6.3kg、11.0±1.4歳であった。ピーク成長率(最大成長率)時の年齢、身長、ピーク成長率の平均はそれぞれ、12.89±0.94歳、153.1±5.5cm、9.9±1.3cm/年であった。成人身長の平均は170.4±5.7cm(-0.07±0.98SD)で、思春期の伸び(思春期開始時から成人身長までの身長増加量)の平均は29.5±5.2cmであった。男子において成長学的な思春期開始時の基準値を作成した。男子の二次性徴の発達歴がしばしば得にくいことから、このような基準値が、思春期早発症、思春期遅発症の診断基準に反映されることが望まれる。(著者抄録)

小城成長研究の健常男子227例のデータから導き出された、生物学的思春期に近似する成長学的思春期開始の標準値(11.29±0.95歳)をもとに、前思春期から成人身長までの縦断的な成長経過に関与する臨床因子について、Pearsonの相関分析とステップワイズ重回帰分析を用いて解析した。ステップワイズ重回帰分析により、思春期開始時年齢に寄与する有意な正の因子として、前思春期の身長SDスコア(SDS)が選択された(|R|=0.261、R2=0.07)。思春期の伸びに相関する有意な臨床因子には、思春期開始時暦年齢が最も強い相関を示す負の因子として、思春期開始時骨年齢と思春期開始時体重SDSが負の因子として抽出された(|R|=0.711、R2=0.51)。前思春期から成人身長までの身長SDSの変化に相関する臨床因子には、思春期開始時[暦年齢-骨年齢]、身長、身長SDSが正の回帰係数、前思春期身長SDS、前思春期BMI SDSが負の回帰係数を示す有意な因子として選択された(|R|=0.526、R2=0.28)。成人身長と有意に相関する前思春期・思春期開始時の臨床因子には、思春期開始時身長、思春期身長SDSが正の因子として、思春期開始時骨年齢と前思春期のBMI SDSが負の回帰係数を示す因子であった(|R|=0.762、R2=0.58)。前思春期の身長SDSが大きいほど、思春期開始が早くなった。思春期の伸びは、思春期暦年齢が若いほど、思春期開始時骨年齢が若いほど、思春期開始時体重SDSが小さいほど大きくなった。前思春期から成人身長までの身長SDSの変化は、前思春期の身長SDS、BMI SDSが小さいほど、また思春期開始時[暦年齢-骨年齢]が大きく、思春期開始時身長、身長SDSが大きいほど、身長SDSの変化が大きくなった。成人身長は、思春期開始時の身長および身長SDSが大きいほど、思春期開始時骨年齢が若く、前思春期BMI SDSが小さいほど、高くなった。(著者抄録)

2018年9月～2019年2月において、インフルエンザに罹患した神奈川県の小・中・高校生286名に使用された抗インフルエンザ薬について検討した。同シーズン中の抗インフルエンザ薬使用割合はバロキサビルマルボキシル(ゾフルーザ38.2～43.5%)が最多、次いでラニナミビル(イナビル28.0～34.1%)、以下オセルタミビル(タミフル)ザナミビル(リレンザ)の順であり、オセルタミビルは中学生(5.8%)での使用割合が低く、小学生(13.2%)との間で有意差を認めた。医療機関を受診するも無投薬であった者は5.9%～7.0%であった。小学生に対する診療科別処方割合については小児科、内科間に有意差は認めなかった。我々の過去のデータからも抗インフルエンザ薬は新薬が好まれる傾向がある。2018年3月に承認されたキャップ依存性エンドヌクレアーゼ阻害薬であるバロキサビルマルボキシルについては、単回内服による治療が可能であり吸入が困難である小児に対してのコンプライアンスが高く注目が集まった。その一方で、耐性変異ウイルスの出現が問題となっており、このウイルスが検出された患者の罹患期間の延長、2次性細菌性肺炎発症のリスク増加、さらに未投薬患者からの同ウイルス検出も報告されている。投与する医師も慎重に抗インフルエンザ薬を選択する必要がある。(著者抄録)

小学校における学校感染症対策の実際について報告する。2013年度開校の神奈川県下私立小学校に2013-2017年度に在校した小学生のべ1,584人を対象とし、受けた予防接種や罹った感染症についての保健調査を、入学時および、在学中の学期毎に継続して行った。在学中に学校感染症に罹患した場合は、治癒して登校を再開する際に主治医からの「学校感染症登校許可証明書」の提出を求めた。「学校感染症登校許可証明書」の提出件数は、2013年度64件、2014年度86件、2015年度153件、2016年度146件、2017年度216件であった。証明書の提出を求めた疾患は、インフルエンザが最も多く、次いで溶連菌感染症、感染性胃腸炎が多くみられた。証明書の提出時期は、インフルエンザの流行時期である1～2月に集中した。罹患状況および予防接種の調査を入学時に加えて入学後に定期的に行うことは、学校感染症の実態把握や感染症流行時の迅速な対応に有効である。学校感染症罹患時の登校許可証明書の運用は、感染症流行状況の把握ならびに感染症罹患後に不十分な回復状態で登校を再開し流行を拡大させる状況を防ぐために必要である。今後はインフルエンザワクチンの接種率を向上させ、インフルエンザの流行抑制および合併症予防を図ることが課題である。(著者抄録)

2014年10月に我が国で水痘ワクチン定期接種が導入され、既に4年が経過する。定期接種対象外である学童から思春期における集団免疫の推移を把握する事も今後の水痘対策として重要と考え、2015年度から2017年度に神奈川県私立一貫校に入学した小学1年生、中学1年生、高校1年生を対象に健康調査書、血液検査より疫学的に検討した。ワクチン接種率は中学、高校1年生では未接種者が30%程度認められた一方で小学1年生では90%以上に接種歴があり、2回接種者についても2017年度には29.5%まで増加した。水痘罹患率は中高1年生において約50%で推移していたが、小学1年生は2017年度に5.7%に減少し、定期接種による効果と考えられた。ワクチン有効率は1回接種で90%台前半、2回接種で97～99%と高かった。抗体陽性率は中高1年生が80～90%程度、小学1年生は約50%であった。経時的には中学1年時に抗体陽性であった者のうちの4.6%(436名中20名)が高校1年時に陰性化した。定期接種対象外の若年者では今後さらに水痘ウイルスへの接触機会が減ることから、水痘抗体価が低下する者の割合の増加が懸念されるため、水痘ワクチン追加接種の検討が重要と考えられる。(著者抄録)