[ステンドグラス] 大学院の歴史

　福澤先生が逝去された翌年、明治35年の末頃から、本塾に大学院設置を求める気運が高まってきた。それまでは、どちらかといえば実社会で活躍する人材を多く世に送り出してきた義塾内に、大学とは様々な人材を社会に供給する教育機関であり、学者もまた養成すべきであるとの声が出始め、学生側からも幾度となく要望が提出された。当時、学生の出していた雑誌の社説「所謂学者のオーヴァー・プロダクションとは何ぞや」「学制改革論」から、当時の学生たちの大学院設置に対する熱意を知ることができる。こうした気運のなか、明治36年の評議員会では保留に終わったものの、明治39年の第7期第4回評議員会で再び大学院設置が議題にのぼり、ついに可決された。当時の鎌田塾長は「研究心を発掘すべし」（『慶應義塾学報』第101号・現在の『三田評論』)の中で、この大学院設置が 福澤先生の遺志を継ぐものであり、官立学校に見られる弊風を廃して自由研究の気風を養成し、一意専心に学問研究に貢献する人物および豊富な知識と十分な素養を社会で生かせる人物を育成しなければならぬとその趣旨と理想を述べている。

　順風満帆に見えた最高学府の教育体制も、第二次世界大戦下の文教政策のもとでは、修業年限が短縮がされるなど大きく後退した。昭和18年、政府は戦力増強に直接関係した研究に力を入れるため「大学院又は研究科の特別研究生」制度を施行。しかし、この制度は最初、官立大学に限る趣旨であったため、当時の小泉塾長は文部省にあてて「大学院問題所見」を提出。その中で、官私の差別は決して大学院の整備拡充にはつながらず、かえって学術の進歩を遅らせることになると訴えた。この所見は、大学院本来の姿を説くとともに、官学偏重主義に対して私学の立場を堂々と述べたものとして、今もなお高く評価されている。同年の「大学院問題に関する協議会」では、各官立大の総長･学長および慶早の塾長・総長が出席して意見を交換、私学では義塾と早稲田の2大学に新しい大学院が認められることとなった。

　戦後は新しい政治体制のもとで大学院に対するさまざまな規制が緩和され、昭和24年には、大学設置審議会が「大学院設置審査基準要項」を制定した。この基準にもとづいて本塾では、第17期第45回評議員会で大学院設置の件を可決、翌昭和26年に新制大学院が発足した。発足当時の研究科は、文学研究科、経済学研究科、法学研究科、社会学研究科、工学研究科の5つであった。

　創設以来、今日に至るまで本塾大学大学院は、私学系大学院のリーダーとして日本の学術研究・大学院教育に大きな役割を果たしてきた。新制大学院になってからも、より充実した教育・研究環境の整備をめざして研究科・専攻・課程の増設・改組を実施して大学院全体の活性化に努め、今では9研究科・39専攻を擁する、わが国有数の総合大学院にまで成長している。
　さらに、ここ数年来は長期的展望のもとで大学院の高度化・多様化を目標とした組織改革が推進中であり、現段階では経済学研究科（平成9年)、理工学研究科（平成12年)の改組が決定、本塾大学大学院は21世紀の新しい最高学府像の実現に向けて大きく変わろうとしている。