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ヒト胎盤灌流法におけるフルボキサミンの胎盤透過特性について検討した。すべての灌流実験において、胎盤からの灌流液の漏出はほとんどなく、胎児側灌流圧は60mmHgを超えない値を示した。胎盤灌流実験における典型的な単純拡散マーカーであるアンチピリンの定常状態におけるTPTm,ss値は6.30%で、既報と同程度であった。ヒト胎盤灌流実験における母体側から胎児側、胎児側から母体側へのフルボキサミンの移行性はアンチピリンと同程度であった。非結合型薬物の胎盤組織/母体側灌流液濃度比から、フルボキサミンはアンチピリンよりも胎盤組織への移行(分布)が大きかった。washoutも実験における胎盤組織から灌流液中へのフルボキサミンの流出は速やかであった。

薬薬連携の中での疑義照会の現状と問題点を明らかにし、今後の疑義照会のあり方を探ることで適正な薬物治療を実施する上で有用な情報を構築することを目的にアンケート調査を行った。院外処方せんを発行する際に、処方鑑査を行っているかとの問いに関して、半数近くの47%が薬剤部の関与していないと回答した。院外処方せん発行後の〜次疑義照会先は薬剤部であるとの回答が74%を占め、一次疑義照会先を医師へ直接と決めている病院は12%にとどまった。保険薬局薬剤師の半数が、ほとんど近隣の医療機関からの処方せんを受けていると回答し、回答者の約98.5%が疑義照会の経験があると回答した。疑義照会先は、医師に電話(23.7%)、外来受付に電話、薬剤部に電話ほぼ同程度であった。疑義照会の内容としては、用法の不備、規格、単位の不備が大多数を占めた。

長崎県五島市の離島住居者(16歳以上)から抽出した3819名に一般用医薬品の使用・購入に関するアンケート調査を郵送で行い、有効回答825名のうちインターネット非使用者522名を分析した。内訳は、本土との直接的な移動手段があり、薬局や薬店がある一次離島住居者が371名(男133名、女238名;A群)、直接的移動手段や薬局・薬店がない二次離島住居者が151名(男75名、女76名;B群)であった。一般医薬品の使用頻度は、2ヵ月〜1年に1回がA群33.2%、B群30.5%、1年に1回以下がそれぞれ27.5%、26.5%、使用なしが11.6%、21.2%であった。購入場所は「薬剤師がいて病院の薬を出す薬局」がA群41.5%、B群40.4%と最も多く、次いで「ドラッグストア・薬店」であった。今後期待する購入方法については「今のままで十分」がA群67.7%、B群59.6%で、インターネットで購入する必要性を感じたことがある、購入してみたいと思うのはそれぞれ4.9%、4.6%であった。

離島における一般用医薬品のインターネット購入に関する意識調査を実施した。1269件中、有効回答は825件で、16歳以上の五島市居住者2.2%にあたり、一次離島居住者648件、二次離島居住者177件であった。インターネット使用可能の離島居住者はインターネットによる一般用品の購入は行っていたが、一般用医薬品の購入を行っているものはほとんどなく、その必要性も感じていなかった。しかし、一部にはインターネットによる一般用医薬品の購入の必要性を感じている者もおり、インターネットによる一般用医薬品の購入を規制するのであれば、それに変わるシステムを早急に構築する必要があった。

ドラッグストアを訪れた消費者を対象に、青汁を飲む動機、青汁の安全性と有効性についての認識、サプリメント一般に関する情報の必要性など青汁の使用実態をアンケート調査した。2006年2〜3月に北海道、東北、関東地方のツルハの調剤併設ドラッグストア68店を訪れた患者、消費者563名を調査対象とした。青汁服用者は65歳以上の高齢者、降圧薬、抗アレルギー薬、糖尿病治療薬の長期間服用者で有意に多かった。33.2%は効果があると考えていたが、55%はわからないと答えた。青汁服用による体調不良は2.4%で起った。その他、毎日服用(55.5%)、注意事項不読(27%)などであった。青汁服用は長期医薬品服用の高齢者に多いことが判明した。青汁服用の効果と副作用についての証拠を集め、消費者に注意事項が確実に伝わる方法を検討する必要がある。

