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[プレスリリース]
薬剤誘発性の統合失調症様認知機能障害の予防手段を発見
-統合失調症の病態理解や治療法開発の手掛かりとなる可能性-

研究医療
2011/10/05  慶應義塾大学医学部

慶應義塾大学医学部の仲嶋一範教授らは、名城大学薬学部の鍋島俊隆教授らと共同で、抑制性神経細胞をマウスの大脳に移植することにより、統合失調症の病態を反映すると考えられている薬剤誘発性の認知機能障害を予防できることを明らかにしました。フェンサイクリジン(PCP)という薬剤は、ヒトやその他の動物で統合失調症様の認知機能障害を引き起こすことが知られています。本研究では、マウスにおいて抑制性神経細胞のもとになる細胞を大脳の前頭前皮質へあらかじめ移植しておくと、移植された細胞は移植先のマウスの脳の神経回路に組み込まれ、PCPを投与しても認知機能障害が起こりにくくなることを見いだしました。
統合失調症では、前頭前皮質での抑制性神経細胞(GABA作動性)の機能低下が繰り返し指摘されてきました。しかし、実際に抑制性神経細胞の数を変化させることが、疾患への抵抗性を強める上で有効なのかどうかはこれまで不明でした。今回の研究では、脳への抑制性神経細胞の移植という特殊な手法を用いることによって、統合失調症様の認知機能障害が起こりにくくなることが証明されました。移植された細胞が認知機能障害を防ぐことができるしくみを示唆する知見も得られており、今後更なる解析を行うことによって、統合失調症の病態解明や治療法開発に重要な示唆を与えると考えられます。なかでも特に、現在は治療法がごく限られている統合失調症の認知機能障害に対し、その改善のための手掛かりになることが期待されます。
本研究成果は、2011年10月5日(米国東部時間)発行の米国神経科学雑誌「The Journal of Neuroscience」に掲載されます。
本研究は、文部科学省脳科学研究戦略推進プログラムの一環として、また科学研究費補助金などの助成によって行われました。

プレスリリース全文は、以下をご覧ください。

プレスリリース(PDF)

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