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This workshop at St. Luke's College of Nursing in November 2005 was a part of the research study 'Strengthe ning Community Health Nursing in Developing Countries : Action and Evaluation Research.' This study is composed of five research groups implementing their own projects in five different countries, and a research team at the college. The researchers presented progress reports and discussed with each other and three advisors from the U.K. and U. S. their results and future courses of action. Two major points were addressed. One, it was acknowledged that changes in relationships among key participants and partners during the conduct of the research projects affect their course and results. Two, evaluation criteria were needed. It was suggested that during the next years each research project should develop evaluation criteria to reflect the social and cultural backgrounds of the communities involved as well as actual project activities. And, it was proposed that the college team should initiate development of a model of effective collaboration for strengthening community health nursing in developing countries as a final product of the three year research program.

聖路加看護大学学生部は、2008年度より「適切な学びの環境の実現」と題し、適切なコミュニケーションと基本的マナーの習得のための取り組みを行っている。本年度は、今までの活動の充実と継続を目標として学生主体の活動を行った。具体的には学生有志による学生マナー向上委員会の継続的活動、体育デー等における挨拶活動、白楊祭での広報、ペットボトルキャップ収集キャンペーンが行われた。これらの取り組みを、学生、教職員へのアンケートから評価した。マナー向上委員会の知名度は上がっているものの、マナー違反と考えられる具体的な行為に関する指摘も多くあり、今後もマナーに関する取り組みを継続する必要があると考えられる。適切な学びの環境を実現していくために、今後、マナーに関する学生の主体的な行動を支援しつつ、各関係機関や委員会、教職員とも連携しながら評価していく必要があると考えられる。(著者抄録)

聖路加看護大学学生部は、2008年度より「適切な学びの環境の実現」と題し、適切なコミュニケーションと基本的マナーの習得のための取り組みを行ってきた。初年度は、活動の周知、2年目は学生の行動変容、3年目は活動の継続と充実を目的に活動し、4年目となる本年度は、活動の定着化を行った。具体的には学生マナー向上委員会の継続的活動、体育デーにおける挨拶活動とマナー大賞の選定、白楊祭での壁新聞による広報、ペットボトルキャップ収集キャンペーン、個人ロッカー室の美化運動、図書館やパソコンルームの利用マナー向上を目指した学生図書委員会や学生情報システム委員会との連携が計画された。「適切な学びの環境の実現」を目指した4年間の活動のアウトカムとして、マナー課題の解決、マナー向上委員のエンパワメント、教職員による大学の教育上・生活上の課題に対する学生の主体的取り組みを支えるプロセスの構築が考えられる。(著者抄録)

治療における患者の主体的な参加、意思決定の共有など、近年、保健医療のさまざまな場面で患者・市民の参加、医療者との協働が求められている。患者・市民が自分の健康を主体的に管理し、健康や医療に関するさまざまな意思決定に積極的に関わることが、健康アウトカムの向上、医療の質の向上につながることが示唆されてきた。一方、それを阻害する要因や、意思決定への参加、医療者との協働に困難を抱えがちな人々の属性も指摘されてきている。医療者、医療機関が、患者や市民の多様性を理解し、受け手に合わせたコミュニケーションを通じて、その主体化や参加を促していくことは、困難な立場にある患者・市民の支援、格差の解消につながる可能性がある。本稿では、このような医療者・医療機関側の取り組みや教育の例を取り上げた学術集会シンポジウムにおける報告と議論を共有するとともに、医療者・専門家と患者・市民との協働に向けたコミュニケーションについて、日本における取り組みの現状と今後の課題を議論する。(著者抄録)

近年、日本の乳房再建は変容と多様化が進み、脂肪移植術を含めた自家組織とインプラントを様々な組み合わせで適応していくオーダーメイド化した個別医療が加速している。一方で治療方針が複雑化していく懸念もあり、個人に合った再建法の最適化が次なる課題となっている。また最近では、患者が治療方針決定に積極的に参加できるよう支援し、決定プロセスを共有しながら、患者と医療者が協働的に治療法を決めていくshared decision making(SDM)という新しい意思決定スタイルが注目されている。SDMは、乳癌治療や乳房再建医療においても重要性を増しており、選択肢に関する中立的で正確な情報、様々な価値観を示し、患者自身が能動的に決定を進めること促すdecision aids(DA)を活用することで円滑かつ有効にSDMを促進することができる。SDMを適切に実践していくためには、本邦においても、質の高いDAの開発が急がれる。(著者抄録)