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建築火災工学の教科書として日本火災学会が出版したものの中で都市火災の章を分担した。都市火災の定義・歴史を述べ、火災工学的に取り組むための予測手法を演習問題とともに解説した。

地域安全学会震災調査研究会による共同調査研究「4.近隣商業の復興状況調査」を担当　1995.7

地域安全学会震災調査研究会による共同調査研究「4.近隣商業の復興状況調査」を担当。

地域安全学会における共同調査研究「2.4阪神・淡路大震災火災の特徴と建築物の市街地防火基準」を担当1995．7

地域安全学会における共同調査研究「5.奥尻町の水産業・観光業の復興について」を担当。

先進国における複合地震災害として国際的に着目されている北海道南西沖地震の奥尻島の被害に関する英文速報。地震および崖崩れ、津波、火災による被害の概要、消防活動の状況、被災者の生活、外部からの救援と情報伝達の問題などを報告し、災害からの教訓をまとめた。

韓国、中国、タイ、インド、バングラデシュ、インドネシア、スリランカ等アジア諸国から災害の状況とこれに対する行政的対応の文献を収集し、これを翻訳し、紹介した。 担当部分：第２章アジアの消防防災行政

現代の都市が大規模な地震に見舞われた場合の出火、隣家延焼、都市火災に拡大する危険性を検討し、ある程度の危険性が存在することを指摘した。しかし、常に関東震災型の被害が起きるものとは限らず、地震時に高層ビルや地下街などで火災が起きると新しいタイプの地震火災被害につながる可能性があることを指摘した。 担当部分：第３章地震火災の危険性

90年 7月16日のフィリピンLuzon 島地震の現地調査を行い、被害の特徴を分析した。フィリピンは、既にかなりの水準の建築耐震基準を有しているが、これが実際の建築工事に十分に反映されていないことから、今後の再建計画の中に建設活動を管理する技術者養成を含める必要があれことを指摘した。担当部分：ChapterⅣBuilding Reconstruction and Redevelopment

火災研究の成果に基づき住宅の防火性能を合理的に評価し、防火設計を行う方法をまとめた。とくに、住宅避難安全性評価、住戸内延焼拡大防止性評価法、類焼防止性評価法についてケーススタディーを交えて詳述した。担当部分：第１巻第３部　住宅防火設計の考え方と住宅防火性能の評価

昭和62年度建築基準法改正に体育館等大規模建築を木造で建設する事が可能になったが、この場合の防火上の要件をどのように考えるべきか、その基本的考え方を示した。担当部分：4. 1 大規模木造建築に対する防火設計の考え方。

昭和62年度建築基準法改正に伴い、準防火地域内の木造３階建て住宅の建設が可能になったが、この場合の住宅設計に用いる防火基準について、とくに、外壁開口部の量と隣棟間隔に関わる類焼防止基準についてその基本的考え方を解説した。担当部分：第２編第１章　防火設計の基本的考え方。

都市火災に備えるための手法について述べ、そのなかで特に街路等で火災の進展を阻止するための延焼遮断帯の設計法、延焼遮断帯により都市領域を区画して被害を低減させるための都市防火区画計画について詳述した。担当部分：2.4 都市防火対策の方法、4.3.4 延焼遮断帯整備、4.3.5 都市防火区画整備。

平凡社百科辞典の改訂に伴い、建築の専門家として屋根構造を担当し、'イリモヤ''キリツマ''ヤネ''ヨセムネ'の４項目について、言葉の由来、実際の構法、関連する建築技術などを解説した。

広幅員の道路、都市河川、鉄道、不燃建築帯およびこれらの組合せで構成される延焼遮断帯によって、大規模地震に伴う都市火災の拡大を阻止するための設計方法について報告した。５年間の実験的研究の報告書であり、各地の自治体で行われる地震被害想定などで応用されている。担当部分：第２章　P.227-266

建築の壁構法の設計計画についての理論と具体的事例を解説した。壁の分類方法、壁に対する要求性能と構法、壁躯体の構造方式、壁の下地と仕上げ、取り合いと納まりについて記述した。 担当部分：Ⅲ.5.6 壁 p.624-648

1978年の宮城県沖地震に際して、仙台市内の企業を対象としたアンケートを実施し、従業者の意識と地震直後の行動を調査した。この調査の結果、地震後の各種緊急対策に関連して従業地から居住地への人の流れを考えておくべきであることが分かった。

大分県湯布院町の道路景観を調査することをとおして、現状での問題点および景観向上のための対処方針を指摘し、地域の発展計画に関する提案を行った。この提案は、その後の湯布院町の観光を中心とする開発の基礎となった。