大阪大学感染症総合教育研究拠点の村上 道夫教授と慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室の野村 周平特任准教授((兼)東京大学大学院医学系研究科特任助教、(兼)東京財団政策研究所主席研究員(論文発表時))らの研究グループは、「損失幸福余命」という尺度を用いて、日本の環境中発がん性化学物質と心理的苦痛のリスクの大きさを比較しました。
損失幸福余命とは、幸福余命(幸福な気分で過ごす余命の長さ)の一人あたりの平均的な短縮時間を指し、リスク事象に伴う幸福度の低下と死亡率の増加の両者を組み合わせて計算されるもので、質の異なる多様なリスク事象の大きさを比較することができます。本研究によって、初めて発がん性化学物質の損失幸福余命が算出されました。
その結果、ラドン、ヒ素、2012年の大気中微小粒子状物質(PM2.5)、2020年のPM2.5、心理的苦痛の損失幸福余命は、それぞれ、順に0.0064年、0.0026年、0.011年、0.00086年、0.97年と算出されました。幸福余命に対するこれらの発がん性化学物質がもたらした損失の寄与率はいずれも10万分の1を超過し、これらのリスクの低減は環境政策上重要であると考えられました。
本研究では、損失幸福余命を用いることで、環境中発がん性化学物質や心理的苦痛など、質の異なるリスクの比較が可能であることが確認されました。この知見は、人々が幸福に長生きする社会を目指す政策の判断材料として活用できます。
本研究成果は、オランダ科学誌「Environmental Research」に、2024年3月8日(金)に公開されました。