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認知行動療法(CBT)は、患者の認知や行動に働きかけを行う構造化された短期精神療法である。うつ病の治療として中等症以上の重症度があれば、一般的には抗うつ薬を中心とした薬物療法が行われるが、海外を中心にランダム化比較試験などのエビデンスが蓄積され、中等症以上のうつ病治療およびうつ病の再発予防に対する認知行動療法の有効性が認められている。わが国のうつ病の認知行動療法研究については、ケースコントロール研究、症例報告が中心であったが、最近はランダム化比較試験(RCT)など前向き臨床研究の報告が散見されつつある。現在のところわが国では、(1)不眠症状が残遺するうつ病、(2)閾値下うつ、(3)労働者のうつ病、を対象にした3つのRCTが報告されており、いずれもうつ症状の改善が認められている。今後はさらにわが国の医療体制などを加味した費用対効果に関する検討やCBTへのアクセスの観点から、CBT実施者の育成に関する研究や、コンピュータCBTの有用性に関する実証的研究なども必要となってくるであろう。(著者抄録)

家族介護者の介護負担感や心理ストレス(うつ・不安)に対しては、心理教育、行動マネジメント、介護者自身のストレス・マネジメントなどの複合的介入(multi-component intervention)が効果的であることが系統的レビューで示されている。筆者らのグループでは、イギリスにおける大規模ランダム化比較試験で効果検証された、STrAtegies for RelaTives(START)プログラムを日本の現状に即したかたちに修正し、集団認知行動療法や訪問看護として実践と効果検証研究を行っている。(著者抄録)

アルツハイマー病(AD)に代表される認知症の治療において,患者の行動・心理症状(BPSD)に対しては非薬物療法を優先して実施することが,日本神経学会の「認知症疾患診療ガイドライン2017」において推奨されている.非薬物療法というと特定のアプローチを想定しがちであるが,患者の全人的理解に基づき,特定のアプローチだけでなく,生活環境の調整も視野に入れることが重要である.また在宅介護,主たる介護の担い手が家族の割合が高いわが国においては,患者本人への介入と並行して,家族をはじめとした介護者への介入も行うことが肝要である.家族には疾患に関する心理教育,レスパイトケア,心理療法など,さまざまな要素を取り入れた複合的介入を行うことで,介護者のストレス軽減だけでなく,患者のBPSDの緩和につながる.(著者抄録)

マインドフルネスに対する関心が,近年急速に高まっている。諸外国ではマインドフルネス的介入についての実証的研究成果が蓄積される一方,日本では,まだその効果に関するエビデンスがほとんどない。そこで,我々の大学で進めている,不安障害やウェルビーイングに対する介入研究について,先行研究の結果を含めて紹介する。そのあとで,われわれの取り組みから見えてきた,マインドフルネス認知療法(Mindfulness-Based Cognitive Therapy:MBCT)を実施するにあたっての注意点や課題について,適用,個人の問題の解決法を扱わない点,不快な体験の強度の問題,ネットを用いたアドヒアランスを高めるための工夫の4点について考察を行った。(著者抄録)

慶応義塾大学にて進行中の,乳がん患者さん対象のマインドフルネス認知療法,J.HalifaxらのGRACEプログラムを参考に開発した,緩和ケア医療従事者を対象とした,マインドフルネスに基づいた燃え尽き防止のプログラムを紹介した。(著者抄録)

＜Key Point＞■認知行動療法で用いる技法の一つで、自動思考を検証し、考えの幅を広げることによってつらい気持ちを和らげ、問題に対処しやすくするものである。■ネガティブな思考をポジティブな思考に変換するものではない。■治療者が答えを述べるのではなく、質問や要約をしながら、相談者が自分の力で自己の認知を発見・修正していくことを助けていくコミュニケーションを用いる。(著者抄録)

国立医療技術評価機構(NICE)は,英国保健省配下の政策遂行型政府外公共機関である.設立目的は医療の地域格差改善だったが,結果的に,臨床ガイドライン策定の模範として国際的に高い評価を得ることとなった.ガイドラインは,主として効き目(efficacy)と費用効果(cost-effectiveness)の評価に基づき,費用便益(cost-benefit)の境界線が明示されている.ガイドラインごとに,医療や介護の専門家,一般の代表,技術技師からなるガイドライン策定班が創設され,各班はエビデンスを検索・評価し,臨床的推奨を見出すことでガイドラインを策定する.利害関係者がコメントする機会も2回与えられている.ガイドラインは推奨する診療を医療従事者に対して提示するだけでなく,患者の自己選択を助け,患者と医療専門家とのコミュニケーションを改善し,研究活動への注目度を上げることも意図されている.現在,精神医療に関するガイドラインには,依存,アルコール使用障害,不安,注意欠陥障害,自閉症,双極性障害,幻覚,認知症,うつ病,摂食障害,パーソナリティ障害,統合失調症,自傷,その他がある.英国で働く精神科医は,教育やクリニカルガバナンスの監査を通じて直接的に,医療機関や患者の行動を通じて間接的に,NICE臨床ガイドラインから大きな影響を受けている.(著者抄録)

＜Point＞▼認知症治療の目標は、残存した機能を最大限に生かし生活の質(QOL)を維持し、心理・社会的背景にも気を配り、本人のニーズや尊厳を重視した患者本位の治療を行うことである▼専門的な介入でなくとも、様々な技法を部分的にでも日々の対話やケアに取り入れることで、本人や家族の心理状態の向上、行動・心理症状(BPSD)の軽減、ひいては生活の質の向上につながる(著者抄録)

＜文献概要＞認知症の家族介護者の介護負担感や心理ストレス(うつ・不安)に対しては,心理教育,行動マネジメント,介護者自身のストレス・マネジメントなどを組み合わせた複合的介入が,各要素を単独で行うよりも効果的と考えられている。複合的介入の中でも,認知行動療法に基づく介入が最もエビデンス精度が高い。筆者らのグループでは,英国において大規模ランダム化比較試験で効果検証されたSTrAtegies for RelaTives(START)プログラムを日本の現状に即した形に修正し,集団認知行動療法や訪問看護の形態で実践と実証研究を行っている。