臨床現場の薬剤師が患者の健康食品使用に対してどのように関わっているのか、また、健康食品情報の収集状況、被害情報の収集・アウトプットといった行動の現状を明らかにすることを目的として、著者らが2000年より構築・運営しているインターネットによる全国薬剤師間情報交換・研修システムi-PHISSを介してアンケートを行った。323名から回答が得られ、内訳は薬局薬剤師219名、病診薬剤師104名であった。処方箋受付時に患者の健康食品使用の有無を確認するか?という薬局薬剤師への問いに対して、「必ず確認する」と回答した人が29%、「必要に応じて確認する」が58%、「患者からの申し出がない限り確認しない」が12%であった。入院患者に健康食品使用の有無を確認するか?という病診薬剤師への問いに対して、「必ず確認する」と回答した人が44%、「必要に応じて確認する」が32%、「患者からの申し出がない限り確認しない」が10%であった。

薬剤師間情報交換・研修システムに登録していた薬剤師4106名を対象に、電子メールを用いて患者のノンコンプライアンスへの対応に関するアンケート調査を行った。99.0%の薬剤師がノンコンプライアンス症例を経験し、そのうち75.5%が患者にノンコンプライアンス後の対処法を指示した経験があった。どのようにして対処法を決定したかについては、「次回から処方どおり服用するように指示した」が最も多く、「薬物動態シミュレーション等により血中濃度または薬効の経時的変化を計算して指示した」は2.6%のみであった。しかし、薬物動態シミュレーション等による投与設計で対応をしなかった薬剤師の57.5%が「対処法は適切だった」と回答した。対処法を決定する際の問題点については、「薬物動態シミュレーション等により対処すれば良いと考えたが、具体的な方法がわからなかった」が最も多く、問題点を解決するための要望については、「対処法について投与設計できるシステムが欲しい」が最も多かった。

全国2000病院を対象に抗がん剤調製環境についてアンケート調査を行い、1073施設より有効回答を得た。抗がん剤の注射剤混合業務を実施している360施設において、業務担当者は入院患者の場合は薬剤師70.8%、看護師10.8%、外来患者ではそれぞれ76.9%、10.3%であった。薬剤師が担当している施設の調製作業場所は「専用の調製室」47.9%で、「専用のクリーンルーム」「ほかの作業と兼用のクリーンルームではない部屋」がそれぞれ約20%であった。看護師が担当の施設では「ほかの作業と兼用のクリーンルームではない部屋」が86.7%で、具体的には「ナースステーション」が目立った。抗がん剤を調製する部屋に「保護具等を装着できる前室を備えている」のは30.3%、「流し台を備えている」は65.8%で、「室温のコントロールが調製室だけ独立している」61.4%、「生物学的安全キャビネットを備えている」75.8%、「調整作業時にケモシートを使用している」77.2%であった。

全国2000病院に看護師の抗がん剤注射剤取扱いに関する実態調査を行い、733施設より有効回答を得た。抗がん剤注射剤によるがん化学療法を実施していた385施設のうち、取扱う看護師が特定されているのは入院23.8%、外来50.6%、調製を看護師が行っているのはそれぞれ32.8%、24.2%、薬剤師が74.3%、77.7%であった。調製を看護師から薬剤師にシフトしていたのは6割で、95%以上が「良かった」と回答した。看護師の抗がん剤調製作業場所はナースステーションや外来処置室などの「クリーンルームではない部屋」、「通常の作業台」が最も多かった。抗がん剤注射剤の患者への投与やケアを看護師が行っているのは入院96.6%、外来97.1%、プライミングはそれぞれ89.4%、89.8%で、輸液ボトルの接続は90%以上であった。看護師が自主的に抗がん剤注射剤取扱いについてマニュアル作成を行っているのは45.8%、指導は38.1%であった。

