Presentations

低炭素社会への移行が求められる中、様々な温暖化対策が講じられてきたにも関わらず、民生部門だけは依然としてCO2排出量が増加の一途を辿っている。特に、排出量の伸びが顕著である民生業務部門において、更なる温暖化対策の実施が最重要課題とされている。そこで本研究では、民生業務部門のCO2排出量とその削減に要する費用を推計し、費用対効果の観点から評価する手法を開発する。本手法により、実施すべき具体的対策の内容や導入時期、規模等を検証する。

住宅の内装木質化は睡眠中のリラックス状態を介し、良質な睡眠と日中の知的生産性向上をもたらすと考えられる。また、木材使用量により影響が異なると考えられる。そこで、被験者実験を通して内装木質化および木質化率の違いが睡眠や日中の知的生産性に及ぼす影響を検証した。その結果、適切な割合の木材使用が深睡眠中のリラックス状態や深睡眠時間の延伸をもたらし、疲労回復と日中の知的生産性向上をもたらす可能性が示された。

夜間頻尿には様々なリスクがあり、高齢者にとっては無視できない問題となっている。室内温熱環境と夜間頻尿との関連性を検証するために、戸建て住宅において実測調査を行った。調査結果によると、対象者の44.7％が無断熱住宅に住んでおり、秋期の平均居間室温は20.5℃、冬期は15.5℃であった。 また、日誌による調査から、対象者の12.8％は平均夜間尿回数が2回以上であることがわかった。

近年、建築分野において温室効果ガス排出量の増加が顕著となっている。その対策として、生活水準を切り下げることなく冷暖房エネルギーを節約できる断熱強化が推進されている。しかし戸建住宅に関してはさまざまな構法が存在し、中でも日本の伝統木造住宅では一般的な高気密・高断熱住宅と同等の断熱性能を確保することが難しい。 　本研究では可能な限りの断熱を施した伝統木造住宅を環境品質・性能と環境負荷の観点から評価し、伝統木造住宅の環境性能を検証することを目的とする。

地球温暖化問題に対する国際的な動向として、日本は2050年までに温室効果ガス排出量を1990年比で60～80％に削減することを求められる可能性が高い。一方、事務所ビルにおけるCO2排出量は近年大幅に増加し、対策が急務となっている。 　そこで本研究は、事務所ビルにおけるCO2排出量の削減目標達成に向けた対策の効果を、環境効率指標を用いて検討することを目的とする。第一段階として事務所ビル起因のCO2排出量の長期予測モデルを開発し、対策のCO2排出削減効果を評価する。

世界各国でエコシティの実現を目指す機運が高まっている。エコシティに求められる要件として、都市内部の居住環境を継続的に維持向上させること、また同時に都市外部へ排出環境負荷を限りなく抑制することの二点が挙げられる。この両者の観点から都市を総合的に評価する「環境効率の概念に基づく都市評価ツール」を開発した。本ツールの開発により、各都市を環境効率という統一のものさしで評価することが可能となった。

Sustainable buildings with low environmental impact have attracted great social concern. The purpose of this study is to evaluate the environmental impact of a sustainable building that utilizes local timber quantitatively with the life cycle assessment method. In addition, this paper attempts a comparison of the environmental impact from local timber's use versus that of imported timber's use. This paper outlines the environmental assessment of local structural glued laminated timber based on field survey and the environmental burden reduction effect from the use of local timber. In this study, the effect of environmental burden reduction from using local timber is evaluated quantitatively with Life-cycle Impact assessment Method of Endpoint modeling (LIME). The result of assessment suggests that environmental cost is drastically lessened by the use of local timber.

In recent years, research on the indoor thermal environment and health condition has been conducted in each country, and it is becoming clear that the improvement of the indoor thermal environment accompanying the introduction of floor heating and heat insulation repair affects blood pressure and diseases and subjective symptoms. In this study, we focus on floor heating and air-flow heating, then quantify the influence of differences in heating methods on diseases and subjective symptoms.

