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近年冬季の寒冷な室内温熱環境に起因する健康被害に関して注目が集まっており、室内温熱環境の改善による介護施設入居者の介護予防効果が示唆されている。そこで、本研究では介護施設の室内温熱環境と入居者の要介護度の変化の関連を実態調査に基づき検証した。入居当時と調査時点の2時点の要介護度の変化を目的変数とした多重ロジスティック回帰分析の結果、温暖な施設は寒冷な施設と比較して入居者の要介護度が維持または改善する確率が5.00倍高いことが示された。

室内温熱環境と夜間頻尿との関連性を検証するために、マルチレベル分析を行った。秋期と冬期に測定したデータを用いて季節別にモデルを構築した。分析結果から、外気温に関わらず、室内温熱環境が夜間頻尿へ影響を与えているということが示唆された。特に冬期に強い作用がみられ、冬期の就寝前の居間室温が10℃上がると、夜間尿回数は0.65回減少する試算となった。これらの結果より、住宅を温暖に保つことで夜間頻尿への影響を緩和できる可能性が示唆された。

睡眠の質低下を引き起こす要因の一つとしては、夏季の蒸し暑さが挙げられ、冷房を使用した適切な暑さ緩和対策が求められている。既報においては、冷房の連続運転が睡眠に与える影響を検証し、入眠時および睡眠中の後半に適切な温熱環境が異なる可能性及びタイマー運転の検証の必要性を示唆した。そこで本研究では、非定常温熱環境制御が睡眠の質に与える影響を明確にするため、被験者実験を実施し、非定常温熱環境制御が睡眠の質向上に寄与する可能性を示した。

睡眠の問題は重大な健康被害をもたらす。近年、室内温熱環境と睡眠の関係に注目が集まりつつあるが、季節を通して調査を行った例は少なく、その検証は不十分である。そこで本研究では、夏季・冬季の室内温熱環境が睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、2014年の夏季と冬季に実態調査を行った。マルチレベル分析の結果、夏季は寝室の室温1℃上昇に伴い0.2%睡眠効率が低下し、冬季は室温1℃低下に伴い0.8%睡眠効率が低下することが示された。

近年、学校施設の老朽化、夏期における気温の上昇等により、冷房設備の導入が進んでいる。学校施設の温熱環境は、学習効率や空間の満足度に影響を与えると既往研究により明らかにされているが、夏期と冬期、複数の空間、学校間で、温熱環境を把握し、児童生徒に与える影響を検証した事例は少ない。そこで、本研究では、学校施設の温熱環境が児童生徒の学習効率、満足度に与える影響の検証を目的に、神奈川県の公立小中学校16校を対象に、実測調査とアンケート調査を実施した。

本研究では執務者のストレスや睡眠障害を起因とした心身の健康の悪化による知的生産性の低下が、甚大な経済損失につながることを背景に、執務環境と住環境が心身の健康と知的生産性に与える影響の包括的な検証を目的とした実態調査を実施した。本報告では、実オフィスで行ったアンケート調査と環境実測により得られたデータに基づき、執務環境・住環境と心身の健康・知的生産性の関連性について検討を行った。

本研究は、執務環境と住環境が心身の健康と知的生産性に与える影響の包括的な検証を行うことを目的としている。本報告では、実際のオフィスにて行ったアンケート調査と生体情報実測により得られたデータに基づき、心身の健康・知的生産性と生体情報との関連性について検討を行った。

近年、執務者のストレスの増大により、日々の疲労蓄積が問題視されている。執務者の疲労蓄積は、執務者の知的生産性を低下させ、膨大な額の経済損失につながる。そのため、執務者の疲労を軽減するために、執務環境を改善する必要がある。また、長時間の座位行動は健康に悪影響を及ぼすと報告されており、健康状態の悪化を防ぐために身体活動が重要である。本研究では、執務空間での執務者の身体活動が知的生産性に及ぶす影響の検討を行った。

