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スティードマンの「負の剰余価値のもとでの正の利潤」という結論は、特殊な技術、すなわちひとつの生産過程が他のものより劣等であることを前提にしているという批判がある。この論文は、スティードマンの結論が、技術の劣等性とは何の関係もないことを示した。また、技術の劣等性にも利にかなった定義が多種あり、かならずしもひとつの劣等性の定義によって技術を捨てることができないということを示した。

1970年代の資本論争で価格ヴィクセル効果と実質ヴィクセル効果の存在が、資本の集計額に奇異な効果をもたらすことが明らかになった。この論文では、価格ヴィクセル効果と同様な効果が消費の集計額にも起こるうることを示した。したがって、どのような価格尺度財にとっても、経済成長率と一人当たりの消費が正の相関関係を持つことが可能になることが判明した。

線形経済成長モデルで、賃金－利潤率フロンティアが技術選択の基礎となる。しかしながら、なぜこのフロンティアの上で選択が行われるか彰にされなかった。この論文では、フォン・ノイマン的な長期競争均衡点が賃金－利潤率フロンティア上の点に導くことを証明した。また、パシネッティ、アンティ・パシネッティ均衡の再転換の可能性も示した。

森嶋－フォン・ノイマン型の2階級経済成長モデルで、消費財と資本財を区別したときにも均衡解が存在することを証明した。この証明には、ゲール＝二階堂＝デブリューの補助定理を用いた。尚この論文は、Post Keynesian Theory of Growth and Distribution (The international Library of Critical Writings in Economics 21, ed. By Calro Panico and Neri Salvadori, Edward Elgar, 1993,　pp.180-190）に再録された。

スラッファ体系において通常均等な利潤率が仮定される。しかし、利潤率均等化は競争がもたらす結果であり、経済活動の所産である。この論文では、どのような条件で均等利潤率が競争の結果として得られるか、2部門経済を用いて分析した。財が代替的であるほど、２つの産業が互いの生産物を投入物として用いる度合いが強いほど、均等な利潤率が結果することがわかった。

スラッファ＝フォン・ノイマン体系の中で固定資本を扱い、その耐久期間と生産価格体系との関係を分析した。クーンの不等式体系を応用して、生産価格の最も小さな価格体系が長期の競争経済で選ばれることを示している。