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伝統的な学校文法における日本語の扱われ方は、科学的な日本語分析を不可能にするものとして批判されてきた。ところが、日本語教育の中核をなしてきた５０音図は、現代の言語学理論に照らしても科学的に構成されていることを本論文は考察する。また、最新の言語学理論である最適性理論が、５０音図を基にした日本語の音韻目録の変遷を明確に説明する点も指摘する。

本論文は、単独の音韻文法の中の複数の照合制制約がどのように子どもによって獲得されるかという、Fukazawa, Kitahara & Ota (1998)の研究をさらに発展させ、日本語には、その複数の照合制制約 の存在が確認されているにもかかわらず、和語などの語彙の方が、外来語などよりも音韻的に無標である等、語彙ごとに有標・無標の違いが出てくることを説明し、その提案の優位性を日本語の混種語を用い実証する。

最適性理論では、入力と出力のみしか存在しないため、今まで複数段階の法則で説明してきた音韻現象の派生を観察することができなくなった問題を解決するために、McCarthy (1997)は、文法内に、出力時に現れない形と最適な出力の形との間に特別な呼応関係が文法内にあると主張した。本論文は、この呼応関係が文法の構成要素であることを、ユカテク・マヤ語の音韻の現象を用い、論証していく。

本論文は、最適性理論に基づいた深澤（１９９７）の主張である、単独の音韻文法の中に存在し得るという複数の種類のFaithfulness Relations （呼応関係）に関する制約が、言語習得の課程でどのように、獲得されて行くのかを考察する。主に日本語の例を用いて例証するが、ここでの言語習得論は、全言語に普遍の論である。

ユカテク・マヤ語とイタリア語の音韻現象を最新の言語学理論の１つである最適性理論で分析し、普遍文法を形成する、言語に関する制約の中から２つが結合して特別な力を持つ結合制約は、同系の制約同士間のみで可能であることを提案する。またどの同系の制約同士が結合できるかは各文法により異なることを指摘する。

本論文は、Fukazawa 1997 が提案した日本語の四つの語彙がもたらす音韻の問題点に関する解決策をさらに発展させたものである。まず、外来語をさらに二つに区分し、日本語の語彙を五つとし、それぞれの現象を再分析し、この提案がIto & Mester 1995 の提案より優れている点、及び、Ito & Mester 1995 の論証の問題点をさらに深く考察し、文法内における複数の呼応関係の必要性を主張する。

バスク語では、閉鎖音が連続して起こった場合、その最初の閉鎖音が削除されるという音韻現象が観察される。これまでの生成音韻論では、これをバスク語特有の法則を用いることによって説明していた。本論文では、最新の言語学理論の一つである最適性理論に基づいてこの現象を最分析し、この現象が、全ての言語に共通の言語制約の相互作用によってもたらされることを実証する。

本論文は、McCarthy (1997, 1998) が提案したSympathy Theoryを、最適性理論導入でもたらされた問題点の単なる解決策としてではなく、文法の核を成す理論であるという見地から再考察する。生成音韻論でも、また、従来の最適性理論（Fukazawa 1996) の枠組みでも解明できなかったユカテク・マヤ語の音韻現象が、Sympathy Theoryによって説明できることをその理論の普遍性の新たな証拠として提供する。

日本語の四つの語彙の存在は音韻論の見地から問題視されてきた。それぞれの語彙特有の音韻現象が観察されるため、日本語を一つの音韻文法として、解説することが困難であるからである。本論文では、最適性理論に基づき、Correspondence Theoryを導入することにより、日本語が複数の文法から成り立っているのではなく、単独の文法の中に、複数の種類の呼応関係に関する制約の存在する言語であることを立証する。

ユカテク・マヤ語の閉鎖音は同器音的閉鎖音あるいは破擦音の前で[h]になる。従来の生成音韻論では、１）なぜ異器音的閉鎖音の前で音韻交替がみられないか、２）なぜ[h]ではなく異器音的閉鎖音あるいは同器音的摩擦音にならないのか、という点を解明できていなかった。本論文では、この点を最適性理論の枠組みの中で音韻に関する制約のランク付けを導入することによりこの二つの点を明らかにする。

第２言語習得時に、習得者の母国語が大きく影響することを、本論文は、英語と日本語の子音の比較を音韻 論の見地から考察。ここで得た仮説に基づき、実際に日本語話者15名と、他言語話者（スペイン語、中国、韓国語、フランス語、オランダ語、マレー語、テルグ（インド）語、カンナダ（インド）語）15名との英語発音の違いに関する実験を行い、母国語の第２言語習得への影響の仮説を実証する。