近年、執務者のストレスの増大により、日々の疲労蓄積が問題視されている。このような執務者の疲労蓄積は、知的生産性を低下させ、膨大な額の経済損失につながる。そのため、執務者の疲労を軽減するために、執務環境を改善をする必要がある。本研究では、移転を行った市庁舎を対象に実態調査を行い、移転による執務環境の変化が心身の健康と知的生産性に与える影響の検討を行った。

急速な高齢化に伴い、高齢者の健康維持やロコモの予防が重要視されている。運動器の健康を保つため、身体活動の増加は有効である。本研究では地域環境が、高齢者の外出行動及び身体活動量に与える影響について明らかにすることを目的とし、高齢者を対象にアンケート調査を行った。買い物頻度と歩行活動量に相関が見られ、運動施設、公園が徒歩圏内にある人ほど歩行活動量が多い傾向が見られた。地区毎に身体活動量へ及ぼす影響要因が異なるため、地区の特性に合わせた環境整備が必要であると示唆された。

近年、災害への対策として、地域レベルの自立分散型エネルギーシステムの導入が推進されている。地域レベルの対策は初期投資が大きく、実現のためにはそれをカバーできる多様な便益の定量的な把握が重要となる。そこで本研究では、生活継続性の評価手法を構築し、居住者へのアンケート調査の結果を用いて、地域レベルの自立分散型エネルギーシステムが導入された仮想の地区における災害時の生活継続性向上効果を貨幣価値で評価した。

近年、建築材料における環境負荷低減方策として、木材の利用促進が注目を集めている。木材は国内外に亘る産地や製造プロセスにより環境負荷が大きく異なるため、設計者の適切な材料選定の促進に向け、カーボンフットプリントの適用が有効である。本研究では国内外での現地調査、文献調査により、木材の製造に伴い発生する温室効果ガスと、炭素蓄積量を推計し、実住宅に使用される木材を対象にカーボンフットプリントを試算した結果を報告する。

建築用木材は育林・伐採・原木輸送・加工・乾燥・製材輸送のプロセスにより環境負荷が大きく異なることが指摘されているものの、信頼できるデータが乏しい状況にある。本研究では、日本国内に流通する建築用木材のLCAデータベースを構築した。本データベースは、国内外での現地調査の結果に基づき、木材の環境負荷を産地、断面積、乾燥時のバイオマス燃料利用率別に推計し、その推計結果をデータベースに反映させている。

近年、建築材料における環境負荷低減方策として、再生可能な資源、環境負荷の低減に資する原材料である木材の利用が注目を集めている。その中でも特に、地産地消の概念に基づき地場木材の利用が推奨されている。本研究では、地場産木材を利用して高知県梼原町に建設される住宅を対象とし、原木の伐採から製材、建設地までの輸送工程のインベントリ分析を行う。これより、地場産木材の利用による環境負荷低減効果を考察する。

冬季における断熱性能と床仕上げ材が血圧変動に及ぼす影響の評価のため、住宅内温熱環境を模した実験室で被験者実験を実施した。若齢群と壮齢・高齢群を対象とし、高断熱室と無断熱室にそれぞれ異なる熱伝導率の床仕上げ材を使用し計4ケースで比較した。足裏の皮膚温度に関しては若齢群と壮齢・高齢群共に皮膚温度が低下した。さらに、壮齢・高齢群では足裏皮膚温度の低下に伴い血圧が有意に上昇することが確認された。

本稿では、測定結果を用いて、就寝中の温熱環境による夜間頻尿への影響要因について多変量解析を実施した。まず重回帰分析により、調査期間中の平均寝室室温は夜間頻尿回数と負の相関を確認した。またマルチレベル分析の結果より、寝室の平均室温が10℃上昇すると、夜間頻尿回数は0.91回減少する可能性を示唆した。日々、住宅の温度を温暖に保つことで、夜間頻尿への蓄積的な影響を緩和できる可能性を示した。