経口抗がん剤の調剤の実態を把握するため、アンケートを保険薬局36店舗の薬剤師(調査A)、インターネットの薬剤師間情報交換・研修システムに登録している薬剤師(調査B)に対して行い、それぞれ124名、39名より回答を得た。経口抗がん剤の特別な調剤(分包、粉砕、脱カプセル、簡易懸濁法など)の指示を受けた経験があるのは調査Aが30.6%、調査Bが97.4%で、その対応は「処方せん記載通りに調剤した」がそれぞれ76.9%、81.8%、「処方せん通りではないが調剤した」は13.5%、16.4%であった。疑義照会が行われたのは調査Aが52件中14件、調査Bが55件中14件で、これらの事例の殆どは指示された用量に適した規格が薬局の採用外であった。各事例で調製・調合する時に留意した点があったのは調査Aが55.8%、調査Bが52.7%で、その内容は「他薬へのコンタミネーション防止」43件、「調剤者の曝露防止」22件、「抗がん剤の性質への配慮」7件などであった。

国民の健康食品への意識、使用動向を明らかにし、健康食品の安心・安全を確保するための方法を提案することを目的として、健康食品の使用実態や消費者・医療従事者の健康食品に関する意識を国内で調査・解析した過去の報告を収集し、統合を行った。十分な回答者数があり(N=300以上)、調査対象及び調査方法が明らかな9件のアンケート調査を選定し、使用目的、医療従事者と消費者との情報共有、情報の入手先と使用のきっかけ、健康食品の購入と入手先、健康被害の経験に関するデータを抽出し、解析した。その結果、健康食品に関して、健康被害をはじめとする多くの情報が見落とされ、また消費者がテレビやインターネット等で発信される不確かな情報を参考に健康食品を使用している可能性があるという現状が明らかになった。これらの結果を踏まえ、健康食品の安心・安全を確保するための全国ネットワークを提案した。

著者らが運営する全国薬剤師間情報交換・研修システム「アイフィス」の登録薬剤師と、医師向け医薬品情報提供サイト「アイメディス」の登録医師に対してウェブサイト上でアンケートを行い、標題の認知度について調査した。医師は38名から回答が得られ、薬剤師は123名から回答が得られた。抗がん剤の添付文書に副作用として結膜炎や角膜炎が記載されていることを知っているか?という質問に対し「知っている」答えた人の割合は、医師が39%、薬剤師が33%であった。眼の副作用経験がある抗がん剤について尋ねたところ、医師・薬剤師とも「S-1」が最も多く挙げられた。

日本医薬品情報学会(JASDI)は医薬品情報学のあり方を提言することを目的に、ビジョン委員会を発足させた。当該委員会では医薬品情報学の教育が抱える問題点を、KJ法を用いて抽出、明確化することを目的に、2008年7月の第11回JASDI学会においてワークショップを開催した。抽出された大きな問題点は「医薬品情報の範囲が広すぎること」と「医薬品情報の定義とシステムが不明確なこと」であった。関連する問題点は歴史の浅さと独自性の欠如であった。また、研究の方法論が十分に確立していないこと、教育のシステム化ができていないことも指摘された。本ワークショップにより、医薬品情報学の抱える「本学問の定義づけ、体系化ができていない」という問題点が明確化すると共に、参加者に対しても有意な意識変化をもたらしたことが明らかになった。

e-Learningシステム(アリセプト処方せんチェックe-ラーニング)を構築した。構築・公開したe-Learningシステムの利用実態を把握するとともに、システムに対するユーザーの意見を調査した。会員薬剤師5766例に対して、電子メールで送信した。198件の回答が得られた。薬剤師としての経験年数が10年以上の薬剤師が約62%を占めた。開局薬局が67.7%であった。自己研鑚システムとして有用と評価され、継続したシステムの公開が期待されていると考えた。また、他の医薬品に関しても同様なシステムを望む回答者が多く、要望が多かった医薬品を対象に計画的に作成し、公開してゆくことが望ましいと考えられた。