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問題解決に向けた「実践知」の学問としての総合政策学をはじて体系化した書物。

本書は、日本における株式持合の動向を統計面から浮き彫りにするとともに、それを軸にして日本型経済システムの特徴、限界、将来の予想、政策課題などを総合的に解明したもの。全く新しい観点からの日本経済論。日本語版と同時刊行の英語版。 (105pp.)

本書は、日本における株式持合の動向を統計面から浮き彫りにするとともに、それを軸にして日本型経済システムの特徴、限界、将来の予想、政策課題などを総合的に解明したもの。全く新しい観点からの日本経済論。日本語版だけでなく、英語版も同時に刊行。 (168pp.)

ここおよそ15年間における日本の金融プロセスと金融制度を取り上げ、それが日本経済におけるバブルの発生と崩壊とどのように関わっていたか、また情報通信における技術革新などの環境変化が日本の金融にどのような影響を与えているか、そうした状況下で金融機関はどのような行動をとるべきか、公共政策はどのように関与すべきか、といった一連の問題を分析。既存の事実ないし理論の脈絡付けや新しい解釈の付加(透視型研究)を中心としている。（580pp.）

本書は、金融や金融システムに関する基礎的な理論を、現代的な視点からとりまとめて提示することを意図したもの。具体的には、まず金融の意義から始まり、金融システムの構成要素、金融機関の機能と行動、決済システムの構成要素と性質、情報変数としての金利や為替レートなどを扱っており、基本的な事項を中心としつつも、それらについての学界での最先端の研究成果を取り入れてまとめてある。（308pp.)

本書の前半では、まず経済予測の意義、種類、経済変動の捉え方、関連統計などを 説明。次いで、経済予測を行う五つの基本的技法を取り上げ、それぞれの特徴と得失 を議論。後半では、経済動向を集約する重要指標の一つである金利を予測する意味と その方法を解説。(63pp.)

日本企業に関しては、その評価をめぐっての毀誉褒貶が著しいが、本書では、日 本企業の構造と行動についての現代的な評価、環境変化に対する日本企業の対応能力 、公共政策の課題などを議論。著者が米国の大学（ペンシルバニア大学、プリンス トン大学）等でおこなった講義草稿を基礎とした著書。 (37pp.)

本書は、急変過程にある日本の金融について、その諸側面の実情や課題をできるだけわかりやすく解説するとともに、全体としてバランスのとれた展望を与えることを意図したもの。 鈴木淑夫と共同で編集した書物。編者として全体の取りまとめに関わったほか、金融政策に関する１章を執筆。（362pp.)

日本経済の構造とその変化に関する論文を集大成した書物。編者のオーストラリア （シドニー所在マックオーリー大学日本経済研究所長）在任時に行った国際共同研究 の成果。日本の企業や労働市場、貯蓄・投資・経済成長、金融市場と金融政策、国際 経済などを分析した16編の論文で構成。書物全体の単独編集者として本書を企画・出版。（470pp.）