暖房方式に着目し、床表面及び床近傍室温を温めることが可能な床暖房とエアコン等の気流式暖房を比較し、全国における住宅の温熱環境が在宅中の身体活動量に及ぼす影響を分析する。女性、60歳以上の高齢者のモデルにおいては日レベルの床暖房の使用の有無が低強度身体活動時間と正の相関を示した。男性のモデルにおいては日レベルの居間上下空気温度差（床近傍 - 床上1m温度）が中・高強度生活活動量と正の相関を示し、男性、専業主婦 / 無職、60歳以上のモデルにおいては30分間以上の座位行動時間と正の相関を示した。

内装に木材を使用することによる居住者の心理・生理、作業成績への影響を明らかにするため、被験者実験を行った。筆者らが2011年の夏季に行った実験では、木質・非木質内装空間の間取りや広さ等の物理環境が十分に統一されていなかった。そこで本実験では物理環境を統一し、さらに生活リズムが心理・生理に影響を与えること考慮し、入浴・睡眠・食事等も全ての被験者で統一した。

Heatstroke of elderly is a serious problem every year. Then, indoor thermal environment in which elderly live have attracted attention. However, comprehensive research dealing with the elderly's body temperature, sweat rate and total body water is insignificant. In this study, field survey on these physiological indices of elderly and indoor thermal environment was conducted in summer 2015. As a result, correlation of indoor thermal environment and elderly's physiological indices is revealed.

木質内装空間はリラックス状態を介し、作業ミスの減少やアイデア創出の促進をもたらすと考えられる。そこで、被験者実験を通して木質内装空間が自律神経状態を介して知的生産性に及ぼす影響を検証した。その結果、木質内装空間では作業中の副交感神経の亢進を介し単純作業・創造作業の生産性向上をもたらす可能性が示された。

対流空調が採用されているオフィスから放射空調が採用されているオフィスへの移転によって、執務者の快適性と主観作業効率の変化に関する実態調査を行い、下記の結果が得られた。 (1)ウェルネスオフィス総合評価スコアが大きく向上した。 (2)温熱環境、気流、上下温度差を不快に感じる執務者が減少した。 (3)執務者の主観作業効率が大きく向上した。また、主観作業効率とウェルネスオフィス総合評価スコアの間に強い相関があった。

地球温暖化問題の解決に向け、CO2の吸収に寄与する森林資源の重要性が高まっている。CO2吸収量を増加させるためには、森林を長期的に整備する必要があるが、施業は森林のCO2吸収量を増加させる一方で、機械の使用によりCO2の排出を伴う。本研究では、吸収量及び排出量の双方を考慮した上で、CO2吸収量を最大限増加させる森林施業を検討することを目的とし、高知県梼原町を対象に森林施業に伴う2050年までのCO2の収支分析を行った。

現在、建築分野の低炭素化に向け、再生可能資源である木材の利用が注目を集めている。しかし、輸入材の流入に伴う自給率低下により、国産材の循環が損なわれている。そこで本研究では、現地・文献調査に基づき、地域循環を考慮した建築用木材のライフサイクルを通じたCO2収支推計モデルを構築する。これにより、木材の地域循環による環境影響を、CO2蓄積期間も考慮して評価することで、循環型・低炭素化社会の構築に資することを目的とする。

深刻化する地球温暖化を背景に、日本は2050年までに温室効果ガス排出量を1990年比で70%削減しなければならないと言われている。一方、民生業務部門の温室効果ガス排出量は2005年度時で40%増加しており、業務用建築における温暖化対策が今後の重要な政策的課題と位置づけられる。 　そこで本研究では、業務用建築起因CO2排出量の超長期予測モデルを開発し、削減目標の達成に向けた対策について検討を行った。

近年、体力・運動能力が低い子どもが増加している。本研究は幼稚園の温熱環境が園児の身体活動や運動能力に及ぼす影響について検討するため、5つの幼稚園を対象に実態調査を行った。その結果、足元の室温の寒さや上下温度差が園児の身体活動や運動能力に影響を及ぼすことが示された。

Recently, children's physical strength is decreased.This study aimed to examine the relationships between physical activity and indoor thermal environment among Japanese preschool children. Research was conducted in winter as actual measurements at 5 kindergartens. As a result, cold air temperature near the floor and difference of temperature between nursing room and restroom were significantly associated with reduction of children's physical activity.