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適正技術論が唱えられてから久しいが、この面での進歩が見られないことに疑問をていする。工業化政策は輸入品の国内代替生産という方針に根本的問題点を見出し、工業化そのもののあり方に疑問を投げかけ、輸入品の代替を伝統製品を改善した商品で行うべきことを主張している。このことで労働吸収力を強め、都市の失業者に新たな雇用の機会を与え、また消費者にとっても品質、価格とも所得水準に相応しい新商品を提供すべきことを示唆している。

経済学を学ぶ学生に対し、経済学の基本的知識を与えるために編纂された教科書である。様々な経済学の課題のうち、本章は、国際経済学の基本的課題の側面をカバーする。すなはち国際貿易，国際資本移動，国際金融、国際収支，開発援助の各分野における基本的知識を概説している。

開発経済学を学ぶ学生に対して、開発経済学の系譜の流れのなかで不可欠の文献、論文をとりあげ解説する。

開発途上国には様々な二重構造が存在する。生産要素市場，技術市場、情報市場がその例であるが、ここでは財市場の分断に注目している。低所得層の存在が継続することを前提として、この層が需要する商品の取引について分析すると、その種の商品の供給，生産が不足していることが分かる。筆者は、この種の商品を『中間商品』とし、これを製造する技術を『中間技術』と位置付けて、その供給を拡大し、市場における統合をさせる政策を示す。

低開発国の経済理論を新古典派理論に基づいて展開した書で、経済理論の開発途上国分析への妥当性、国際貿易と経済発展の関係、教育の経済効果、国内政策と対外政策の統合についてユニークな議論を展開させている。

日本の企業がどのような要因で欧米、東南アジアに進出することを決めているのか、決定因の分析をすることを眼目としている。理論的にはバーノン、ハフバワー等のプロダクトサイクル論を踏まえ、技術的競争力を失いつつある業種から海外進出を始めると言う仮説を提示し、国内背像行を80余りの業種に分類した上で相関分析を行っている。結果として技術進歩のスピードが衰えた業種から海外進出を決定していると言う仮説をデーダ分析より導いている。

昭和40年代にわが国の直接投資は急激に膨張した。この変化はわが国の産業構造ひいては貿易構造に多大な影響をもたらすこととなったが、この論文では影響分析と言うより、そもそも日本の企業がどのような要因で欧米、東南アジアに進出することを決めているのか、決定因の分析をすることを眼目としている。決定因のうち、わが国製造業の技術進歩のスピードが決定因として大きな役割を演じていると言う仮説をデーダ分析より導いている。