Published papers

術後老人の早期離床促進を目的として作成した看護プログラムが、老人の下肢筋力に及ぼす影響を知るため、消化器疾患で手術を受ける40〜59才と60才以上の患者を対象として、筋断面積の変化を継続的に調査した。床上運動は筋力への影響はみられず、離床例では筋減少率が少なかった。離床と歩行の筋減少抑制効果がみられた。（共同研究につき本人担当部分抽出不可能）

FAP家系で未成年の子がいる19家族31名の親を対象として、面接および自記式質問紙調査を行い、子のFAP遺伝子診断に対する親の立場からの考えと、疾患に取り組む態度を明らかにした。未成年の子を持つ親は子自身がFAPと共に生きていくことを引き受けることを可能にするための子育てを想定し、子の遺伝子診断を希望していた。子の遺伝子診断実施には、親の態度を含めて検討していくことの重要性と、支援の必要性が明らかとなった。 （学位申請論文）

がんに関わる遺伝子診断、とくに胚細胞レベルでの遺伝子診断は、臨床においてどのような意味があるのか、遺伝カウンセリングはどのように定義されているのかについて概説し、筆者らの経験と、英米の現況から、今後看護職に求められるがん遺伝カウンセリングの位置づけと、そのために基盤構築と知識・技術の見直しが必要であることを指摘した。（共同執筆につき本人担当部分抽出不可能）

社会ケースワークと遺伝医学における長い経験を持つ専門家により、家系研究を実行するための技術が記載された、遺伝性疾患の仕事に携わる人々のために役立つガイドブックである。主に発端者や家族へのアプローチとその時の反応、および関係の継続等、実際的な内容が記載されている章の翻訳を担当した。

家族性腺腫性ポリポーシス家系員の癌予防行動影響要因を明らかにするために、家系員３８名の面接調査等を行って、延べ２００件の要因を抽出・分析した。その結果、癌予防行動促進のための看護支援として、①罹患者の生活の質向上②情報提供と病気の捉え方の修正③継続的な看護支援体制④医療費負担軽減に向けた働きかけの必要性が示唆された。（共同研究につき本人担当部分抽出不可能）

郵送法による自記式質問紙調査により「在宅療養指導料」の活用実態を明らかにし、今後の課題についての検討を行った。本診療報酬項目の活用は患者にとってのみならず、看護婦にとっても極めて意義が高いことが示されたが、「指導料」請求実績は十分とはいえず、今後の活用拡充には一層の周知徹底と、各施設における指導体制・システムの整備が急務であることを指摘した。（共同研究につき本人担当部分抽出不可能）

胃癌で手術を受ける患者の事例を提示し、アセスメントのための一般的視点とその実際を明示し、事例の看護問題を構造図で示し、情報のつながりや問題の関連をわかりやすく述べた。（共同執筆につき、本人担当部分抽出不可能）

術前の皮膚準備方法の違いを取り上げ、その結果細菌の検出状況に差があるかどうかを測定した実験研究について、研究評価の視点に沿って解説した。（共同執筆につき、本人担当部分抽出不可能）

家族性大腸腺腫症の癌予防促進のための患者・家族に対する面接・相談を試行し、その結果から、患者の現状での困難・問題と家族との関係から生じる問題が家系員の癌予防行動を阻害しており、予防促進には、疾患・治療による困難な状況、遺伝性であることの悩みを軽減し、予防行動の遅れ・中断・拒否の悪循環をたつ対応と支援システム確立の必要性が裏付けられた。（共同研究につき本人担当部分抽出不可能）

移植先進国米国の現下のマニュアルであり、全てが看護婦の執筆により、ほとんどの章に看護診断が用いられた、移植に関わる全ての看護婦に向けた専門書である。移植において免疫抑制状態にある患者の感染に関する章の翻訳を担当した。

胆石症について、典型的な事例を紹介し、その患者の経過に沿って、病態・治療を図表を用い分かり易く示した。看護に関しては、手術療法を受ける患者に必要な原則的看護について、術前・術後を通してポイントを提示した。

術後回復期は急性期を脱し、手術により変化した身体機能へ適応していく段階にあり、術後傷害期の患者体験を重視したアセスメントの必要性と、患者の自主的な適応行動を支援していくための看護のポイントを示した。

術前・術後に必要な処置技術の一つである創処置のポイントを述べた。創処置は手術創の存在と変化した身体を意識させられる場面である。看護婦は、患者がボディイメージの変化を受け入れていくため に、手術創の順調な治癒を促進し、身体的・精神的苦痛を除去していくことが重要である。