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『ゼミナール経済学入門』（福岡正夫著、日本経済新聞社）の各章の要約、問題演習、詳解　からなるスタデイガイド。

日本の住宅金融市場と住宅金融制度、住宅金融公庫の融資制度の説明とその問題点を指摘し、今後の住宅金融制度のあり方を述べている。(Chapter 3 Housing Finance inJapan)(被引用数5）

伝統的な考え方と最近の研究成果の双方を体系的に解説している。（３）の改訂版）

統計学に関する入門的道しるべを述べたもの。

完全競争市場、独占市場、寡占市場における価格決定メカニズムを、部分均衡分析の立場に立って、解説している。（第４章　市場の均衡：部分均衡）

住宅需要と資産の関連や、住宅金融公庫の融資制度の問題点を指摘したものである。 　（第６章　ストック経済と住宅　－家計資産と住宅取得の関係－）(被引用数3）

非線形制約条件下の消費者行動理論をめぐる諸問題を、労働供給と住宅需要に関する応用例を取り上げながら、概観したものである。（「第Ｉ部　家計と企業の行動分析」の巻頭論文：非線形制約条件下の消費者行動理論）（被引用数2）

伝統的な考え方と最近の研究成果の双方を体系的に解説している。（第５章　独占と寡占、第６章　所得の分配と社会的選択、第７章　価格機構と厚生、　第８章　不確実性と危険資産、第９章　国民所得の諸概念、第１０章　ＩＳ－ＬＭ分析、　第１１章　物価とインフレーションの理論、第１２章　自然失業率仮説と合理的期待）（被引用数1）

ミクロ経済学的な個々の家計の理論モデルに基づいて集計的な持ち家比率を導出し、時系列　データを用いて、それが人口学的社会学的要因による影響を受けたことを推計している。（第４章　日本の持ち家比率：持ち家と借家の相対価格対人口学的要因－理論と実証－）（学術論文９）の日本語版）（被引用数2）

主に経済学の市場機構（ミクロ）に関する上記項目を説明している。「安定均衡」（p.31）、「期間分析」(p.206)、「規範経済学」(p.229)、「均衡」(p.252),「均衡分析」(p.256)、「コーナー均衡」(p.422)、「最大化行動の仮説」(p.453)、「実証経済学」(p.513)、「消費者主権」(p.596)、「対応原理」(p.747)、「動学的安定条件」(p.854),「パターリズム」(pp.966-967)、「比較静学」(p.985)、「変化の法則」(p.1066)、「見えざる手」(p.1125)、「有意味な定理」(p.1160) (被引用数1）