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Antipsychotic drugs temper psychotic symptoms by interacting with dopamine D2 receptors to reduce dopamine neurotransmission. Currently, the standard of care involves antipsychotic treatment protocols that achieve steady-state levels of medication. Maintaining patients on continuous treatment is thought to be necessary to keep them stabilised. However, continuous antipsychotic exposure increases the risk of adverse effects over time. These effects include metabolic and cardiovascular disorders, extrapyramidal complications, and dopamine receptor supersensitivity, the latter of which could potentially promote both treatment tolerance and psychosis relapse. In the present review, we describe evidence showing that continuous exposure to antipsychotic drugs can not only worsen long-term outcome, but—past acute phase treatment—it is also unnecessary to effectively manage schizophrenia symptoms. We also describe evidence that regular but extended dosing, allowing predictable periods of lower antipsychotic levels/D2 occupancy, is both safe and effective in patients, and it greatly reduces drug exposure overall. Studies in laboratory animals show that compared to continuous antipsychotic exposure, regular but extended dosing actually has superior antipsychotic-like efficacy, and it also substantially reduces the likelihood of both motor side effects and dopamine receptor supersensitivity. We propose that regular, but extended dosing should be considered in the long-term treatment of people with schizophrenia, because the available evidence suggests it can be just as effective as continuous treatment, while decreasing overall drug exposure and potentially reducing harmful side effects.

本研究では、自閉症スペクトラム障害のコミュニケーションの問題について、ロールシャッハ・テストの質疑段階の特徴から分析した。ロールシャッハ・テストの質疑段階で観察されたコミュニケーション上の問題として、「説明を拒否すること」、「反応の確信・実感を主張すること」、「反応の知覚理由でなく反応概念を説明すること」、「説明しているうちに反応概念がズレてしまうこと」、「不釣り合いな認知」の5つの特徴が抽出された。これらの5つの特徴の頻度を、統合失調症群と比較した結果、これらは自閉症スペクトラム障害独自のコミュニケーションであることが示唆された。(著者抄録)

本研究では、自閉症スペクトラム障害(ASD)児の風景構成法の特徴を捉えるために、(1)ASD群の風景構成法の構成型の分布の特徴、(2)年齢、WISC・WAISのIQ、ベンダー得点のうち、構成型の発達に関与する要因は何かについて検討した。対象はASDの児童期・青年期男子事例49名である。ASDの構成型の分布においては、構成型IIIに大きなピークがあり、「アイテムの統合不全」がASDの風景構成法の大きな特徴であることがうかがえた。また構成型の発達には、年齢要因が大きく寄与していることが推測された。(著者抄録)

【目的】プレガバリン(PGN)の添付文書には、透析後の「血液透析後の補充用量」が記載されている。しかし、この補充投与量は透析開始6時間前に投与した場合のシミュレーションに基づいており、透析性のある薬剤は透析後に投与することが一般的である実臨床と条件が異なっている。著者らは血漿PGN濃度の高値が持続し、有害事象発生と関連を否定できない症例を経験しており、透析後の補充投与について十分検討する必要があると考え、PGNを継続投与中の血液透析患者における体内薬物動態を解析し、補充投与の必要性について検討した。【方法】維持血液透析患者でPGN投与中の2例を対象とした。PGN投与量は50mg/日であった。ダイアライザー前後の採血を含め透析日、非透析日の全7点で採血を行い、血漿PGN濃度を測定し、体内動態パラメータを解析した。【結果】2例の透析による補正後(真)の透析除去率、および透析クリアランスはそれぞれ55.6%、37.8%、および109.5mL/min、74.6mL/minであった。2例の透析クリアランスの平均値を用いて、1週間当たりの正常腎機能に対する透析の薬物除去寄与率を算出するとそれぞれ9.6%、4.9%であった。非透析日のPGN半減期はそれぞれ35時間、89時間であった。非透析日の推定AUC(eAUC)に対する透析日のeAUCの割合は、それぞれ85.3%、85.7%であった。【考察】本検討は症例報告であるが、透析日と非透析日のeAUCの差は15%程度であること、非透析時の半減期は延長しているた次回透析まで十分な血中濃度が維持できること、透析の薬物除去寄与率は僅かであることなどから、PGNを透析患者に投与する場合は、Ccr<15mL/minの投与量を透析後に投与すれば、「血液透析後の補充用量」の追加は必ずしも必要ではない可能性が示唆された。(著者抄録)

本研究では,高機能広汎性発達障害者(High-Functioning Pervasive Developmental Disorder以下HFPDDとする)におけるロールシャッハ反応様式の特徴について,主に思考言語カテゴリーや形式構造解析を用いて質的に検討した.研究協力者は,HFPDD群34名(17.65±3.17歳range12-26 男子26名,女子8名)と大学生群21名(男子8名:女子13名,年齢20.48±0.93歳range19-23)であった.HFPDD群の検査実施はNPO法人「アスペ・エルデの会」において個別法で,包括システムに準拠して施行した.各スコアの出現頻度についてχ2検定を用いて両群を比較した結果,把握の未熟さ,特徴的な反応態度が示された.今後はこれらの情報を基に発達支援に役立てることが望まれる(著者抄録)

本研究は,全年齢に適用可能であり国際的に広く利用されるVineland Adaptive Behavior Scales,Second Editionの日本版の標準化に関する研究の一環として,不適応行動尺度の信頼性・妥当性を検証した。項目分析の結果,いずれの項目も十分な項目-合計相関を示した。内的整合性を示すα係数は,2つの下位尺度および全体尺度とも良好な値を示した。一般群と自閉症スペクトラム群の尺度得点を比較したところ,顕著な得点差がみられ,幼児期から青年・成人期にかけて,得点差が拡大する傾向がみられた。知能指数との相関は中程度までにとどまり,知的能力とは独立の構成概念を測定していることが示された。これらの結果は不適応行動尺度の高い信頼性・妥当性を示している。(著者抄録)

抄録本研究では,感覚刺激への反応異常のアセスメントツールとして国際的に広く用いられている感覚プロフィールの日本版の標準化に関する研究の一環として,乳幼児306名のデータをもとに,日本版乳幼児感覚プロフィール(ITSP-J)の信頼性と標準値を検討した。分析の結果,ITSP-Jを構成する質問項目は全般的に高い修正済みItem-Total相関を示し,各項目はそれぞれの下位尺度において有効に機能していた。月齢帯ごとにα係数を検討した結果,ITSP-Jは尺度として十分な内的整合性を有していた。また,パーセンタイルに基づきカットオフ値を設定し,感覚刺激への反応の特徴の判定を行えるようにした。(著者抄録)

本研究では,感覚刺激への反応異常のアセスメントツールとして国際的に広く用いられている短縮感覚プロフィールの日本版の標準化に関する研究の一環として,1,441名の標準化サンプルと317名の臨床サンプルのデータに基づき,日本版短縮感覚プロフィール(SSP-J)の信頼性および妥当性,標準値の検討を行った。分析の結果,SSP-Jを構成する質問項目は全般的に高い修正済み項目全体間相関を示し,α係数を検討した結果,十分な内的整合性を有していた。また,臨床サンプルにおけるSSP-Jの各セクションの得点と知能,ASD症状,適応行動との相関より,基準関連妥当性が示された。(著者抄録)

本研究では,感覚刺激に対する反応異常のアセスメントツールとして国際的に広く用いられている感覚プロフィールの日本版の標準化に関する研究の一環として,自閉症サンプル(n=172)をもとに,日本版青年・成人感覚プロフィール(AASP-J)の妥当性を検討した。その結果,一般群とASD群との間で尺度得点に差異がみられた。また,保護者評定版の感覚プロフィールや日常生活への適応を阻害する不適応行動との関連が示され,尺度としての妥当性が確認された。ただし,知的障害やASD特性を抱える場合には,自己評定形式のAASP-Jに加え,他者評定形式の感覚プロフィールを実施し,客観的な視点から感覚異常を把握することの必要性も示唆された。(著者抄録)

精神分裂病・分裂感情病で,2種類以上の抗精神病薬を服用し,6ヵ月以上処方の変更がない24名を対象に単剤化を試みた.変更開始時と終了時のGAF得点には有意な変化はなかった.最終判定では「同等或いは単剤が優る」は16名,判定保留2名,「単剤が劣る」6名であった.悪化例の症状増悪は比較的早期に生じ,処方を戻した後は安定した.悪化は低力価薬から高力価薬への以降の際に生じやすかった.一方大量投与例34名に対しては減量を試み,1日CP換算量平均1944mg/日から687mg/日へ,平均7.2ヵ月かけて行った.GAFは減量開始時32.1点から終了後39.8点へ,SOIは4.6点から4.0点へいずれも有意に改善した.最終判定では「減量後の方が優る」23名,不変6名,悪化5名であった.減量成功例と悪化例において減量前の特徴に有意差はなく,減量のペースにも差はなかった

統合失調症患者27例(男性19名、平均48.1±15.5歳)を対象とし、幻聴体験の時刻、内容、各時間帯(3時間毎)の重症度を記録するように依頼した。陽性・陰性症状評価尺度、機能の全体的評定、Simpson Angus評価尺度、Barnesアカシジア尺度、異常不随意運動評価尺度を用いて精神症状および抗精神病薬の副作用を評価した。リスペリドン、オランザピン、9水酸化リスペリドンの血中薬物濃度を任意の2時点で計測した。殆どが入院患者(26例)で、罹病期間が30年以上の長期経過を取った患者が大半を占めた。幻聴の頻度は、ドパミンD2受容体遮断ピーク時間帯とトラフ時間帯で有意差はなかった。各時間帯に幻聴を経験した患者の割合は、18〜21時の時間帯で有意に高かった。

目的 日本の肝がん有病率は,世界の中で大きい。国と県は,1970年代より肝がん対策を行ってきた。全国と同様に,山梨県の肝がんによる死亡率は低下を続けている。これには多くの肝炎,肝がん対策が奏効していると考えられるが一方で,どの施策がその死亡率低下にどれだけ影響しているかは明らかではない。治療の向上や施策の導入の効果を推定した資料は,今後,感染症に起因する疾病に対抗する施策を考える上で必要となる。本研究は,国と山梨県が行ってきた肝炎,肝がん対策の歴史と県内の肝がんによる死亡率の変曲点との関係を,生態学的に検討することを目的とした。方法 国と県の肝炎,肝がん対策を年次推移にまとめた。次に2000年から2015年までの10万人あたりの山梨県における肝がん死亡率の分岐点をJoinpoint回帰により探索し,統計学的に変曲点を探索した。肝がん死亡率は昭和60年の日本人モデル人口により直接法で調整した。肝炎,肝がん対策の変遷と肝がん死亡率の推移を比較し,死亡率の変曲点の意味づけを試みた。結果 肝がん死亡率は2000年から2016年にかけて大きく低下し,全年齢では3つの変曲点が検出された。年齢階級別の解析では死亡率に単調な低下傾向はあるものの,変曲点は見いだされなかった。結論 B型肝炎ウイルス(HBV)ワクチン投与は1982年から段階的に拡大され,現在では乳児の定期接種ワクチンとなっている。このワクチンが肝がん死亡率低下に効果を現すのは2020年代後半以降だろうと考えられた。B型肝炎ウイルスの持続感染に対し,1985年にインターフェロン(IFN)療法が,2000年代に相次いで核酸アナログ製剤の投与が導入された。2005年からの急峻な肝がん死亡率低下にこの治療成績が寄与している可能性が示唆された。C型肝炎ウイルス持続感染に対して1992年にIFN療法が開始されている。2002年に老人保健法による「節目検診」として肝炎ウイルス検査も行われるようになった。2005年からの肝がん死亡率低下にこれらの施策も同様に貢献している可能性がある。2011年からの急峻な低下には,2001年のHCV持続感染に対するIFNとリバビリンの併用療法導入が貢献している可能性がある。山梨県がん登録データから,B型・C型肝炎の治療の発展が肝がん死亡率の低下に貢献している可能性が示された。(著者抄録)

本研究では、広汎性発達障害児の人物画の特徴を捉えるために、定型発達児との比較研究を行った。対象は広汎性発達障害群30名(男児)、定型発達群97名(男児)であった。DAM項目について両群を比較したところ、DAM-IQなどの総合指標だけの分析では広汎性発達障害の心理査定に限界があり、人物画に描かれている身体部位表現に注目することの重要性を示唆した。(著者抄録)

有効性を支持するエビデンスに乏しいにも拘わらず,精神分裂病の治療に汎用されてきている抗精神病薬の多種併用及び大量療法を批判的に検証するため,慢性の精神分裂病に罹患し,半年間以上処方変更が行われず,病状の固定化した患者の抗精神病薬を,クロルプロマジン換算等価量をおおよそ維持しながら主剤の単独服用に移行(単剤化研究),或いは一日服薬量が1000mgを越える例で,用量の少ない薬剤より順に減薬(減量研究)し,病状を24週以上観察した.単剤化研究では,72.5%が成功し,総じて精神症状は不変,使用抗精神病薬数が3.0→1.5剤に削減できた.減量研究では,87.5%が成功し,使用抗精神病薬量が2018→815mg/日に削減され,GAF及びSOIは有意に改善し,GIは2.2と大幅に緩和された.よって,抗精神病薬の多種併用・大量療法の妥当性は多くの場合否定され,大量処方例においては,減量が積極的な治療方法となり得ることが示唆された

薬物血中動態を予測する方法の一つにPopulation Pharmacokinetics(PPK)法がある。今回、リスペリドン用量変更後の血中濃度をPPK法で予測する手法の信頼性と妥当性について検討した。検討方法は、リスペリドン投与中の統合失調症患者で臨床上用量変更が必要な50例を対象に、薬物血漿中濃度を任意の2時点で測定し、それをもとに経口用量変更後の血漿中濃度を予測するPPKモデルの精度を検証した。その結果、PPK法を用いることで、用量変更を行う前に変更後の血漿中濃度を高い精度で予測できることが確認された。

本研究は,全年齢に適用可能であり国際的に広く利用されるVineland Adaptive Behavior Scales,Second Editionの日本版の標準化に関する研究の一環として,適応行動尺度の測定精度を検討した。内的整合性の観点から各下位領域の信頼性を検討したところ,ほぼ十分な値が得られた。情報量による検討の結果からも,対象者の適応状況を正確に評価できる特性範囲が示され,それがどのような年齢段階の標準的レベルに相当するかが明らかになった。以上より,Vineland-IIの適応行動下位尺度は,それぞれ十分な信頼性を持つことが示された。また,一般群の場合,下位尺度ごとに,対象とする適応行動を敏感にとらえる年齢帯が存在することが明らかとなった。(著者抄録)

本研究は,全年齢に適用可能であり国際的に広く利用されるVineland Adaptive Behavior Scales, Second Editionの日本版の標準化に関する研究の一環として,適応行動尺度の項目分析と年齢による推移を検討した。項目分析の結果,いずれの項目も十分な項目-合計相関を示した。さらに,IRT(item response theory)によって項目の再配置を行い,打ち切りルールを適用し,尺度得点を求めた。打ち切り前後の得点の相関を検討したところ,いずれの下位尺度についても.99程度の強い相関がみられた。Vineland-II日本版の適応尺度の年齢推移を調べた結果,いずれの尺度も全年代の発達に対応していることが明らかになった。これらの結果は適応行動尺度の高い信頼性・妥当性を示している。(著者抄録)

本研究では発達障害,精神疾患などにより生じる感覚処理の問題を包括的に評価する尺度として国際的に広く利用されている感覚プロフィールの日本版(SP-J)を開発し,1,441名のコミュニティサンプルのデータに基づき,その信頼性と標準値を検討した。大部分の項目で十分な修正済み項目-合計相関が示され,内的整合性の指標であるα係数もフロア効果が著しい一部の下位尺度を除いておおむね十分な値が得られた。原版の適用範囲である3〜10歳と11歳以上では,修正済み項目-合計相関もα係数も同等の結果が得られ,11歳以上にも同等の信頼性で測定を行えることが示唆された。7年齢帯ごとの標準値が得られ,SP-Jによる感覚異常の評価が可能になった。(著者抄録)